多くの人に知られるようになったビットコインですが、それを支えるブロックチェーンについては知らない、あるいは名前を聞いたことはあるものの、どんなものなのかまではわからないという方も多いのではないでしょうか。
ビットコインを支える技術であったブロックチェーンですが、いまではブロックチェーンがその主役と言える存在になってきました。
仮想通貨がこれまでの通貨の概念を変えるものとして期待されているように、ブロックチェーンの応用が進めばさまざまな分野でわたしたちの生活がより豊かに、そして質の高い仕事ができるように変わる可能性を秘めています。
今後ますます注目されることは間違いありません。
そうであれば今からブロックチェーンに関連する銘柄は、投資対象として押さえておきたいところです。
この記事では、ブロックチェーンの仕組みと、注目しておきたいブロックチェーン関連銘柄について解説していきます。
ブロックチェーンの仕組みがわかったら、ご自身で銘柄探しにチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
１、ブロックチェーンとは？
ブロックチェーンとは、特定の管理者によらず、取引データ（履歴）などの情報を信頼性を担保にしながら記録・保存・公開する技術のことです。
ブロックチェーンは、2009年にサトシ・ナカモトという人物がビットコインの信頼性を支える技術として発表した論文が始まりとされており、今ではビットコイン以外の仮想通貨やさまざまな認証などに応用されています。
保存されたデータはユーザー同士で管理する仕組みとなっているため、特定の管理者は存在しません。
前後のブロックと鎖状につながった状態で保存されることで、データの書き換え（改ざん）は極めて困難（ほぼ不可能）になっており、信頼性を担保しています。
２、どんな仕組み？
（１）ユーザー同士が管理し合う台帳（データベース）
ブロックチェーンは「分散型台帳」とも呼ばれ、記録された情報は世界中のノード（PCなどユーザの端末）に分散して保管されます。
つまり仮想通貨で支払いを行なった場合、その情報はネット上に散らばったたくさんの端末（サーバー・PCなど）に共有され、保存されます。
ネットバンキングでは金融機関が管理機関となってデータやシステムを管理する（中央管理型）のに対し、ブロックチェーンでは特定の管理機関は存在せず、ユーザーが対等な立場で管理しあう仕組みになっています。
この仕組みをP2P（Peer to Peer・ピアトゥピア）型（方式）といい、それぞれのノード（端末）が独立しているため、1つのノードが攻撃を受けてもシステム全体がダウンすることがなく、データが完全に失われることもないため、システム障害やサイバー攻撃に強いとされます。
（２）ブロックに記録されるデータはハッシュ関数で暗号化される
仮想通貨では誰から誰に送金されたといった、過去の取引データ（トランザクション）が信用の裏付けとなり、このトランザクションがブロックに記録されていきます。
このデータは一般に公開されており、取引件数や取引数量などの履歴は誰でも確認できるようになっています。
ただ具体的な取引内容（誰から誰に送金されたかなど）については、「ハッシュ関数」という関数によって暗号化されて記録され確認できないようになっています。
このハッシュ関数とは、元のデータからハッシュ値（文字数の決まった不規則な文字列）を生成する関数のことで、同じデータからは同じハッシュ値が生成されるものの、少しでも違うデータからは全く別のハッシュ値が生成されるという特徴があります。
また生成されたハッシュ値からは、元のデータを逆算することができない「不可逆性」があることも特徴となっています。
（参考：ハッシュ値の一括計算・生成ツール）
各ブロックのハッシュ値は、前のブロックのハッシュ値を介して鎖のようにつながっています。
そのためどこか1ヶ所でも取引データの改ざんが行われると、ブロックチェーン全体に影響が及ぶため不正を行いにくくなっています。
またひとつの端末で不正が行えたとしても、それが多くの端末に共有管理されているため、他の端末との整合性が取れないことから不正が発覚する仕組みとなっています。
（３）マイニングの仕組み（新たなブロックの生成）
ブロックチェーンにおける各ブロックは「取引データ（トランザクション）」、「直前のブロックのハッシュ値」、「ナンス値（Nonce）」という値で構成されます。
