投資信託の利回りとは?儲けは分配金利回りよりトータルリターンを確認!

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「投資信託の利回りはいくらくらいなのか」「良い利回りのファンドはあるのか」といったことが気になり、情報収集している方は多いものです。どんな投資でも、「結局、いくら儲けられるの?」という“儲けの目安”が気になることは当然と言えます。

でも、儲けが気になるあまり、「分配金利回り」ばかり見てファンドを決めるのは危険ですよ。

 

投資信託で儲けの目安を知りたいなら、「分配金の利回り」よりも、「トータルリターン」を見ましょう。当記事では、投資信託の利回りやトータルリターンについて詳しく解説するとともに、安定した利回りを得る方法をご紹介していきます。

投資信託の儲けや利回りが気になっている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

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投資信託の儲けを表す「利回り」とは

投資信託の儲けを表す「利回り」とは、投資した金額に対して、いくらくらい儲け(利益)が出たのか、利益の割合を1年あたりの平均で表した投資用語です(※)。つまり、投資で得られた利益が1年あたりいくらだったのかをパーセントで示した「儲けの指標」が、利回りなのです。

ここでは、利回りと混同されやすい「利率」との違いや、利回りの計算式、騰落率や分配金利回りの意味について詳しく解説していきます。

※通常、利回りと言えば1年あたりの投資額に対する年利回りのことを指します。そのため、「利回り」「年利回り」「年平均利回り」「平均利回り」などと呼ばれることもありますが、基本的に意味は同じと思っておきましょう。

利回りと利率の違い

利回りとよく似た言葉に「利率 (年利率)」があります。利率とは、1年間の元金に対する利息の割合のことです。利回り利息や売却益などを含めた利益全体の割合を指すのに対し、利率利息のみの割合を指していることが大きな違いです。

利率(年利率) 1年以内の元金に対する利息の割合を示す
【利率(パーセント)=利息の金額 ÷ 元本金額 × 100 】
利回り(年利回り) 投資元本に対する利息も含めた利益全体の割合を1年単位で示す
【利回り(パーセント)=(利益/投資元本)÷運用年数 × 100】

利率は、主に、国債などの債券投資で利息がいくらになるのかを示すときに用いられます。国債を購入する際に、「表面利率」「クーポンレート」などと書かれているのは、利率のことです。

ただ、債券にしても投資信託にしても、投資した金額に対する儲けの指標を見たいのなら、利回りがいくらになるのかを見ることが大切ですよ。

投資信託の利回り計算式

利回りの計算式は、「(利益/投資元本)÷運用年数 × 100」で表すことができるとお伝えしました。ここから投資信託の利回り計算をする場合は、まず投資信託で得られる利益と、利益から差し引かれる税金・手数料について理解しておく必要があります。

投資信託の利益と表面利回り

投資信託の利益は、分配金と投資信託の売買差益から成り立っています。

【利益】

  • 投資信託の運用成果から生じる収益分配金(普通分配金)※分配金が出ない投資信託もある
  • 保有している投資信託の価値(基準価額)が上がることによって得られる売買差益

たとえば、100万円を投資し、1年運用した投資信託の分配金合計額が5万円で、1年後にその投資信託を110万円で売却できたとします。この場合の利益は、分配金5万円+売買差益10万円=15万円です。

投資信託において表面的な利回りをざっくり求めるだけなら、この「15万円」の利益を利回りの計算式にあてはめるだけでも計算できます。

 

【税金や手数料を考慮しない表面利回り】

  • 計算式:((利益)/投資元本)÷運用年数×100=表面利回り(パーセント)

(利益15万円/投資元本100万円)÷運用年数1年間× 100=年利回り15パーセント

1年間で15万円の利益が出た場合、年利回りは15パーセントです。ただ、これはあくまで表面的な利回りなので、実質的な利益を表すわけではありません。

投資信託では、得た利益がまるまる「儲け」になるわけではなく、税金と手数料が差し引かれるので注意が必要なのです。

投資信託の税金・手数料と実質利回り

投資信託は、投資で得た利益に対して税金が、購入や運用の際に手数料がかかります。そのため、投資信託の純粋な儲け=実質的な利回りを求めるには、下記の税金と手数料を考慮して実質的な利回り計算をする必要があります。

