インデックスファンドとは？メリット・デメリットと初心者にもわかりやすい選び方

初心者におすすめの投資方法でよく紹介されるのが投資信託です。中でも、「インデックスファンドがおすすめ」と投資系の雑誌やウェブサイトでしばしば紹介されています。

これから投資を始める初心者なら、安定した値動きでじっくり利益を出せるインデックスファンドが良いでしょう。ですが、カタカナの用語に何となく難しそうなイメージを抱いて敬遠していませんか？

この記事では、インデックスファンドがどのような投資商品で、投資することでどのようなメリットがあるのかなど、詳しく解説しています。この記事を読めばインデックスファンドに関する疑問は解決すると思いますので、最後まで読んでもらえれば幸いです。

インデックスファンドとは

インデックスファンドは、投資信託の種類です。投資信託は、「インデックスファンド」と「アクティブファンド」の2種類に分けることができます。

この項目では、インデックスファンドについて理解を深めるため、投資信託、インデックスファンドの順に解説していきます。補足として、アクティブファンドについても紹介します。

投資信託とは

投資信託は、資産運用を投資のプロに任せられる商品です。株式や債券といったおおまかな投資先は自分で決める必要があるのですが、具体的な銘柄選びは投資のプロにお願いできます。

投資信託は運用方針によって「インデックス運用」と「アクティブ運用」に分かれます。それぞれの運用方法について、詳しく解説していきましょう。

インデックスファンドとは

インデックスファンドとは、インデックス運用による投資信託です。インデックス運用とは、日経平均株価などの指数をベンチマークとして、それに連動する運用成績を目指す投資方法です。

例えば、日経平均株価は大企業を含む225社の株価の平均のため、株式市場の平均と見なすことができます。このような指数に連動するインデックス運用では、市場平均と同程度の運用成績が得られると期待できるのです。

アクティブファンドとは

アクティブファンドとは、アクティブ運用による投資信託です。アクティブ運用は、インデックス運用を上回る成果を出すことを目標としています。

そのため、銘柄分析によって「これから株価が上がると予想される銘柄」を発掘し、これらにのみ投資を行います。

このように説明すると、インデックスファンドよりアクティブファンドの方が、利回りが高そうに感じるかもしれませんが、必ずしもそうとは言えません。「これから上がる」と予想した銘柄の株価が下がってしまうこともあります。

また、アクティブファンドは手数料が高い傾向にあり、利益と手数料が相殺されることもあります。長い目で見ればインデックスファンドとアクティブファンドの運用成果には大きな差がないと言われています。

インデックスファンドにかかるコスト

投資信託はプロに運用を任せる商品であるため、手数料というコストを支払う必要があります。具体的には、次の3種類のコストがかかります。

1. 購入時手数料
2. 信託報酬
3. 信託財産留保額

インデックスファンドを購入するときは、これら3つのコストを確認して納得してから購入しましょう。それぞれについて詳しく解説していきます。

コスト1：購入時手数料

購入時手数料は、投資信託を購入するときに支払う手数料です。申し込み金額の3パーセント以下に設定されていることが多いです。

最近では購入時手数料が無料のインデックスファンドも多く、通称「ノーロード」と呼ばれています。支払いコストを下げるためにも、ノーロードのインデックスファンドを活用しましょう。

コスト2：信託報酬

信託報酬は、投資信託を保有している間はずっと支払う手数料です。インデックスファンドの場合、運用額の1パーセント未満に設定されていることが多いです。

信託報酬の支払いは、運用資産から差し引かれることで行われます。1パーセント未満で見た目には小さなコストですが、毎日差し引かれるので無視はできません。できるだけ信託報酬が低いインデックスファンドを選びましょう。

