【2022】金融商品の利回りはどのくらい？リスク・リターン別に比較！│ビッグトレーダーズ

将来への資金の不安から、資産運用を検討している方は少なくありません。資産運用は金融商品を購入し、配当金や利息、売却による利益で資産を増やす方法が一般的です。

しかし、多数の商品が提供されているため、どの商品を選べば良いかわからないという方も多いことでしょう。

金融商品を選ぶには、利回りやリスクについて確認しながら、自分に合ったものを選ぶ方法がおすすめです。商品によっては高いリターンを見込めるが、資金がゼロになるリスクを抱えているものもあるため、自分のリスク許容度についても確認する必要があります。

今回は、金融商品の利回りについて比較しながら、商品ごとの特徴やリスクについて解説します。

1 金融商品の利回り比較表
2 リスクとリターンは比例関係にある
3 低リスクだが利回りも低い金融商品
4 中リスクで利回りも高めの金融商品
5 高リスクで利回りも高めの金融商品
6 利回りごとのシミュレーション
- 6.1 運用金額が決まっている場合
- 6.2 目標金額から逆算した場合
7 まとめ

金融商品の利回り比較表

まずは、主な金融商品の特徴を表にまとめて整理してみましょう。

金融商品	特徴	リターン	リスク
投資信託（インデックス型、バランス型）	少ない資金で株式、債券などに分散投資ができる	低	低
個人向け国債	0.05%の利率保証あり	0.05%（最低）	元本保証
定期預金	元本保証商品だがリターンは低い	0.002〜0.01%程度	元本保証
ヘッジファンド	・投資信託よりも高いリターンが狙える・下落相場でもリターンが得られる	高	中
REIT	・少額から不動産に投資ができる・安定した配当収入が得られる	やや高	中
投資信託（アクティブ型）	インデックス型やバランス型よりもリターンを狙える	やや高	中
株式取引	売却による利益や配当金による収入が得られる	高	高（資金がゼロになる恐れもある）
FX	レバレッジを最大20倍までかけることが可能	高	高（資金がゼロになる恐れもある）
不動産投資	・家賃収入による毎月安定した収入がある・不動産価格の上昇により売却益も可能	高	高（資金以上の損失が発生する恐れもある）

金融商品によって、リスクとリターンは大きく異なります。自分のリスク許容度に合わせて商品を選ぶと良いでしょう。

リスクとリターンは比例関係にある

金融商品によってリスクやリターンは異なりますが、それぞれ比例関係にある点に注意が必要です。

例えば、低リスクの商品はその分、リターンが低いです。一方で、高いリターンが得られる商品はリスクも大きく、資金がゼロになる恐れもあります。

したがって、リターンばかりを見るのではなく、最悪のケースについても考えながら投資を行いましょう。

また、分散投資も重要です。自分の保有資産すべてをリスクの高い商品に投資するのではなく、リスクの低い商品も組み合わせながらポートフォリオを形成するのが望ましいでしょう。

低リスクだが利回りも低い金融商品

ローリスク・ローリターンの主な金融商品は次の3つです。低リスクの金融商品は、元本が保証されている商品や損失が少ないものが中心ですが、利率や利益も少ないことが特徴です。

投資信託（インデックスファンド・バランス型）
個人向け国債
定期預金・普通預金

投資信託（インデックスファンド、バランス型）

投資信託は、自分の資産を預けてプロに運用してもらう金融商品です。少ない資金で分散投資が可能であり、リスクを抑えられる商品になります。

特に、インデックスファンドやバランス型の投資信託は、低リスクで運用できる投資初心者向けです。

インデックスファンド	・ベンチマーク（株価指数）の動きに連動するように運用されている投資信託・株価指数が上がればリターンを得られる・手数料などのコストが安い
バランス型投資信託	・国内外の債券、株式、REITにバランスよく運用している投資信託・それぞれの投資対象や国ごとのリスクを最小限に抑えながら運用が可能

どちらの投資信託もリスクを抑えることに特化したものです。預金や国債よりも得られるリターンは大きいですが、元本割れの可能性があるため注意が必要です。

個人向け国債

国債とは、国が発行する有価証券で、国に対してお金を貸すことで利息を受け取れる金融商品です。個人が購入できる国債は特に「個人向け国債」と呼ばれます。

個人向け国債には金利タイプと期間によって、次の3種類に分かれています。

固定3年
固定5年
変動10年

また、それぞれの国債の概要は次の通りです。

	変動10年	固定5年	固定3年
金利タイプ	変動金利	固定金利	固定金利
期間	10年	5年	3年
表面利率	0.05%	0.05%	0.05%
募集価格（100円あたり）	100円	100円	100円
償還金額（100円あたり）	100円	100円	100円
中途換金	発行から1年後より可能	発行から1年後より可能	発行から1年後より可能

