ETFの手数料＆低コストETFまとめ！投資信託との比較＆売買手数料を抑える方法

ETF（上場投資信託）投資を始めるとき、まず気になるのは手数料でしょう。一般的に、ETFは投資信託より、信託報酬などの手数料が低く設定されていることが特徴です。

低コストで投資できるのはとても魅力的ですが、ETFの手数料体系は投資信託と異なります。ETF投資を始めるときは、信託報酬の低さだけでなく投資信託との違いについても理解しておくことが大切です。

こちらの記事では、ETFの手数料体系、投資信託との比較、ETFの売買手数料を抑える方法を詳しく解説していきます。また、NISA枠で購入可能なETFについてもご紹介します。

ETFの手数料が気になる人やこれからETF投資を始める人は、ぜひ参考にしてください。

ETFの手数料体系

ETFの購入や保有、売却にかかる手数料は次の3つです。

ETFの売買手数料とは、ETFを購入したり売却したりするときにかかる手数料のことで、消費税が別途かかります。投資信託でも、購入時には「申込手数料（購入手数料）」、解約時には「信託財産留保額」がかかりますが、ETFでも同様に売買時の手数料が必要なのです。

ETFの売買手数料の体系は、投資信託というより株式取引で考えた方がわかりやすいです。

ETFは、株式市場で取引する上場投資信託です。ETFの購入も売却も、株式取引と同じ市場で行うため、株式取引の際にかかる売買手数料（委託手数料とも言う）と同じ手数料体系になっているのです。

証券会社のホームページでETFの手数料をチェックするときは、投資信託のページではなく、「現物株式」の手数料ページを確認するようにしましょう。国内ETF（国内現物株式）の場合、「1注文（約定）ごと」か「1日定額制」いずれかの手数料プランを選べる証券会社がほとんどです。

ETFの売買手数料は証券会社によって異なりますが、電話よりインターネットでの注文が安い傾向にあります。ネット注文が基本であるネット証券であれば、1注文ごとの約定代金が10万円以下の場合、売買手数料は100円前後で設定されています。

どの証券会社でも、少額取引であるほど手数料が安く設定されています。まずは少額取引で始めて、自分の取引方法に適した証券会社を探しましょう。

信託報酬＋消費税

ETFの信託報酬とは、ETFを保有している間発生する運用手数料で、ファンドの信託財産から毎日差し引かれる費用です。売買手数料は売買のときだけ発生する一時的な手数料でしたが、信託報酬は「保有し続ける限り、毎日差し引かれる」費用になっています。

信託報酬は、ETFの保有期間が長引けば長引くほど投資のトータルリターンを蝕んでいくため、できるだけ低い方が好ましいと言えます。

また、信託報酬には別途消費税がかかるので注意しましょう。

信託報酬は、株の保有では発生しない手数料で、ETFや投資信託独自のものです。ETFも投資信託も、運用会社がファンドに含まれる銘柄を選んだり入れ替えたりして日々の運用が成り立っています。運用会社が日々ファンドの運用をしてくれているぶん、運用の対価として支払う手数料が信託報酬なのです。

ETFの信託報酬は運用会社や銘柄によって異なるため、ETFのファンド紹介ページや個別の目論見書で確認しましょう。

ETFの信託報酬は、非上場の投資信託と比較してもかなり低く設定されているため、長期投資をしていくうえで大きなメリットです。

ただし、海外ETFの場合、国内では取引されていないアクティブ運用のETFがあります。アクティブ運用は目安となる指数（ベンチマーク）を上回る成績を追及するという特性上、運用会社の手間がかかるため、信託報酬も高いことが特徴です。

そのため、海外ETFでアクティブ運用型のファンドは、非上場の投資信託なみの信託報酬になっていることもあります。

「ETFは信託報酬が低い」というイメージがあると思いますが、それはインデックス運用（パッシブ運用）型しか取引されていない国内ETFに限った話です。海外ETFの場合はアクティブ運用を含め、さまざまな種類があるので、必ず目論見書などで信託報酬を確認しておくようにしましょう。

海外ETFは為替手数料もかかる

海外ETFを購入する場合は、海外の株式取引と同様に為替手数料がかかります。為替手数料とは、日本円を米ドルなどの外貨に換金するために発生する費用のことです。

為替手数料の費用は証券会社により異なりますが、ネット証券であれば米ドル/0.25円前後で設定されていることが多いです。

また、海外ETFへの投資は為替レートの変動を受けることによる為替リスクが出てきます。海外ETFを購入するときは為替手数料やこうした為替リスクもふまえたうえで、より慎重に投資してください。