なお、投資信託が全く利益を出せずマイナスの利回りが続いているときも、信託報酬は差し引かれます。

コスト3：信託財産留保額

信託財産留保額は、投資信託を解約するときに支払う手数料です。インデックスファンドの場合、解約する金額の1パーセント未満に設定されていることが多いです。

インデックスファンドの場合、長期投資で利益を出していくスタイルになるので、解約時のことはあまり深く考える必要は無いでしょう。基本的には、信託報酬と購入時手数料に重点を置いて商品を比較するのがおすすめです。

インデックスファンドのメリット

インデックスファンドについて理解したところで、投資するメリットについて紹介していきます。インデックスファンドに投資するメリットは、次の5つが大きいです。

1. 1. シンプルでわかりやすい
   2. 値動きが小さい
   3. 分散投資が簡単
   4. 運用コストが低い
   5. 長期投資になじみやすい

それぞれ詳しくお伝えしていきましょう。

メリット1：シンプルでわかりやすい

インデックスファンドの値動きは、指数の値動きに連動するのでわかりやすいです。指数が上がればファンドの基準価格も上がり、指数が下がればファンドの基準価格も下がります。

特に指数が日経平均株価やTOPIXの場合、わかりやすいメリットが大きいです。これらの指数は一般のニュース番組で報道されるため、専門的なニュースを見たり調べたりしなくても、資産の値動きをおおむね把握することができるからです。

メリット2：値動きが小さい

インデックスファンドは市場平均に連動するため、個別銘柄の値動きに振り回されにくいです。したがって、値動きが小さいという特徴があります。

インデックスファンドの値動きは、1日で1パーセント弱です。100万円を投資している場合でも、1日で1万円の増減がある程度です。

しかし、個別の銘柄は1日で3パーセントほどの変動も日常茶飯事です。100万円を投資していれば1日で3万円ほどの増減は当たり前で、増えれば嬉しいですが減ると精神的なストレスも大きくなります。

インデックスファンドは値動きが小さいため、保有している間のストレスが少なく初心者におすすめです。

メリット3：分散投資が簡単

インデックスファンドは、運用会社が指数を構成する大量の銘柄に分散して投資をしてくれています。すなわち、個人投資家はインデックスファンドを買うだけで分散投資ができるのです。

分散投資のメリットは、低リスクで運用できることです。大量の銘柄の中の一つに問題があって破綻した場合でも、他に多数の銘柄があるためその影響は薄まります。

メリット4：運用コストが低い

インデックスファンドは、アクティブファンドに比べて運用コストが低いです。アクティブファンドは運用会社が銘柄選定に労力をかけるため、そのぶん信託報酬が高くなります。

しかし、インデックスファンドは指数を構成する銘柄で運用すれば良いため、運用会社にとっても手間が少ないのです。したがって、低コストでの運用が可能となります。

メリット5：長期投資になじみやすい

インデックスファンドは市場平均に連動するため、国や世界全体の経済成長とともに値上がりしていく特徴があります。経済は数年から数十年と長い時間をかけて成長していくものなので、インデックスファンドの投資も長期投資で利益が出やすい構造になっています。

これから投資を始める人の多くは、将来や老後への漠然とした不安が動機になっていることが多いでしょう。明日・明後日のお金ではなく、数年、数十年先の資産を心配して投資を始めたいと考えているのではないでしょうか？

投資に長い時間をかけられる人にとって、インデックスファンドはぴったりな投資先です。

インデックスファンドのデメリット

メリットの多いインデックスファンドですが、もちろんデメリットもあります。次に挙げる3つのデメリットも踏まえた上で、投資を検討するようにしてください。

1. 1. 1. 1. 元本割れのリスクがある
         2. 利回りは低め
         3. 短期で利益を出しにくい

デメリット1：元本割れのリスクがある

インデックスファンドのみならず、すべての投資には元本割れのリスクがあります。安定した値動きが魅力のインデックスファンドといえど100パーセント値上がりするとは限らず、値下がりして損してしまうリスクがあるのです。

例えば、あるインデックスファンドを100万円分買ったとしても、経済全体が暴落などのダメージを受けて基準価格が下がり、1年後に80万円分に減ってしまう可能性もあります。