個人向け国債は最低保証利率が定められており、0.05％の表面利率が保証されています。現状の変動金利型の利率は0.05％ですので、今後市場金利が下がったとしても国債の金利が下がるということはありません。

また、国債は元本割れしないため、国が破綻しない限りほとんどリスクはありません。

定期預金・普通預金

銀行の預金である定期預金・普通預金も金融商品の一つです。元本割れのリスクはありませんが、他の金融商品に比べて利回りが低いことが特徴です。

種類	定期預金利率
普通預金	・自由に預け入れ、引き出しが可能・公共料金の支払いや自動引き落としに利用できる
定期預金	・一定期間預け入れることを約束するかわりに普通預金よりも高い利率が支払われる預金・中途解約も可能だが、中途解約利率で利息計算される

また、利率が定められているため、将来の利息額を計算しやすいというメリットがあります。主要銀行の普通預金利率、定期預金利率は次の通りです（2021年7月末時点）。

銀行名	定期預金利率	普通預金利率
三井住友銀行	0.00%	0.00%
みずほ銀行	0.00%	0.00%
イオン銀行	0.01%	0.001% （イオンMyステージ利用で最大0.10%）
楽天銀行	0.02%	0.02% （マネーブリッジ利用で最大0.10%）
ゆうちょ銀行	0.00%	0.00%

ネット銀行の預金利率は若干高めに設定されていますが、メガバンクやゆうちょ銀行などでは普通預金で0.001％、定期預金で0.002％と金融商品の中でも低い水準です。

例えば、100万円をゆうちょ銀行で預けた場合の1年間の利息は、20円程度になります。しかし、元本割れを起こさないため、損失を出すことがありません。また、日銀の金利政策や景気が上昇した場合には、預金の金利が上がる可能性もあります。

中リスクで利回りも高めの金融商品

預金や低リスクの投資信託以上に高いリターンで運用したい場合には、中リスク・中リターン（ミドルリスク・ミドルリターン）の金融商品を運用する必要があります。

中リスクの商品は、比較的リスクの高い投資商品をプロが運用することで、分散性を高めつつ利益も狙うという商品が多めです。例えば、次の3つの商品が中リスク商品にあたります。それぞれの商品の特徴について、詳しく解説します。

ヘッジファンド
REIT（不動産投資信託）
投資信託（アクティブファンド）

ヘッジファンド

ヘッジファンドは私募投資信託と呼ばれ、ファンドの販売会社が直接投資家向けに販売する投資信託です。投資信託のように投資家から資金を集めてさまざまな対象に投資しますが、信用取引や先物取引なども駆使しながら分散投資を行いより大きなリターンを得られるよう運用しています。

ヘッジファンドのメリットは次の2つです。

レバレッジをかけた取引で大きなリターンを得ることができる
空売り（ショートポジション）で下げ相場でもリターンを狙える

ヘッジファンドでは、相場が下落していても利益獲得を目指す「絶対収益」の投資手法が取られます。投資信託以上のリターンが見込めますが、運用方法や状況によっては損失が大きくなってしまうリスクもあります。

自分で投資商品を選ぶのは難しいけれど、投資信託以上のリターンを得たいという方は、中リスクで利回りの高いヘッジファンドがおすすめです。

REIT（不動産投資信託）

REITとは、不動産投資信託と呼ばれる金融商品です。投資家たちから資金を集め、集めた資金で不動産投資を行い、賃貸収入や売却益を配当として還元する商品です。

数万円の投資金額から、間接的に不動産投資を行うことができます。不動産投資を専門家が行うような形であるため、自分で物件を管理する手間がなく、気軽に複数の物件に分散投資ができます。

また、上場しているREITであれば、株式と同様に市場で売買を行えるため、すぐに換金することもできます。また、REITの基準価格が上がることによる売却益も狙えます。

しかし、REITには次のようなリスクがあります。

運用中の不動産価格が下落するリスク
運営法人が倒産するリスク
上場している場合、REITの価格が下落するリスク

REITは不動産投資よりも手軽に利用できますが、元本が保証されているわけではありません。不動産価格や基準価格などの下落要因によって損失が発生する可能性もあるため、中リスクであるといえます。

不動産投資を少額から始めたい方におすすめの金融商品です。

投資信託（アクティブファンド）

投資信託の中でもややリターンの高い金融商品がアクティブファンドです。アクティブファンドとは、ベンチマーク（株式指数）に連動しながら、指数以上の運用成績となるように運用するファンドのことです。

