オリンピック株とは？2020年に向けて有望なおすすめ銘柄10選

オリンピックは世界的なイベントであり、大きな経済効果を生み出します。

1964年に行われた東京オリンピックでは、東海道新幹線をはじめとするインフラが、開催にあわせ急ピッチで整備されました。

当時整備されたインフラは、50年以上たった現在でも日本経済を支える重要な役割を担っています。

総事業費は1兆円を超える国家プロジェクトであり、これは当時の国家予算が約3.3兆円だったことを考えれば、いかに大きなお金が動いたかがわかります。

では、2020年東京オリンピックではどんな経済効果が期待できるのか、オリンピック株として有望なのはどのような銘柄なのか、みていくことにしましょう。

１、2020年東京オリンピック開催に向けての経済効果は？

東京都の試算では、大会招致が決定した2013年から2030年までの18年間の日本全国における経済効果を約32.3兆円（大会開催までの8年間で約21兆円、開催後から2030年までの10年間で約11兆円）、194万人の雇用を創出すると見積もっています。

内訳は、競技会場の整備費、大会運営費、観戦者らの支出、企業のマーケティング活動費などの直接効果が約5.2兆円、交通インフラ整備や訪日観光客数の増加、競技会場の活用、スポーツ需要の拡大など、大会後に生じる「レガシー効果」が約27.1兆円としています。

東京オリンピックによる経済効果に関しては、2014～2020年の実質国内総生産（GDP）を累計25～30兆円押し上げるという日銀の試算や、2015〜2020年度までにGDPを累計約36兆円押し上げるという、みずほ総合研究所の推計などもあります。

２、業種別オリンピック関連銘柄

オリンピック開催により恩恵を受ける業種と、それに関連する銘柄には以下のようなものがあります。

（１）訪日観光客の増加（インバウンド）による需要

訪日観光客の増加は、「ヴィジット・ジャパン」として推進している国策でもあります。

2016年には訪日観光客は2,404万人となり、ヴィジット・ジャパン・プロモーションの開始された2003年の521万人から5倍近くまで伸びています。

政府は2020年に4,000万人まで増やすことを目標としており、世界的なイベントであるオリンピックは、その牽引役として重要な役割を担っていると言えます。

観光客の増加による経済効果は非常に大きく、宿泊・交通・小売など様々な業種に恩恵をもたらすことが期待されます。

また、供給不足をカバーする形で、民泊やライドシェアなど、発展途上にある産業が一気に普及するきっかけとなるかもしれません。

（２）大会関連施設・周辺インフラ整備に伴う建設需要

新国立競技場を始め、選手村や会場周辺のインフラ整備など、オリンピックが開催されることで建設特需が発生します。

また東京のインフラは、老朽化も進んでおり、オリンピックを機に大規模な改修や補修など需要が発生することも期待されます。

ただ、オリンピックにおいても、コストを削減してコンパクトに開催するのが時代の流れであり、一時は3兆円ともいわれたオリンピックの開催経費は、約1.5兆円程に削減されたようです。

これでも十分に高いと言われていますが、前回の東京オリンピックのように国家予算の1/3に相当する費用をつぎ込んだことに比べれば、当時ほどの大規模な特需は期待できません。

（３）警備や広告・スポーツ関連全般の需要

このほか、オリンピックに関連業種として、以下のような銘柄もあります。

３、いまからでも間に合うおすすめオリンピック関連銘柄10選

東京オリンピックの招致が決まってから、5年近く経ちました。

株価は先行して動くものであり、オリンピック開催による株価押し上げ効果は、すでに織り込まれたと考えることもできます。

では、今からオリンピック関連銘柄を買うのは遅いのかというと、そうでもありません。

オリンピックを契機にインフラの改修が加速したり、関連施設の再利用やインバウンド需要のさらなる拡大など、オリンピック効果は大会が終わってからも続きます。

招致決定のときのような急激な上昇ではないかもしれませんが、オリンピック関連企業には、まだ業績・株価の上昇余地は残っており、いまからでもまだ間に合います。

オリンピック関連銘柄の中から、いまからでも間に合うおすすめ銘柄を厳選してご紹介します。

４、オリンピック終了後の株価はどうなる？

オリンピック開催に向けて、株価上昇余地を残していたオリンピック関連銘柄については、大会終了を機に下落する可能性もあります。

しかし株式市場全体では、すでにその先を見据えて株価は動いているため大会が終了すること自体による相場への影響はあまりないと言えます。

オリンピック終了後には、オリンピック関連施設の再利用や周辺再開発、インフラ整備・改修の加速、インバウンド需要の拡大といった「レガシー効果」による、一定の株価の下支え効果はあるかもしれません。

とはいえ、オリンピック招致決定のときのような力はありません。

そのため、オリンピック関連銘柄としてではなく、その銘柄本来の実力が試されることになると言えるでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

オリンピック関連銘柄の株価は、すでにオリンピック効果を織り込んでいるとも言えます。

しかし、オリンピックを契機とした長期的な波及効果は、まだまだ未知数であり、今後も業績拡大・株価上昇が期待できるオリンピック関連銘柄は残されています。

今回ご紹介した銘柄なども参考に、オリンピックをステップとして伸びていく実力をもつ銘柄をみつけていただければ幸いです。