インデックスファンドでここまで極端な値下がりは考えにくいですが、リーマンショック級の金融危機が発生すれば、資産は激減する可能性があります。投資は自己責任なので、元本割れのリスクを理解した上で商品を購入しましょう。

デメリット2：利回りは低め

インデックスファンドによる利回りは1パーセントから3パーセントほどで、他の投資法と比べると低めです。多数の銘柄に投資するため、業績が良い企業にも良くない企業にも投資することとなり、利回りは低めになりやすいのです。

では「業績が良い企業にのみ投資すれば良いのでは？」と思うかもしれません。ですが、業績の良し悪しは結果論なので、投資を始める段階ではわかりません。

業績が良さそうな企業に絞って投資をするのがアクティブファンドですが、アクティブファンドが必ずしもインデックスファンドを超える運用成績を上げるとは限らないことからも、業績の良い企業のみに投資するのは非常に難しいのです。

デメリット3：短期で利益を出しにくい

メリットの項目で、インデックスファンドは長期投資と相性が良いことを解説しました。これは裏を返せば、短期で利益を出しにくいということです。

今すぐにお金を稼ぎたい人や生活費を投資でまかなうデイトレーダーにとっては、インデックスファンドは相性が悪い商品です。短期で利益を出せる可能性の高い、株式投資やFXに挑戦する方が良いでしょう。

代表的なインデックス投資の指数

ここで、代表的なインデックス投資の指数が何を意味しているのか解説していきましょう。投資信託の名称や商品説明で頻繁に使われるため、これらの指標を理解していればスムーズに投資信託の中身を理解できるようになり、商品選びに役立ちますよ。

1. 1. 1. 1. 日経平均株価
         2. TOPIX
         3. S&P500
         4. ダウ平均（ダウ工業株30種）
         5. MSCIコクサイ・インデックス
         6. MSCIエマージング・マーケット・インデックス
         7. 東証REIT指数

指数1：日経平均株価

日経平均株価は、日本企業を代表する大型225社の株式によって構成されています。200銘柄以上への分散投資となるため値動きが安定しており、初心者の方に最初に購入を検討してもらいたいインデックスです。

大手の優良企業の株式が多く含まれているため、今後も右肩上がりでゆっくりとした成長が期待できます。

指数2：TOPIX

TOPIXは、東証1部上場の全銘柄である2,000社以上の株式によって構成されています。日経平均株価の10倍近い銘柄数のため、より安定した値動きを期待することができます。

とはいえ、両指数が全く反対の方向に大きく値動きする事態は起こりにくいので、日経平均株価とTOPIXはよく似た日本株式の指数と理解してもらえれば十分です。

指数3：S&P500

S&P500は、米国企業を代表する大型500社の株式によって構成されています。次に紹介する「ダウ平均」と比べて構成銘柄が多いため、S&P500は米国経済に幅広く分散した指標と言えます。

1社、2社の時価総額が大きく動いた程度でS&P500が急激に変動することは考えづらいため、安定した値動きが期待できます。そのため、投資の初心者が米国への投資を始めるときにおすすめのインデックスです。

指数4：ダウ平均（ダウ工業株30種）

ダウ平均（ダウ工業株30種）は、米国企業を代表する大型30社の株式によって構成されています。他の指標に比べると、銘柄数が非常に少ないことがわかります。

銘柄数が絞られているため、一つの銘柄の値動きによってインデックスが大きく動きやすいことが特徴です。米国のインデックスに投資をするときはS&P500を基本としつつ、ダウ平均に気になる銘柄があればダウ平均のインデックスファンドも購入するというスタイルがおすすめです。

なお、ダウ平均を構成するのはたったの30銘柄しかないため、銘柄の入れ替わりが頻繁に起こります。ダウ平均に採用されている企業の業績が悪化したり将来性に陰りが差したりした場合は、他の優良企業と入れ替わります。

