今や、投資信託はあらゆる金融機関や政府が運用を推奨し、資産運用の代名詞のようになってきました。そのような投資信託でも、大損してしまうリスクがあることは事実です。
しかし、大損してしまう人には共通点があります。
当記事では、投資信託で大損してしまった体験談をもとに、投資信託で大損する原因を掘り下げていきます。そして、投資信託で損しないための対処法や、大損したくない人向けのおすすめ投資手法を紹介します。
【体験談】投資信託での大損してしまった経験
投資信託で大損してしまうのには、パターンがあります。ここでは、筆者およびその周りの方が投資信託で大損してしまった3つの事例を、失敗談として紹介します。
- 大きな資金を一括で投資した
- 金融機関のおすすめ商品を購入した
- 短期売買を繰り返した
投資信託の大損するパターンを知っておけば、事前に失敗を防ぐことができるでしょう。
体験談１：大きな資金を一括で投資した
筆者の親戚に、まとまった資金を投資信託で運用し始めた方がいました。一括で投資した金額は、数百万円だったそうです。
しかし、投資したタイミングがよくありませんでした。日本の株式指数を上回る運用成績を目指す、アクティブファンドという投資信託を購入していたのですが、購入したときにはかなりの高値がついていたのです。
購入してから1ヶ月は、株価の上昇が続いていたため利益が得られていたようです。しかし、その後株価が急落して投資資金の15パーセント以上の損失を出してしまいました。
その急落に耐えられなかったため、一括で購入した投資信託を手放してしまったのです。
投資信託は、すでに分散が実現している金融商品です。ただし、一つの投資信託だけに集中投資すると、投資資金を大きく減らしてしまう可能性があります。
購入回数についても、同じことが言えるでしょう。一括で購入すると、その1回の購入価格が値動きの基準になってしまいます。
その購入価格よりも値下がりすれば損失を出します。しかし、複数回に分けて購入すれば、価格が低いときや高いときに購入できるため、値動きに影響されにくくなるでしょう。
体験談２：金融機関のおすすめ商品を購入した
筆者には、金融機関がおすすめする投資信託を、自分で調べたり他の商品と比べたりせずに、購入して大損した経験があります。購入当時に流行っていた、「テーマ投信」というものでした。
今でこそ、テーマ投信はコストが高く価格の動きが急なことで知られていますが、購入した当初は知らなかったのです。購入してからしばらくは値上がりを続けていて、利益が増えていきました。
筆者はその値上がりを良いことに、追加購入して利益をさらに増やしたのです。しかし、価格が急落し、マイナス20パーセントほどの損失を出しました。
それから、価格が上昇することを期待しましたが、3ヶ月間上がる気配がなかったため、損を出したまま手放しました。損失を出してしまったのは、商品に対して無知だったことが原因です。
体験談３：短期売買を繰り返した
筆者には、ETFと投資信託の短期売買を繰り返して、損失を出した経験もあります。ETFとは上場投資信託のことで、株式のように取引所が開いている間はいつでも市場価格で購入できる投資信託のことです。
筆者はもともと、長期保有を目的に投資信託とETFを購入していました。しかし、日々の値動きが意外なほど大きく値上がりしたら喜んで、値下がりしたら焦って不安な気持ちを抱いてたのです。
そして、あるとき急な価格の下落をきっかけに、その投資信託を手放して、また違う投資信託を買いました。その後、価格の上下に合わせるように売っては買って、買っては売ってを繰り返しました。
その結果、損失がどんどん増えていき、もう売買では取り返せないまでになってしまったのです。そのとき初めて、投資信託の短期売買は、コストがかかって損しやすいことに気がつきました。
また、短期売買を繰り返してしまった原因は、投資資金が自分にとって大きすぎて、価格を常に気にしてしまっていたことです。
投資信託で大損する原因
投資信託で大損してしまった体験談を紹介しました。
投資信託で大損してしまう原因は、ある程度決まっています。ここでは、原因を4つに分けて解説します。