ブロックを新たに生成して、ブロックチェーンに追加する際には、まず直前のブロックのハッシュ値と、現在のブロックに含まれる「すべての取引データ（トランザクション）」と「ナンス値」を、ハッシュ関数によって暗号化を行い、そのブロックのハッシュ値を計算します。
ビットコインであれば、新たにブロックを生成してブロックチェーンに追加するためには「そのブロックのハッシュ値がある値（採掘難易度・ディフィカルティー）よりも小さくなること」という条件があり、この条件を満たすナンス値を見つけ出す作業が「マイニング（採掘）」です。
条件を満たすナンス値を最初に見つけ出すことができた人にはブロックを追加する更新権限が与えられ、報酬としてビットコインを得ることができます。
これが同時にビットコインの新規発行となります。
３、ブロックチェーンのメリット・デメリット
（１）メリット
①特定の管理者に頼らずデータを記録・保存できる
ブロックチェーンでは、P2Pによってユーザーが対等な立場で管理しあう仕組みとなっており、国や金融機関など特定の管理者に頼ることなくデータを記録・保存することができます。
特定の管理者がいないため、管理者の信頼性という点については全く問題はなく、データが分散して管理されるため、システム障害やサイバー攻撃などでデータの消失や改ざんされることも防げます。
また第三者を介さず個人間で取引を記録できるため、送金などの手数料が安く済むというメリットもあります。
②データの正しさを証明できる
ブロックチェーンでは、データを改ざんできない形で記録することができ、ブロックチェーンに記録されていること自体で、そのデータが正しいという証明（保証）になります。
法定通貨が国によって価値が保証されているのに対し、仮想通貨ではブロックチェーンによって価値を保証されることにより成り立っています。
これにより国の信用力や財政状態、金融政策などに影響を受けない新たな通貨としての役割が期待されています。
③スマートコントラクトの利用
スマートコントラクトとは、契約（コントラクト）の自動化であり、契約条件確認から履行までを自動的に実行させるものです。
契約が自動化されることによって、決済期間の短縮や不正防止、第三者を介する必要がなくなりコスト削減などのメリットがあります。
このスマートコントラクトをブロックチェーン上で利用することで、契約の信頼性を確保した上で、第三者を介さずにユーザー同士が直接取引することが可能になります。
このように金融機関や特定の管理者を介さない取引が可能となれば、金融分野以外にも契約を伴うさまざまな分野への活用が期待されています。
（２）デメリット
①取引速度の遅さ
ビットコインをはじめ、誰でもブロックチェーンのネットワークの参加者（マイニングを行うマイナー）になれるパブリック型のブロックチェーンでは、取引の処理能力（トランザクション性能）に制限のある仕組みとなっているため、高い処理速度の求められる取引には不向きです。
これに対してライトニングネットワークなどの対策が考案されています。
②マイクロペイメントの手数料
ブロックチェーンは、第三者を介さないことで送金などのコストが安いことがメリットとなっています。
しかしパブリック型のブロックチェーンでは、少額とはいえ送金側がマイナーに手数料を払う必要があり、IoTなど少額決済を大量に行う（マイクロペイメント）必要がある分野への利用を考える際には、この手数料が問題となってきます。
この解決策としては、送金手数料のかからない仮想通貨なども考案されています。
４、仮想通貨を支えるブロックチェーン！様々な分野への応用
ブロックチェーンは仮想通貨だけでなく、スマートコントラクトなどと組み合わさることでさまざまな分野に応用が進められています。
| ブロックチェーン技術の適用が期待されるサービス | |
| 決済 | 市場予測／未来予測 |
| 為替／送金／貯蓄 | 公共（投票など） |
| 証券取引 | 医療（医療情報） |
| bitcoin取引 | 認証（デジタルIDなど） |
| ソーシャルバンキング | 資産管理（土地登記等の公証など） |
| 海外送金 | 資金調達 （クラウドファンディングなど） |
| トレードファイナンス （貿易金融） | 寄付 |
| サプライチェーン | ポイント／リワード |
| マーケットプレイス | シェアリング |
| ストレージ（データ保管など） | コミュニケーション（SNSなど) |
| IoT | コンテンツ（ゲームなど） |
（参考：NTTデータ）
| ブロックチェーン基盤の応用事例 | ||
| 応用分野 | サービス名 | 概要 |