例えば、日経平均株価を対象にしたアクティブファンドでは、日経平均株価が10％上昇した場合には10パーセント以上のリターンを、10％下落した場合には10％以下の損失となるように運用されます。

アクティブファンドでは、対象指数の構成銘柄を中心に一部独自で分析した銘柄をプロが選定するため、インデックスファンドに比べてコストが高くなります。また、状況によっては指数の下落以上の損失が発生することもあるため、インデックスファンド以上よりもハイリスクです。

投資信託でやや高めのリターンを得たい方におすすめの金融商品です。

高リスクで利回りも高めの金融商品

ハイリスクで利回りも高い商品は、自分で売買を行い運用する商品が多いです。また、価格の変動が激しいものやレバレッジをかけた取引などが多いことが特徴的だといえるでしょう。主なハイリスク・ハイリターンの金融商品には次のものがあります。

株式投資
FX
不動産投資

株式投資

株式投資は、株式を売買や配当金によってリターンを得る金融商品です。株式取引には、現物取引と信用取引の2つの取引方法があります。

種類	特徴
現物取引	・自己資金で株式を購入し、配当金や売却金で利益を狙う・株主優待がもらえる・保有する株式を証券会社に預けることで利息をもらうことも可能（貸株）
信用取引	・証拠金を預けて証券会社から資金や株式を借り入れて取引を行う投資法・自己資金で取引を行わず、売買の差額のみを決済する・配当金や株主優待はもらえない・空売りができるため、株価が下落してもリターンを狙える・レバレッジをかけて証拠金以上の資金で取引が可能

株式には、株価が大きく下落するリスクがあります。株価の変動は投資信託よりも激しいため、高いリターンを狙える反面リスクも大きいです。

また、株式の購入金額は数万円〜100万円ほどになるため、一つの銘柄に対する投資金額が大きく、集中投資の度合いが高くなります。したがって、保有銘柄が暴落した際には損失額が大きくなってしまうことには注意が必要です。

FX

FXは、証拠金を預けて2国間の通貨の売買を行う取引方法です。株式投資の信用取引と同じで、売買の差額のみを決済します。

FXは最大20倍の高いレバレッジを利かせた取引が魅力で、大きなリターンを得ることも可能です。通貨によって交換レートはさまざまですが、空売りもできるため、円高相場でもリターンを得ることができます。

しかし、FXはリスクが非常に大きい商品です。

まず、取引通貨単位はほとんどの証券会社で1,000単位以上であるため、動かす資金が大きいです。例えば、1ドル100円のレートの場合には、一度に1,000ドル単位の売買を行うため、10万円以上の金額で取引しなければなりません。そのため、1円の値動きが1,000円の売買差になります。

また、レバレッジをかけて取引を行う場合、損失が膨らみやすいです。特に、20倍のレバレッジをかけてしまうと、損失も20倍になる可能性があります。

FXでは過剰なレバレッジ取引により証拠金以上の損失が出てしまい、強制決済（ロスカット）となるケースがあるため、リスクはかなり大きい商品だといえます。

不動産投資

不動産投資は不動産を購入して、賃料収入や売却金で利益を得る金融商品です。ハイリスクの金融商品の中でも、賃料収入という安定した収入を得ることができます。

また、不動産価格が上昇した場合や土地の値段が急騰した場合、購入金額よりも高値で売ることもできれば差益を得られることがメリットです。

ただし、不動産投資には莫大な投資資金が必要です。小さなアパートを購入するだけでも数千万円以上の資金が必要となり、マンションやビルなどの購入では億単位の資金が必要になります。

したがって、不動産投資ではローンなどを利用しお金を借りて投資を行うことが一般的です。

また、入居者が退去したり、不動産価格が大きく下落したりするリスクもあるため、借り入れを返済できないという危険性もあります。資金に余裕のある方や、不動産投資に詳しい方にはおすすめの方法です。

利回りごとのシミュレーション

金融商品の選択で悩んでいる場合、利回りごとにシミュレーションを出してみると良いでしょう。利回りごとのシミュレーションを見ることで、何パーセントの利回りで運用すると、いくらくらい資金が増えるのか理解しやすくなるからです。

運用金額が決まっている場合

運用金額が決まっている場合、利回りごとに確認していくと良いでしょう。例えば、1,000万円の運用資金を運用する際は、各利回りで次のようになります。

利回り	5年	10年	15年	20年
0.00%	10,001,000円	10,002,000円	10,003,000円	10,004,001円
1%	10,510,101円	11,046,221円	11,609,690円	12,201,900円
3%	11,592,741円	13,439,164円	15,579,674円	18,061,112円
5%	12,833,587円	16,470,095円	21,137,039円	27,126,403円
10%	16,105,100円	25,937,425円	41,772,482円	67,274,999円