 

【税金】

  • 分配金を受け取るとき、投資信託を売却したときの利益に対して20.315パーセントの税金がかかる

※分配金の受け取りを総合課税にしている場合は、税率が変わるので要注意

 

【手数料】

  • 購入するときにかかる、購入時手数料
    (購入時の申込金額×購入時手数料率+消費税)
  • 投資信託の保有にかかる信託報酬/監査報酬/売買委託手数料
    (信託報酬:保有期間中の保有資産評価額(基準価額)×信託報酬率+消費税)※監査報酬と売買委託手数料は事前にわからない
  • 投資信託の解約・売却時(換金時)にかかる信託財産留保額
    (換金時の保有資産評価額×信託財産留保額率)

先ほど、投資信託を1年運用して15万円の利益が出たケースをご紹介しました。ここからさらに税金と手数料を差し引いて実質的な利回りがどうなるのか計算してみましょう。

 

【税金と手数料を考慮した実質利回り】

  • 計算式:((利益 - 手数料・税金)/投資元本)÷運用年数×100=実質利回り(パーセント)
    ∟((利益15万円)-(税金・手数料合計5万3,272円)/投資元本100万円))÷運用年数1年間×100=年利回り約9.7パーセント

<税金と手数料の前提>

  • 税金:利益15万円×20.315パーセント=30,472円(小数点以下切り捨て)※1
  • 手数料:合計22,880円
    ∟信託報酬:運用期間中の保有資産評価額約108万円と仮定×1.1パーセント(税込)=11,880円(※2)
    ∟信託財産留保額:0円

※1:本当は分配金受取時ごとに課税されるが、わかりやすくするため、利益の合計額にまとめて課税。
※2:実際の信託報酬は日割り計算で、毎日変動する基準価額により計算されて毎日差し引かれている。そのため、現実的にかかる信託報酬をあらかじめ計算することはできない。ここでは、1年間の平均的な保有資産評価額を108万円だと仮定し、ざっくりした目安を算出している。

 

税金や手数料を考慮しない表面利回りは15パーセントだったのに対し、実質利回りは9.7パーセントになりました。

上記のケースでは、税金と手数料で5万円以上差し引かれたため、実質的な利益は約10万円でした。その結果、実質利回りも5パーセント以上低くなったのです

このように、利回りを見るときは、税金と手数料を考慮するかどうかで計算結果が大きく変わります。純粋な儲けを知りたいのなら、税金と手数料を考慮して実質利回りを見るようにしましょう。

分配金利回りや騰落率は正確な「利回り」とは言えない

投資信託の儲けを見るとき、分配金利回りや騰落率といった指標を見る方もいるでしょう。しかし、分配金利回りや騰落率だけでは、投資信託の儲けを示す正確な「利回り」はわかりません。

まず、各指標の内容をおさらいしておきましょう。

分配金利回り 投資信託の投資額に対する分配金の割合を、1年単位で示す
騰落率 投資信託の基準価額が一定期間内にどれだけ値上がり・値下がりしたのか、分配金を加味した基準価額の変化率を示す
投資信託の利回り 投資信託の投資元本に対する利益全体の割合を1年単位で示す

※利益だけで計算した表面利回りと、税金と手数料を考慮した実質利回りがある

分配金利回りは投資額に対する分配金の割合を、騰落率は基準価額の変化率を示したものなので、投資信託全体の利益の割合を見ることはできません。

特に、分配金利回りと騰落率が「高ければ良い投資信託」と思う方が多いので、気をつけてください。

 

分配金の利回りは、分配金累計額を平均基準価額で割って計算することが一般的です。

しかし、分配金を受け取ると、投資信託の価値を示す基準価額は下がります。基準価額が下がれば分配金利回りを計算するときの分母が小さくなるため、必然的に分配金利回りの数値は高くなります。