- 短期の利益を追求する
- 中身のわからない投資信託を購入している
- コストがかかりすぎている
- 自分のリスク許容度を知らない
紹介した投資信託での大損談は、上記のどれかの原因に当てはまります。逆に、大損する原因を一つずつ取り除いていければ、運用成績は好転してくるはずです。
すでに投資信託での資産運用をしている方は、自分に当てはまっていないか確認してください。これから始める方は、ここで紹介する大損する原因を極力避けるようにしましょう。
原因１：短期の利益を追求する
投資信託で短期的な利益のために運用する方は、大損する可能性があります。なぜなら、投資信託は短期投資に向いていないからです。
投資信託は、さまざまな銘柄や資産を組み合わせて一つの投資対象としている金融商品です。例えば、日経平均と同じ値動きを目指す投資信託を購入したなら、日経平均に含まれている225社すべてに投資しているようなものです。
225社もあるため、1銘柄を購入するよりも、値動きは緩やかになります。そのため、短期的な利益を得づらいのです。
無理に短期的な利益をあげようとすると、薄利多売になって売買は多くなる分、コストがかかってしまいます。
また、短期トレードはゼロサムゲームです。ゼロサムゲームとは、誰かが得するとその他大勢の人が損をしている状況のことを言います。
そのような状況では一握りの人しか稼げず、ほとんどの人は損をします。また、稼げた人も、たまたまうまくいっただけのことが多いのです。
原因２：中身のわからない投資信託を購入している
中身のわからない投資信託を購入することは、大損する原因の一つになるでしょう。なぜなら、その投資信託の値動きの理由がわからず、感情に流された売買をする恐れがあるからです。
例えば、株式は銘柄によって値動きの仕方と原因が異なるため、その後のアクションも変わります。購入した銘柄の特徴を把握しておけば、自分なりの論理で値動きの原因を予想し、冷静に次のアクションを決められます。
しかし、投資先の特徴を知らなければ、何が原因で値動きしたのかがわかりません。すると、ただ目の前の価格の上下に一喜一憂して冷静さをなくし、根拠の薄い売買を繰り返してしまいかねません。
そのため、中身がわからない投資信託を購入するのは、大損する危険性があるのです。
投資信託は、さまざまな銘柄や資産の組み合わせで成り立っている金融商品です。日経平均に連動する投資信託なら、組入れ割合を決めて日経平均に含まれている銘柄を多数組み合わせています。
このように、投資信託はその仕組み上、具体的な投資先がわからない商品なので、自分で確認しにいく必要があるのです。
原因３：コストがかかりすぎている
投資信託で資産運用するには、主に次の3つの手数料がかかります。
- 購入手数料
- 信託報酬
- 信託財産留保額
購入手数料とは、投資信託を購入するときにかかる手数料です。信託財産留保額とは、保有していた投資信託を手放すときに発生するコストです。
そして、特に注意が必要なのが信託報酬です。なぜなら、投資している総資金に対して毎日手数料がかかるからです。
信託報酬とは、わかりやすく言うと運用を任せているファンドへの委託手数料のようなものです。
金融機関はこういった手数料で利益をあげています。少しの差が、知らず知らずのうちに大きな損失につながっていきます。
コストは購入する投資信託や利用する証券会社によって異なるので、必ず確認しなければなりません。
原因４：自分のリスク許容度を知らない
リスク許容度とは、自分がどれだけの損失に耐えられるかということです。リスク許容度を知らないと、自分にとって無茶な投資を繰り返して大損してしまう可能性が高くなります。
なぜなら、損失に対して心が落ち着かず、非合理な投資を繰り返してしまうからです。
リスク許容度は、人によって異なります。自分がどれくらいまでの資産であれば失っても大丈夫なのか、あらかじめ把握しておきましょう。
投資信託で大損しないための対処法
投資信託で大損してしまう原因はご理解いただけたことでしょう。ここでは、大損しないための具体的な対策を紹介します。
紹介する対策は、次の5つです。