ETFと投資信託の手数料を徹底比較

ETFと投資信託の手数料、結局はどちらが安いのかを比較してみましょう。ここでは、インデックス運用が基本である国内ETFと同じ運用方法である、「インデックス型投資信託」の手数料を比較対象としました。

※海外ETFの場合は手数料が異なるうえ、為替手数料がかかるので注意してください。

※ETFの売買手数料、為替手数料は主要ネット証券会社（SBI証券/楽天証券/マネックス証券）の手数料を相場として記載しています（2019年8月8日時点）。

※投資信託およびETFの信託報酬、投信信託の申込手数料は投信総合検索ライブラリーにて調べた手数料額の範囲を記載しています（2019年8月8日時点）。

• 「投信総合検索ライブラリー」（一般社団法人 投資信託協会）

※投資信託の信託財産留保額は、SBI証券の投資信託パワーサーチにて調べた手数料額の範囲を記載しています（2019年8月8日時点）。

• 「投資信託パワーサーチ」（SBI証券）

信託報酬については、ETFが圧倒的に低いです。その反面、購入・売却時の手数料については、無料が多い投資信託に比べて、ETFは必ず手数料がかかる点がネックです。

ただ、ETFの売買手数料はうまく抑える方法もあります。重要なポイントなので、詳しく解説していきましょう。

信託報酬の低さはETFが圧倒的に優勢

ETFと投資信託の信託報酬の低さを比べると、約80％のファンドが年0.5％で設定されているETFが圧倒的に低く、優勢であることがわかりました。

ETFの中身は国内外の株式・債券銘柄が含まれており、非上場の投資信託と中身は同じです。ではなぜETFの信託報酬が低いのでしょうか。それは、ETFでは証券会社や銀行などの販売会社へ支払う手数料がかからないからです。

ETFは株式市場に上場しているため、株式と同様にリアルタイムで自由に売買できます。

しかし投資信託の場合は、証券会社や銀行、郵便局などの販売会社が窓口になっており、投資家は販売会社経由でしか投資信託を購入できません。投資信託の販売には販売会社が必要不可欠なので、信託報酬にも販売会社の取り分が含まれており、結果的にETFより信託報酬が高くなっているのです。

最近はインデックス型投資信託でも低コスト化競争が激化しており、将来的にはETF並みの信託報酬を設定する投資信託も出てくるかもしれません。ただ、ETFは元々低コスト運用できる仕組みになっているので、信託報酬を最重視するのであればETFがおすすめです。

ETFは売買手数料や為替手数料がかかるがうまく抑える方法もある

売買時の手数料を無料で設定しているファンドが多い投資信託に比べると、ETFは必ず売買手数料や為替手数料（海外ETFの場合）がかかるので不利です。

ただ、ETFの売買手数料や為替手数料は、各証券会社で独自のキャンペーンや割引制度を用意していることが多く、うまく抑える方法もあります。具体的な方法をご紹介しましょう。

• 各証券会社のNISA口座枠でETFを購入する：ETFの売買手数料無料（※証券会社により無料の範囲が異なる。SBI証券やマネックス証券は国内ETF売買手数料無料、海外ETFも買付手数料無料）
• 楽天証券やカブドットコム証券などで売買手数料無料のETFを購入する：楽天証券は86銘柄（2019年6月27日時点）の無料ETFを取り扱っている
• 1注文ごとではなく、1日の約定代金ごとに手数料が発生するプランを選ぶ：SBI証券や楽天証券であれば、1日10万円までの売買手数料が無料
• マネックス証券で米国ETFを購入する：指定の米国ETF銘柄なら売買手数料無料、為替手数料も2020年1月7日まで無料

この中でおすすめの方法は、NISA口座を活用することです。

のちほどの項で詳しくご説明します。

ETFへの投資で手数料が重要である理由

利益を出すためにETFを買っているのに、損してしまうというケースもあり得ます。ETFはプロに運用を任せる商品であり、手数料を支払う必要があるからです。

しかし、ETFの手数料はわかりにくいため、損をしていることに気づかないことも考えられます。なぜETFの手数料を気にする必要があるのか、2つの理由を解説していきます。

信託報酬の徴収は気づきにくいから

ETFを保有している間、実は「信託報酬」を日割りで支払っています。信託報酬は、主に運用を行う会社に支払う手数料と考えてください。

年率0.5パーセントなどの少額の手数料ですが、運用会社は投資家から集めた資産から差し引いています。日割りにして毎日差し引かれますが、非常に少額であるため意識している投資家は少ないでしょう。