30銘柄しかないものの、米国経済を代表するインデックスとして信頼されているのは、ためらいなく銘柄入れ替えが行われるためです。

指数5：MSCIコクサイ・インデックス

MSCIコクサイ・インデックスは、日本以外の22の先進国の主要銘柄によって構成されています。具体的には、米国、英国、フランス、カナダ、ドイツなどが含まれているため、MSCIコクサイ・インデックスのインデックスファンドを買えば、欧米の先進国に幅広く投資することができます。

投資初心者の方が世界への投資を考えるとき、最初に検討してもらいたい指数です。

注意点としては、米国の割合が60パーセントを超えていることです。S&P500やダウ平均に連動する投資信託を既に持っている方がMSCIコクサイ・インデックスを買った場合、投資先が米国に偏りすぎてしまう可能性があります。

また、MSCIコクサイ・インデックスには日本や新興国は含まれていません。指数の名称には「コクサイ」という単語が入っていますが、MSCIコクサイ・インデックスだけで日本を含めた世界全体への投資はできないので、理解した上で投資しましょう。

指数6：MSCIエマージング・マーケット・インデックス

MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、中国やインドなど25の新興国の主要銘柄によって構成されています。具体的には、中国、韓国、台湾、インド、ブラジルで70パーセント以上を占めています。

これらの新興国は経済成長が著しいので、投資をすれば大きなリターンを得られる可能性が高いです。

ただし、新興国は法整備や規制が不十分であることが多く、政治体制の変化やデフォルトによって期待した利益が得られなくなるリスクもあります。MSCIエマージング・マーケット・インデックス単体に投資するのはハイリスクなので、日本や他の先進国にもインデックスファンドで投資をしつつ、新興国にも投資をするのがおすすめです。

指数7：東証REIT指数

東証REIT指数は、東証に上場する全てのREITである約50銘柄によって構成されています。

まず、REITについて少し補足しておきましょう。REITとは不動産の投資信託で、不動産投資会社に投資家が運用を任せる商品です。不動産投資会社はオフィスビルや商業施設のテナント賃料などで利益を得て、その利益をREITの投資家に還元します。

これまで紹介してきた指数はいずれも株価の指数でしたが、東証REIT指数は不動産なので、投資先が異なります。株式と不動産とでは異なる値動きを示すことが多く、2019年現在、株価が下がると東証REIT指数が上がる傾向が見られます。

株式への投資が多くなっている人は、東証REIT指数にも投資することで安定するので、値動きによるストレスが軽減されるでしょう。

インデックスファンドの選び方

インデックスファンドを選ぶときは、次の3つのステップで選ぶと良いでしょう。それぞれのステップについて詳しく解説していきます。

1. 1. 1. 1. 投資する指数を決める
         2. 純資産総額を比較する
         3. コストを比較する

選び方1：投資する指数を決める

先ほど解説した代表的なインデックス投資の指数を参考に、まずはどの指数に投資するのか考えましょう。

これまで投資をしたことのない初心者の方の場合は、日経平均株価がおすすめです。業績の安定した大企業225社への分散投資ができるからです。

日経平均株価の変動は日々のニュースでも取り上げられるため、自分で調べなくても上昇・下落が耳に入ってきて、自分の資産の値動きをイメージしやすいこともおすすめできる理由です。

ただし、投資する指数を決めただけでは商品を決めたことにはなりません。ある一つの指数に連動するインデックスファンドを大勢の運用会社が運用しているからです。似たような商品を比較するポイントは、次に説明する「純資産総額」と「コスト」です。

選び方2：純資産総額を比較する

純資産総額は、規模と変動に注目します。規模の観点では、純資産総額が大きい方が安定して運用できるインデックスファンドと考えられるため、投資に向いています。

さらに、純資産総額の変動にも着目してもらいたいです。純資産総額が減っている場合、多くの投資家が見切りをつけているファンドと解釈できるため、新規の投資には向きません。