- コストが低いファンドを選ぶ
- 長期・積立・分散投資する
- 自分のリスク許容度を把握する
- 目論見書を確認する
- 営業マンの話に乗らない
対処法１：コストが低いファンドを選ぶ
投資信託には購入手数料や信託報酬、信託財産留保額などの手数料がかかることをお伝えしました。投資で良い成績を出すには、コストを最小限に抑えるべきです。
コストを抑えたければ、インデックスファンドを購入すると良いでしょう。インデックスファンドとは、株価指数と同じような運用成績を目指す投資信託のことです。
その対の関係にあるのがアクティブファンドです。アクティブファンドとは、株価指数を上回る運用成果を目指してプロが運用を手がける投資信託のことです。
インデックスファンドは、アクティブファンドに比べて「信託報酬」が安くなっています。アクティブファンドは、プロによって運用するので人為的なコストがかかるためです。
また、インデックスファンドには、「購入手数料」と「信託財産留保額」がかからないものもあります。インデックスファンドはコストを抑えるのに適していると言えるでしょう。
対処法２：長期・積立・分散投資する
投資信託を「長期」「積立」「分散」投資することで、大損するリスクを下げられる可能性が高まります。その理由をそれぞれで解説します。
長期とは、老後をむかえて投資信託を手放すまでのことです。長期投資が、大損するリスクを下げる理由は、短期的な価格のプラスとマイナスが、長い時間をかけて互いを打ち消しあうからです。
例えば、サイコロを数回だけ振れば、「1」の目が3回連続で出るなどの極端なことが起こりえます。しかし、何度も振っていくことで、それぞれの目は平均的に出てくるはずです。
投資も同じように、短期では価格の急な高騰や暴落が起こるかもしれません。しかし、長期的には価格の上下が安定します。このことを「平均への回帰」と言います。
そのため、長期投資は大損するリスクを下げられるのです。
積立とは、決まった投資信託を定期的に購入することです。積立投資が大損するリスクを下げる理由は、時間を分散できるからです。
例えば、ある投資信託を1万円の価格で購入したとします。基準は1万円だけなので、値上がりすれば得しますが、値下がりすれば損をして価格の上下に敏感に反応します。
しかし、定期的に積み立てていくことで、価格の安いときや高いときに購入することになります。すると、基準が複数でき、値動きが落ち着いていくのです。
分散とは、一つの投資信託だけではなく複数のものを購入するということです。投資信託はすでに分散が実現している商品ですが、損を避けたいという方は複数の商品を購入する方が良いでしょう。
分散投資で大損のリスクを下げられる理由は、複数の商品が違う値動きをして損得を打ち消しあうからです。
仮に、AとBという正反対の値動きをする、投資信託を購入したとしましょう。その場合、Aが暴落してもBは値上がりすることになるので、2つの損得を合わせると損失がなくなりますね。
分散投資は、商品ごとのバラバラな値動きによって、大損リスクを下げる効果が期待できます。
対処法３：自分のリスク許容度を把握する
リスク許容度は、年収や年齢、家族構成、投資資金の額によって異なります。そのため、最終的には自分で決めるしかありません。
どうしてもリスク許容度を決められない方は、「最悪なくなっても問題ない金額」とするとわかりやすいでしょう。
例えば、1,000万円の現金がある人なら、その1割の100万円を失ったとしてもなんとかなると思うかもしれません。一方で、持っている現金が200万円の人が100万円を失った場合、その影響は大きいでしょう。
そのように、失っても大きな影響はない金額を投資資金として決めてください。
対処法４：目論見書を確認する
目論見書は投資信託の購入直前に見ることができ、購入した投資信託のコストやリスク、組入れ銘柄が記載されています。
つまり、目論見書は投資信託の詳しい説明書と言えるでしょう。目論見書の確認で大損リスクを下げられるのは、投資信託の中身を知ることで値動きの原因がつかみやすくなり、次の投資行動を冷静に決められるからです。