| 送金・決済 | Ripple | ブロックチェーン関連技術を応用したリアルタイム送金ソリューション |
| 未来予測 | Augur | スマートコントラクトにより運用する未来予想プラットフォーム |
| 電力売買 | TransActive Grid | ブロックチェーン技術を活用して、自家発電で余った電力を近隣住民と直接売買する仕組み |
| 投票 | Flux | ブロックチェーン技術を使った投票 |
| 第三者証明 | Factom | 文書をブロックチェーンで管理し、作成日時や改ざんされていないことを証明する |
（参考：日経 XTECH）
５、注目のブロックチェーン関連株と仮想通貨関連株20選
これからさらなる応用・発展が期待されるブロックチェーンや仮想通貨関連の銘柄は多くあります。
ここでは、注目しておきたいブロックチェーン関連株と仮想通貨関連株をご紹介します。
（１）ブロックチェーン関連銘柄
①クロスキャット （２３０７）
クレジット向けシステムに強みを持つ、中堅システムインテグレータです。
カウラ社と提携しブロックチェーン技術に注力しています。
②カイカ（２３１５）
フィスコ系ネクス傘下のシステム開発会社です。フィンテックやブロックチェーン関連の研究開発を行っており、Zaifを運営するテックビューロとも業務提携しています。
③アクセルマーク（３６２４）
スマホ向けゲーム開発・配信、モバイル広告事業などを展開する会社です。
2018年3月に仮想通貨およびブロックチェーン技術を活用した、オンラインエンターテインメント事業への参入を発表しました。仮想通貨のスマートコントラクトを利用したDAppとその周辺サービスを提供するプロジェクトを開始しています 。（プレスリリース）。
④DLEグループ（３６８６）
キャラクター中心に著作権ビジネスを展開しています。
Tokyo Girls Collection（TGC）の商標権を買収し海外へも事業を拡大しています。
ブロックチェーン技術による分散型エンタテインメント・エコシステムを開発するブロックパンク（BlockPunk Pte.）と資本業務提携を発表しました。
ブロックチェーン技術によるスマートコントラクトを用いることで、映像製作スタジオやクリエイター等とファンが新しい関係を構築する、分散型エンタテインメントプロジェクトの展開を目指しています（プレスリリース）。
⑤VOYAGE GROUP（３６８８）
メディア向け広告配信プラットフォームを企画・運営しています。2017年11月22日金融事業を展開するカウンティアと合弁で、仮想通貨関連事業を展開する「カウンティアバンク株式会社」を設立しました。
カウンティアの高度な金融知識とブロックチェーン技術、VOYAGE GROUPのインターネットマーケティングやサイト運営のノウハウ、FinTech領域での知見を融合し、仮想通貨ウォレットサービスを開発しています。
2018年夏のサービス開始を目指しています（プレスリリース）。
⑥ロックオン（３６９０）
ネット広告の効果測定サービスをクラウド上で提供しています。
ブロックチェーンをECサイトに導入するための技術を開発しています。
⑦インフォテリア（３８５３）
データ連携用・管理用ソフトを提供するソフトサービス会社です。一般社団法人ブロックチェーン推進協会を主催し、ブロックチェーン技術の活用領域拡大推進の中心的な役割を果たしています。
⑧アイリッジ（３９１７）
集客・販促などにおけるネットと実店舗連携「O2O」（オンライン・ツー・オフライン）のアプリ開発などを手がけています。
Zaifを運営する「テックビューロ」との業務提携を行い、フィンテックとO2Oの融合を目指しています。
⑨アイエックスナレッジ（９７５３）
独立系システム開発会社です。
コンサル・システム設計・開発・保守・運用まで一貫して手がける、ブロックチェーン技術の研究も行っています。
みずほ情報総研との取引があることから、みずほFGが推進する「Jコイン」構想へ参画するのではとの思惑もあります。
（２）仮想通貨関連銘柄
①マーチャント・バンカーズ（３１２１）
不動産事業、ホテル・ネットカフェ運営を手がける会社です。
その一方で仮想通貨取引所を運営する「BTCボックス」と資本業務提携し、仮想通貨事業のノウハウを培っています。
2018年4月に、ICO（Initial Coin Offering・企業などが独自の仮想通貨を発行して行う資金調達方法）実施支援事業を展開する、MBKブロックチェーン社を設立しました（プレスリリース）。
②セレス（３６９６）