自分のお財布からお金が減るわけでもないため、信託報酬の徴収は非常に気づきにくいです。

気づきにくいコストですが、確実に徴収されているのが信託報酬の特徴です。ETFで利益が出ていなくても、信託報酬はちゃっかり徴収されているので、コストにも目を向けましょう。

手数料負けするリスクがあるから

利益よりも手数料の方が大きくなることを「手数料負け」と呼びます。ETFでも手数料負けするリスクがあるので、コストにも気を付けてETFを選ぶ必要があります。

上述した信託報酬の他、ETFは売買するときに手数料がかかります。「利益が出ているから売却しよう」と思って売却注文を出してみたら、手数料の方が大きくなって利益がなくなり、むしろ損失が出てしまったということもあり得るのです。

ETFの売買コストは、証券会社ごとに定められています。ETFのコストだけでなく、証券会社での取引にかかるコストも踏まえ、証券会社選びを間違えないようにしたいですね。

ETFの手数料で手数料負けしないためには？

ETFで手数料負けしないために、対策方法を3つ紹介します。ETF選び、証券会社選びにも関わることなので、投資を始める前に理解しておくべきことを3つまとめました。

• まとめ買いする
• 低コストのETFを選ぶ
• 手数料0円の証券会社を利用する

方法1：まとめ買いする

大抵の証券会社では、投資商品をまとめ買いした方が手数料が安くなります。例として、マネックス証券の手数料体系を見てみましょう。

この表によると、注文が10万円だと100円の手数料がかかってしまいます。しかし、1注文が30万円なら250円なので、10万円あたり約83円です。

このように、ほとんどの証券会社ではまとめて売買した方が手数料がお得になる仕組みを採用しています。ETFで手数料負けしにくくするためにも、資金を貯めてある程度はまとめて購入するのがおすすめです。

方法2：低コストのETFを選ぶ

ETFを選ぶとき、信託報酬が低い商品を選びましょう。商品によって信託報酬が異なるので、低い商品を選んだ方が手数料負けしにくくなります。

同じ指数に連動する商品の場合、運用成績では差がつきにくいです。そのため、同じような商品なら信託報酬が低い方を選びましょう。

方法3：手数料0円の証券会社を利用する

証券会社によっては、ある金額までの約定なら手数料を無料にしている会社があります。このような証券会社を使い、手数料無料の範囲でETFを購入すれば、格段に手数料負けしにくくなります。

例えば、SBI証券のアクティブプランなら、1日の約定代金が100万円以下なら売買手数料は無料です。楽天証券も、1日の約定代金が50万円までなら手数料が0円です。

ETFは1口数千円から3万円で購入できるので、1日50万円や100万円以下の取引に収めることができます。このような証券会社を使えば、売買手数料が高くて手数料負けすることはなくなるので、手数料無料のプランがある証券会社を使いましょう。

ETFの売買手数料を抑えるためにはNISA活用がおすすめ

ETFの売買手数料を抑えるための方法はいくつかありますが、NISA（少額投資非課税制度）を活用するのが一番簡単でおすすめです。NISAとは、証券会社や銀行で開いたNISA口座枠内で投資をすると、投資で得た利益が非課税になる税優遇制度です。

NISA口座には次の3種類がありますが、ETFを活用するなら一般NISAがおすすめです。

1. 一般NISA：成人向け口座。国内外の株式、ETF、投資信託などに投資できる。
2. つみたてNISA：成人向け口座。国内外の投資信託、ETFに投資できる。
3. ジュニアNISA：0歳から19歳までの子供向け口座。国内外の株式、ETF、投資信託などに投資できる。

ETF投資に向いているのは一般NISA

ETF投資をするなら、一般NISA口座枠で投資することが一番おすすめです。おすすめの理由は、一般NISAはETFの取扱数が圧倒的に多く、証券会社によっては海外ETFの取扱いもしているからです。

つみたてNISAはETFの取扱が非常に少なく、2019年7月時点で金融庁に取扱届出があるETFは3本だけです。ETF投資を楽しむためには、選択肢が多い一般NISA口座を活用しましょう。

NISA枠で購入可能な低コストのおすすめETF

NISAでも購入でき、かつ低コストでおすすめできるETFを紹介します。ETFは大きく分けると以下の3種類になるので、種類ごとに紹介していきます。

• 国内株式に投資できる国内ETF
• 海外株式に投資できる国内ETF
• 海外株式に投資できる海外ETF

どれに投資したら良いか迷っている方は、これから紹介するETFから始めてみてはいかがでしょうか？

国内株式に投資できるETF

東京証券取引所に上場しており、国内株式に投資できるETFを4つ紹介していきます。これからETFを始める初心者の方は、まずはこの4つの中から選んでみてはいかがでしょうか。