もし自分が何に投資しているか把握していなかったら、なぜ利益や損失が出たのかわからず、次の予測も立ちません。すると、論理よりも感情が優位になって勘で投資を続けてしまうでしょう。
そのような投資では、お金が目の前で増えたり減ったりしている中で冷静さを保つことはできないので、損につながりやすいでしょう。目論見書を見ることは、投資信託の中身を知って、冷静に行動し大損を避けるために重要なのです。
対処法５：営業マンの話に乗らない
営業マンの話には、乗らない方が賢明です。なぜなら、営業マンが販売している投資信託は、基本的にその会社が儲かるようになっているからです。
つまり、手数料が高いものがほとんどです。
儲け話というものは、自分のもとへは来ません。なぜなら、本当に儲けられる話なら、人には伝えず独り占めしようと考える人が一般的だからです。
うまい話には裏があるというのは事実です。営業マンのおすすめする商品には注意し、コストが低くて堅実に利益を出せる可能性のある商品の購入を検討しましょう。
投資信託で大損したくないならインデックス投資がおすすめ
先ほど紹介したように、投資信託には大きく「インデックスファンド」と「アクティブファンド」の2つに分けられます。当記事でおすすめしたいのは、「インデックスファンド」を購入する投資手法であるインデックス投資です。
なぜなら、コストが小さく長期的に値上がりを期待できるからです。ここでは、インデックス投資の基礎知識やその手順、おすすめのファンドを紹介します。
インデックス投資とは
インデックス投資とは、投資信託の中の「インデックスファンド」に投資する投資手法のことです。インデックスファンドとは、株価指数などのベンチマークに連動する運用成果を目指す投資信託のことを言います。
例えば、日経平均に連動するインデックスファンドを購入したなら、日経平均株価が上昇すれば投資資金も増え、逆に下がれば資金も減ります。
インデックス投資をおすすめする理由
インデックス投資をおすすめする理由は、次の3点です。
-
- コストが低い
- 長期保有で短期売買よりも利益が期待できる
- 投資手順がシンプル
インデックス投資は、コストが低いです。購入手数料や信託財産留保額のかからないものが多く、信託報酬はアクティブファンドに比べ安く設計されているからです。
また、インデックス投資は投資信託の長期保有が前提で、短期売買よりも利益を期待できます。なぜなら、株式や債券などの市場は長い時間をかけて、拡大してきた歴史があるからです。
長期投資では市場が拡大すれば富の総量が増え、投資した全員が利益を得られます。一方、短期売買では誰かの利益はその他大勢の損失から成り立っています。
例えば、仮想通貨で億万長者になった、いわゆる「億り人」は、仮想通貨の短期売買で儲けた人たちです。しかし、億り人になれたのは一握りで、その裏には損をした大勢の人がいるのです。
一握りの人しか利益を得られない短期売買よりも、多くの投資家が利益を享受できる長期投資の方が、得しやすいことがわかるはずです。そして、インデックス投資は手順がとてもシンプルでわかりやすいです。インデックス投資の手順は、次で紹介します。
インデックス投資の手順
インデックス投資は、次のような手順で行います。
- 購入する投資信託を決める
- 決まった投資信託を定期的に積立購入する
まずは、購入する投資信託を決めます。インデックス投資で購入するのは、すべてインデックスファンドです。
何を購入したら良いのかわからない方は、おすすめのファンドを後述するので参考にしてください。
投資信託を決めたら、実際に購入しましょう。購入は、1ヶ月に1回などのペースで定期的に、積み立てるように行います。
購入金額は一定額でも、月収に応じた一定割合でもかまいません。あとは、定期購入を長期間続けていくだけです。
とても、シンプルではないでしょうか？もし現金が必要になった場合は、必要な分だけ売却しても問題ありません。
インデックス投資のおすすめファンド
ここでおすすめするインデックスファンドは、次の2つです。
- 楽天・全米株式インデックスファンド
- eMAXIS Slim米国株式 S&P500