「モッピー」「モバトク」などのスマホ向けポイントサイトを運営しています。
仮想通貨取引所のビットバンク（bitbank）を持分法関連会社化したほか、子会社の株式会社マーキュリーが仮想通貨通貨交換業者として登録申請中です。NEMなどのマイニング事業も開始しています。
③ULSグループ（３７９８）
ITシステムコンサル会社です。
QUOINEX社と独自仮想通貨「QASH」の開発を進めています。
④フィスコ（３８０７）
ネクス金融関連情報をネットで提供しています。
傘下に仮想通貨取引所「FISCO仮想通貨取引所」があります。
10億円規模の仮想通貨ヘッジファンド立ち上げ、仮想通貨向けAIトレーディングシステム開発分野でネクスグループと業務提携しています。
⑤オウケイウェイヴ（３８０８）
利用者同士が質問・回答を行う日本最大規模のQ＆Aサイト「OKWAVE」を運営しています。
ICO（企業などの独自の仮想通貨を発行して行う資金調達方法）のコンサル事業で投資アドバイザリー企業と提携し、自社でもICOや取引所登録申請を準備しており、子会社を通じ仮想通貨プラットフォーム「Wowoo」にも出資しています。
⑥リミックスポイント（３８２５）
中古車査定システム、電力管理・売電事業を展開しています。子会社が仮想通貨取引所「ビットポイント（BITPoint）」を運営、委託形式でマイニング事業にも参画しています。
⑦サイバーエージェント（４７５１）
スマホ向けサービス・ゲームや、ネットテレビ「AbemaTV」などを展開しています。セレス（3696）への出資を行うほか、2019年８月に予定する独自仮想通貨の発行に向け研究・開発を進めています。
⑧イード（６０３８）
ニュースサイトを中心にWebサイトを多数運営、M&Aによりメディア事業を拡大しています。
仮想通貨サイトの開始、アニメ・マンガ・ゲーム等の日本のカルチャーに特化した仮想通貨「オタクコイン」のプラットフォーム構築を目指す「オタクコイン準備委員会」へも参画しています（プレスリリース）。
⑨メタップス（６１７２）
データ分析やアプリ収益化支援、EC業者向けネット決済などを手がけています。
2018年5月15日には子会社の提供するスマホ決済アプリ「プリン（pring）」をメガバンク3行と提携して活用することで合意したと報道されました。
⑩マネックスグループ（８６９８）
ネット証券大手、香港・米国・豪州にもネット証券を展開しています。2018年1月に仮想通貨研究所を設置、4月にコインチェック社を買収・子会社化したことによって、一躍仮想通貨関連銘柄として脚光を浴びました。
コインチェック社のIPOも注目されています。
⑪GMOインターネット（９４４９）
レンタルサーバーなど中小企業向けネットサービスを展開しています。ネット証券に参入し、仮想通貨取引所「GMOコイン」を運営、大規模なマイニング事業を自ら行っています。
６、ブロックチェーンをもっと知りたい方におすすめの本３選
最後にブロックチェーンについてより詳しく知りたいという方に、おすすめの本をご紹介します。
（１）入門ビットコインとブロックチェーン 野口悠紀雄（著）
仮想通貨やブロックチェーンだけでなく、お金や資本主義の仕組みについても解説しています。
ビットコインとブロックチェーンについて、Q&A方式でわかりやすく解説されています。
（２）いちばんやさしいブロックチェーンの教本 杉本靖典（著）
フィンテックだけじゃない！ブロックチェーンの仕組みや成り立ちを丁寧に紹介しています。
ブロックチェーンの活用事例から、さまざまなビジネスに活用される今後の可能性を確認することができます。
（３）超図解ブロックチェーン入門 桜井駿（著）
これからのビジネスや生活に関係するブロックチェーンについて、必ずおさえておきたい基本中の基本が書かれた本です。
忙しいビジネスマンでも2時間程度で読めるブロックチェーンの入門書です。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
ビットコインをはじめとする仮想通貨は、投機的な売買の対象となってしまったことで、危ないというイメージを持っている方もいるかもしれません。
しかし仮想通貨、そしてそれを支えるブロックチェーンが危ないというわけではありません。
私たちの生活を大きく変える可能性を秘めている仮想通貨、ブロックチェーンは今後さらに発展していくとみられ、ビットコインはその序章と言えるでしょう。
ますます目が離せない仮想通貨、ブロックチェーンをしっかり押さえておきましょう。