一方で、純資産総額が一定か増加しているインデックスファンドの場合、今後も運用が続くと考えられるので投資に向いています。

選び方3：コストを比較する

投資信託には、購入時手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つのコストがかかることは上述したとおりです。インデックスファンドは投資先や運用方針で差異が出にくいからこそ、投資家が負担するコストを比較して安い方を選びましょう。

特に、保有している間はずっと支払う必要がある信託報酬を比較し、安い方を選ぶことをおすすめします。

最近では手数料の引き下げ競争が起きており、投資を始めてから別のインデックスファンドの方が低コストになったというケースもありますが、将来の手数料は投資家には予測できません。まずは購入時に手数料が低い投資信託を選ぶのが良いでしょう。

投資信託のお得な制度

実は、投資で得られた運用益には税金が約20パーセントかかります。ですが、次の3つの制度を利用すれば非課税となるため、運用益をすべて自分のものにすることができます。

1. 1. 1. 1. iDeCo
         2. つみたてNISA
         3. NISA

初心者の方は、これらのお得な制度を使って投資信託を始めるのがおすすめです。それぞれの制度について詳しく解説していきましょう。

お得な制度1：iDeCo

iDeCoは「個人型確定拠出年金」のことで、年金を準備するために毎月決まった金額を拠出して、投資信託や預金などで運用する制度です。iDeCoは、今回紹介する3つの制度の中で最も節税効果が高いので、最初に検討してもらいたい制度です。

iDeCoによる節税効果は次の3点です。

1. 1. 1. 1. iDeCoに拠出したお金は所得控除の対象となるため所得税・住民税が軽減される
         2. 投資信託などによる運用益が非課税となる
         3. 60歳以降に年金や一時金を受け取るときに課税されるが軽減税率によって無税・減税が受けられる

後述する「つみたてNISA」や「NISA」は②の運用益の非課税のみとなっており、iDeCoは最も節税効果が高いのです。

ただし、iDeCoは個人で準備する年金なので、60歳になるまで引き出すことができません。老後に使うお金を貯める感覚で利用するのが良いでしょう。

なお、iDeCoを運用する機関によっても投資できる商品に違いがあります。どうしても投資したい商品がある場合、複数の証券会社からパンフレットを取り寄せて比較しましょう。

お得な制度2：つみたてNISA

つみたてNISAは、投資信託による運用益が非課税となる制度です。毎年40万円までの元本を投資することができ、20年間使える制度です。

定期的な積立が基本の制度なので、毎月3万円強まで投資することができます。

つみたてNISAのメリットは、いつでも売却できることです。貯金感覚で投資信託を購入して運用しておき、お金が必要になったらいつでも売却して現金にできるのです。引き出し制限がない点がiDeCoと異なります。

なお、つみたてNISAで購入できるのは金融庁のお墨付きを得た投資信託です。インデックスファンドは充実しているのですが、アクティブファンドは非常に少ないです。つみたてNISAで購入できない商品に投資したい場合は、NISAを利用しましょう。

お得な制度3：NISA

NISAは、株式や投資信託などによる運用益が非課税となる制度です。毎年120万円までの元本を投資することができ、5年間使える制度です。

つみたてNISAよりも1年間で投資できる金額が多いため、たくさん投資したい人にはNISAがおすすめです。

NISAのメリットは、購入できる商品の種類がつみたてNISAやiDeCoよりも多いことです。投資信託のみならず、ETF（上場投資信託）や株式、また一部の海外の商品も購入することができるので、さまざまな商品に投資したい人に向いています。

NISAもつみたてNISAと同様、いつでも商品を売却することができます。iDeCoと異なり、引き出し制限はありません。

まとめ

インデックスファンドの商品性やメリット・デメリット、各指数について解説してきました。iDeCoやつみたてNISA、NISAも使えば、運用してお金を増やすだけでなく、節税でお金を節約することもできます。

解説したように、インデックスファンドは将来に備えるための長期投資に向いています。値動きの小さいインデックスファンドを使って、老後の資産形成などに取り組んでみてはいかがでしょうか？