「楽天・全米株式インデックスファンド」は、米国のSA&P500指数と同じような運用成果を目指す、インデックスファンドです。おすすめする理由は、市場の成長が継続的に期待できるからです。
アメリカの株式市場は、IT分野を中心に世界でも安定成長を続けている稀有な市場です。そのため、アメリカの株式市場全体に投資できる「楽天・全米株式インデックスファンド」は市場の成長から利益を期待できるのです。
また、「eMAXIS Slim米国株式 S&P500、」もアメリカのSA&P500指数と同じような運用成果を目指すインデックスファンドです。「eMAXIS Slim米国株式 S&P500」をおすすめするのは、何よりもコストの低さが理由です。
「eMAXIS Slim米国株式 S&P500」の信託報酬は、0.1パーセント未満で業界最安のコストになっています。コストが低く、今後の成長も期待できるでしょう。
投資信託で大損しないために利用したい仕組み
投資信託で大損しないために活用したい仕組みを紹介します。その仕組みとは、次の2つです。それぞれ、解説していきます。
- 自動積立
- NISA・つみたてNISA
仕組み１：自動積立
自動積立とは、証券会社で設定できる自動購入システムのことです。投資信託を購入するタイミングと金額、商品を設定しておけば、自動で投資信託を購入できます。
さらに、自動入金設定もあり銀行口座から証券口座への入金が自動でできるでしょう。
自動積立が大損を避けられる理由は、積立投資を自然と続けられるからです。積立投資が大損するリスクを下げるのは、時間の分散ができるからだとお伝えしました。
ただし、積立投資は継続しないと効果が薄れる上に、続けるには意思が必要になるでしょう。
しかし、人はお金が目の前で増減すると感情が揺さぶられ、意思がぶれるものです。そうなると、冷静さを欠いたまま投資タイミングを自分で測ろうとして損をする可能性が高まります。
自動積立は、自分の感情と関係なく、決まったときに決まった投資信託を一定額分購入してくれます。意思のぶれを最小限にし積立投資を継続できるため、自動積立は大損しないための仕組みになるでしょう。
仕組み２：NISA
NISAとは、投資の利益に対する税金の優遇制度のことです。NSAは毎年120万円以内の投資資金から得た利益への課税を、5年間なくしてくれます。
本来、投資から得た利益には約20パーセントの課税がなされます。例えば、投資から10万円の利益が出たなら、約2万円は税金として支払わなければなりません。
NISAを活用することで、課税を免れられるのです。
NISAの活用で大損するリスクを下げられるのは、課税による損失をなくせるからです。投資信託での投資は、長期の方が大損リスクを避けられるとお伝えしました。
長期投資を前提とすると、課税額は時間が経てば経つほど膨らんでいくでしょう。そこでNISAを活用すれば、その税金負担を減らせるのです。
NISAの活用は、税金分の損失を大きく減らしてくれます。
なお、NISAには他にも「つみたてNISA」があります。「つみたてNISA」は、毎年40万円以内の投資資金から得た利益に対する課税を、20年間なくすことができます。
一方で、NISAよりも投資できる商品が限られています。自分の投資スタイルによって、NISAかつみたてNISAの合った方を選びましょう。
まとめ
投資信託は複数の銘柄や資産を組み合わせた商品なので、大損するリスクは大きくありません。しかし、まとまったお金で一括投資したり、短期売買を繰り返したりするなど、大損の可能性があるやり方は存在します。
できるだけ大損するリスクのある方法を避け、「長期投資」「積立投資」「分散投資」や「低コスト商品を購入する」などのセオリーを守ることで、大損のリスクは下げられるはずです。本記事が、ご自身の投資活動の一助になれば幸いです。
最後に安定的で投資ハードルの低いインデックスファンドのご紹介をしましたが、利回りは3～５％程度です。
より高い利回りを目指したい方は、まとまった金額が必要となりますがヘッジファンドも選択肢に入れてみてはいかがでしょうか？
よりよいパフォーマンスを求める方は以下の記事もぜひ確認してみてください。