この場合、分配金利回りが高くても、実際の投資信託価値を示す基準価額が下落している状況では、良い投資信託とは判断できません。良い投資信託とは、基準価額も純資産総額も順調に増えているものだからです。

つまり、分配金利回りが高いからと言って、パフォーマンスが好調かどうかはまでは一概に判断できないのです。

 

「では、基準価額の変化率を示す騰落率を見れば良いのでは?」と思う方もいるでしょう。しかし、騰落率というのは、その期間中の始めと終わりの基準価額の差から変化率を数値化したものにすぎません。

もし、基準価額のブレが大きく、資産価値の変動を繰り返している投資信託の場合、騰落率は高くても資産が下振れるリスクも高いので注意が必要です。騰落率は高ければ良いというものではなく、あくまで基準価額の動向を見るための指標と思っておきましょう。

投資信託の利回りはトータルリターンを参考にしよう

投資信託での分配金利回りや騰落率だけでは、正確な儲けである利回りは推し量れないとお伝えしました。では、投資で得た利益に対する利回りを知りたいとき、儲けの目安を見たいときはどうすれば良いのでしょうか?

儲けの目安を知りたいのなら、トータルリターンを参考にしましょう。

トータルリターンとは

投資信託のトータルリターンとは、投資信託の運用期間中に発生した利益の合計額から、投資信託の購入金額(投資金額)を差し引いた金額のことです。つまり、トータルリターンは投資信託の実質的な収益金額を表します

多くの証券会社では、この収益金額を年率換算し、収益率として数値化した指標をファンド販売画面に掲載しています。そのため、ファンド販売画面で記載されているトータルリターンはパーセント表記です。

 

ファンドのトータルリターン(収益率)は証券会社によって計算式が異なります。また、個人のトータルリターン(収益金額)ではないので、あくまでファンド自体の運用期間に基づくリターンを示しています。

同じ呼び方ですが、ファンドの収益率と個人の収益金額は違うので、覚えておいてください。

 

トータルリターンとは 投資信託の運用期間中の収益金額。証券会社など金融機関のファンド紹介画面で掲載されているトータルリターンは、収益金額を年率換算し、収益率として数値化したもの。

・個人のトータルリターン(円)=投資家個人の投資金額や収益金額、運用期間を用いて計算した収益金額(税金・手数料が考慮されている)

・ファンドのトータルリターン(%)=分配金+基準価額の推移(収益額)を年率換算して数値化した収益率(税金・手数料は考慮されていない)

個人のトータルリターン計算式 【「現在の評価金額」+「累計売却金額」+「累計分配金額」の合計額】

-「累計買付金額(買付手数料(税込)含む)」

=収益金額

ファンドのトータルリターン(%)の計算式
※楽天証券の場合
{(現在基準価額-指定期間開始時※の基準価額)÷指定期間開始時の基準価額}÷当該期間(年)

=収益率(%)

トータルリターンを見てみよう

ファンドのトータルリターン(収益率)は、ファンドの運用期間中の収益率を年率換算で可視化してくれているため、ファンドの比較をする際にとても役立つ指標です。投資信託でファンドの儲けの目安やパフォーマンスを見たいときは、まず各金融機関のトータルリターン(収益率)を見て、ファンドを比較するようにしましょう。

▼参考:「ニッセイ外国株式インデックスファンド」のトータルリターン(マネックス証券)▼

画像引用元:マネックス証券

トータルリターンを見るときのポイントは、次の2つが大切です。

      • 1年、3年、5年、ファンド開始以降のすべての期間など、各期間で安定したリターンであげているファンドを選ぶこと
      • 金融機関ごとに算出方法が違うため、同じファンドでも、複数の金融機関で比べて見ておく

トータルリターンの状況が良く利回りが良いファンドとは、過去の運用期間が長く、その期間中常に安定してプラスのリターンをあげられているファンドなのです。ファンド選びの基本なので、確認するようにしてくださいね。