低リスク・低コストの運用がしたいなら、iシェアーズ・コア TOPIX ETF（1475）がおすすめです。東証一部上場の信頼できる企業への投資であり、信託報酬も0.066パーセントと非常に低いからです。

ハイリスク・ハイリターンの投資がしたい人には、東証マザーズETF（2516）がおすすめです。マザーズに上場する企業は規模は小さいものの成長余地がある企業が多いので、大きな値上がりも期待できるからです。ただし、信託報酬が0.55パーセントと比較的高いため、収益性を圧迫する可能性があることは理解しておきましょう。

上記2つの中間のリスク・リターンに位置づけられるのが、iシェアーズ・コア 日経225 ETF（1329）と上場インデックスファンドJPX日経インデックス400（1592）です。iシェアーズ・コア 日経225 ETF（1329）はややローリスク・ローリターン、上場インデックスファンドJPX日経インデックス400（1592）はややハイリスク・ハイリターンと言えます。

海外株式に投資できる国内ETF

東京証券取引所に上場しているETFの中には、海外に投資ができる商品もあります。外貨ではなく円で簡単に投資できるため、海外にも投資してリスクヘッジしたい投資家に人気があります。おすすめできる商品を4つ紹介しましょう。

海外の株式市場も含めて考えると、成長性が高いのはアメリカと新興国です。日本よりも成長性が高い国に投資をすることで大きな利益を追求することができるため、ETFで海外への投資を始めてみると良いでしょう。

特におすすめなのがアメリカへの投資です。先進国なので政情が不安定化するリスクなどが限定的なのに、人口増加など新興国に近い特徴もあり、成長性が高いからです。

S&P500指数はアメリカの経済を代表する企業の銘柄で構成されているので、この指数に連動するＭＡＸＩＳ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）上場投信（2558）やSPDR S&P500 ETF（1557）への投資がおすすめです。

アメリカに資産が集中するのが気になる人は、他の国も含めた投資がおすすめです。ヨーロッパを含む先進国株式への投資ならiシェアーズ・コア MSCI 先進国株（除く日本）ETF（1657）、日本や新興国も含めた全世界への分散投資をしたい人には、ＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）上場投信（2559）がおすすめです。

ただし、先進国株式や全世界株式のETFでも、かなり高い割合をアメリカの株式が占めていることは理解しておきましょう。全世界に分散投資する場合でも、ETFだとアメリカに偏りやすいです。

海外株式に投資できる海外ETF

一般的に「海外ETF」と言うと、海外の証券取引所に上場しているETFを指すことが多いです。そこで、日本に住んでいる人でも投資しやすい、アメリカのニューヨーク証券取引所に上場しているETFもおすすめの商品を紹介していきます。

ETFの内容は、東京証券取引所に上場しており海外に投資できるETFと同様です。しかし、信託報酬が国内のETFよりも低く抑えられていることがわかります。

アメリカのETFに直接投資をすれば、信託報酬が低くなるので無駄なコストを節約することができます。そのため、ドル建てでの投資や利益の受け取りで構わない投資家には、国内ETFよりも海外ETFの方が人気があります。

まとめ

ETFの手数料体系と、投資信託との比較などについて詳しくご案内してきました。

今回お伝えしたことの中で特に重要なポイントは、次の4点です。

1. ETFの手数料は売買手数料と信託報酬、為替手数料（海外ETFのみ）があり、売買手数料や為替手数料は株式取引をするときと同じ。
2. 信託報酬は、投資信託よりETFの方が圧倒的に低い。
3. 売買手数料は、ETFより投資信託のほうが無料のものが多く有利。ただ、ETFでもNISA口座を活用する、証券会社の無料ETFを購入するなどすれば、売買手数料を無料にできる。
4. ETFを始めるなら、ETF取扱数が多く売買手数料も無料の一般NISA口座枠で投資することがおすすめ。

ETFは信託報酬が低い点が魅力ですが、売買手数料がかかる点がネックです。ETFの手数料に惹かれて投資を始める人は、ETFの手数料体系や売買手数料を抑える方法を参考にしてETFの魅力を活かして低コスト投資ができるようにしてください。
ETFの他にも資産運用におすすめの投資先が多いです。

下記は投資先に迷った多くの方が見る、当サイトの人気の記事になるので是非ご覧になってください。