ただし、投資を始めてからは、金融機関で提供される個人のトータルリターン(収益金額)を定期的に見て、収益状況を確認することが大切です。

トータルリターンの注意点

ファンドのトータルリターン(収益率)は、投資信託の利回りや儲けの度合いを見るために役立つ指標ですが、注意点もあります。それは、次の2点です。

      1. 売買時の手数料や税金は考慮されていないことがある
      2. トータルリターンが表すのはあくまで過去の実績

詳しく解説していきますね。

注意点1:売買時の手数料や税金は考慮されていないことがある

ファンドのトータルリターンは、各金融機関で算出しているファンドの収益率です。ファンドのトータルリターンは金融機関によって算出方法が異なりますが、多くの金融機関では税金や手数料が考慮されていません。

そのため、ファンドのトータルリターン(収益率)はファンドの比較をするための参考指標とし、実際に投資を始めてからは税金や手数料を考慮して計算されている個人トータルリターン(収益金額)を見るようにしましょう。

注意点2:トータルリターンが表すのはあくまで過去の実績

ファンドのトータルリターンはあくまで、そのファンドの過去の運用に対する収益率を示したもので、過去の実績です。投資信託を始めてからは、実際の収益金額=個人のトータルリターンが重要になります。

個人のトータルリターンは、

      • ファンドをいつ購入したのか
      • 保有期間中に分配金をいくら受け取ったのか
      • 分配金は再投資したのか
      • 保有期間中にファンドの評価金額はどのように推移したのか

などの要素で変動します。そのため、過去3年間のトータルリターン(収益率)が5パーセントのファンドを購入し、同じように3年間ファンドを保有したとしても、個人のトータルリターン(収益金額)が5パーセント得られるとは限らないのです。

 

ファンドのトータルリターンはあくまでファンドの実績、利回りを見るための指標です。将来のリターンを約束するものではないので、注意しましょう。

ほとんどの証券会社では、個人のトータルリターン(収益金額)を簡単に確認できるサービスを提供しています。自分で計算しなくても、税金や手数料をふまえたより実質的な収益金額がわかりますので、必ずチェックしておきましょう。

投資信託で安定した利回りを得るためには

投資信託でファンドの収益率や実績を判断する指標については、トータルリターンを見ることが大切です。
でも、ファンドのトータルリターンはあくまで過去の実績とお伝えしました。

これからファンドを購入して長期で投資をするにあたり、個人的に安定した利回りを得るための方法はあるのでしょうか?「投資信託は運用会社に資産運用を任せるという性質上、自分でパフォーマンスを上げる方法なんてないのでは?」と思うかもしれません。

 

しかし、安定した利回りを得るために投資家ができる方法として、「分配金は再投資し、手数料と税金はできる限り抑える」という簡単な方法があります。資産運用は運用会社任せでも、投資家が利回りを上げるために工夫することはできるのです。詳しくご説明していきましょう。

ポイント1:分配金は極力受け取らない(受け取っても再投資する)

投資信託の利回りを良くするためにも、分配金は極力受け取らないこと、もし受け取っても再投資するようにしてください。なぜなら、投資信託は分配金を受け取ることでファンドの価値を示す基準価額が下がってしまうからです。

これは、運用成果から生じた利益である普通分配金でも、投資元本である特別分配金でも同じです。

投資信託の分配金は、ファンド全体の運用資産(純資産)から出される仕組みです。毎月分配型など、頻繁に分配金を出すファンドの場合、投資家の分配金が支払われるたびにファンドの基準価額も純資産総額も下がるため、分配金を極力出さないファンドと比べると、投資効率が悪くなってしまうのです。

投資信託の利回りを示すトータルリターンは、投資信託の評価額、つまり基準価額の変動によって決まります。基準価額を上げてトータルリターンを大きくするためには、分配金を受け取らず、できる限り運用資産に資金が回るように投資することが大切なのです。

 

なお、投資信託の分配金は、必ずしも悪いものではありません。リタイア後の方など、年金生活で少しずつ資産を取り崩していきたいときに分配金を遣えば、損失を抑えながら手元に資金を移動させることができるからです。

ただ、これから投資を始める方、中長期で安定的な利回りを得ていきたい、という方は、トータルリターンを大きくすることを優先に、まずは投資効率が高まる運用を心がけましょう。

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ポイント2:購入時の手数料が安い証券会社で投資信託を購入する

投資信託の利回りを良くするために投資家ができる単純な方法は、「差し引かれる費用」を極力なくすことです。つまり、手数料や税金を抑えることです。

投資信託では、購入するときに一定の購入時手数料がかかります。この購入時手数料は、運用会社に支払うものではなく、投資信託を販売している金融機関に支払うもので、金融機関によって手数料率が違います。

同じファンドでも、購入する金融機関によって購入時手数料が安い場合、高い場合が存在するのです。

 

最近では、購入時手数料無料の投資信託(ノーロードファンド)を販売する証券会社が増えています。投資信託にかかる初期費用を抑えるためにも、できる限り購入時手数料が安く、ノーロードファンドの取扱いが多い証券会社を選んで投資信託を購入しましょう。

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ポイント3:信託報酬が安い投資信託を購入する

投資信託の手数料でもう一つ重要なのが信託報酬です。信託報酬は投資信託を保有する限り絶対にかかる費用なので、運用実績とは関係なく発生します。

そのため、長期で運用していけばいくほどコストが積み重なり、投資信託の実質利回りに大きな影響を与えるので気をつけましょう。

 

信託報酬の安さがファンドの良し悪しを判断するわけではありませんし、ファンドを選ぶ際はトータルリターンが毎年安定していることが何より大切です。しかし、投資信託を購入するとき、同じような資産構成で、同じような運用成果(トータルリターン)のファンドが2つあるのなら、信託報酬が安いファンドを選んだ方が、実質的な利益は確実に増えます。

トータルリターンはあくまで過去の実績ですが、信託報酬に関しては将来ずっと確定しているコストです。実質利益を増やして利回りを上げるためにも、信託報酬にはシビアになり、極力抑えたファンドを選ぶようにしてください。

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ポイント4:税金を抑えられるNISAやiDeCoを積極的に活用する

手数料と併せて意識しておきたいのが税金です。幸い、今は投資信託の利益にかかる税金を抑えられる節税制度が充実しており、NISA(少額投資非課税制度)やiDeCo(個人型確定拠出年金)といった制度を活用すれば簡単に節税可能です。

NISA(少額投資非課税制度)

∟一般NISA/つみたてNISA/ジュニアNISA

※ジュニアNISAは18歳まで払い出し制限あるが、それ以外のNISAはいつでも払い出し可能。

NISA口座内の投資による利益が非課税になる。非課税期間や投資額などにより3種類のNISA口座があり、長期投資におすすめはつみたてNISA。
iDeCo(個人型確定拠出年金)

※私的年金制度なので、60歳まで引き出しできない。

iDeCo口座内の投資による利益が非課税になる&投資に掛けた金額が全額所得控除の対象になる。

おすすめの活用方法は、次のとおりです。それぞれ制度の特徴が違うので、制度内容に合った運用をしましょう。

    • つみたてNISA:お金の使いみちを決めずにコツコツ運用し、住宅ローンの繰り上げ返済費用や子どもの教育資金の補填など、あらゆる支出に活用する。
    • iDeCo:老後資金の運用&所得税・住民税の軽減に活用する。

まとめ

投資信託の利回りは、分配金利回りではなくトータルリターンを見ることが大切です。当記事の重要なポイントを、改めて最後にまとめました。

      • 投資信託の利回りは、投資の利益を1年あたりの平均で表したもの
      • 「分配金利回り」や「騰落率」はあくまでファンドを評価する一つの指標で、これだけで利回りは判断できない
      • 投資信託の儲けの目安を見たいときは、各ファンドの収益率を数値化した「トータルリターン」を参考にしよう
      • トータルリターンを高めるためには、分配金を抑え、税金と手数料をできる限り抑えることが大切

いずれも重要なポイントなので、しっかり頭に入れておいてください。ご紹介した内容を参考に、本当の利回り、本当の儲けとは何かを考え、ファンド選びに役立ててください。

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