積極的に資産運用をする方法として、投資信託を選ぶ方も多いでしょう。
ネット上でもリスクが少ない投資として投資信託を取り上げられていることが多く、「お金を殖やしたいけれどハイリスクは怖い」という方から人気を集めています。
しかし、投資信託と一口に言っても、証券会社によっては1,000を超えるファンドがあり、どれを選んでよいのか迷ってしまうことも少なくありません。
「少しでも効率よく儲かるものを…」と考えると年利に注目してしまいますが、実際、年利だけに注目して選んで大丈夫なのでしょうか。
投資信託における年利とは何か、また、儲かるためには何に注目してファンドを選ぶべきなのかを解説し、高利回りの厳選ファンドを紹介します。
そもそも投資信託の「年利」とは?
「年利」とは、1年間に発生する利息の割合を指す言葉です。
たとえば、銀行から年10%の金利でお金を借りるときは、年利は10%となります。
また、預金で利息が発生するときも、年利という言葉を用います。
たとえば、年0.5%の金利の定期預金に預けるときは、年利は0.5%と言えます。
実際に受け取る金額の割合は「実質年率」
なお、利息から税金や銀行等に支払う手数料を差し引いた金額の割合を「実質年率」と呼ぶことがあります。
年に0.5%の利息が発生する定期預金に100万円を預けても、実際に口座に入金される利息は年間5,000円ではなく、年20.315%の税金を差し引いた3,984円(小数点以下切り捨て)です。
つまり、銀行に支払う手数料がないとすれば、年利0.5%の定期預金の実質年率は約0.4%となります。
投資信託では利益の割合を「利回り」と呼ぶことが多い
投資信託では「年利」という言葉はあまり使わず、「利回り」と呼ぶことが一般的です。
投資信託を運用することで1年間に得られる利益の割合を「利回り」と呼び、通常は税金や手数料を考慮しないで計算します。
そのため、実際に手にする利益は、利回りに基づいて計算した金額よりも少なくなることがあります。
利息だけに注目して計算する「利率」
利回りは、ファンドを運用することで得られるすべての利益に対する割合を指す言葉です。
たとえば10万円で購入した投資信託ファンドで1年間に5,000円の配当金を受け取り、1年後にファンドを12万円で売却したとすると、ファンドの年間利益は25,000円ですので、利回りは25%になります。
一方、「利率」は、毎年受け取る利子だけに注目して計算した割合を指します。
投資信託においては配当金が利子に該当しますので、この場合では5%になります。
用語 | 意味 | 計算式 |
---|---|---|
年利 | 1年間に発生する利息の割合。借入金や預金に対して使用することが一般的な言葉 | 年間の利息÷元金×100 |
実質年率 | 利息から手数料や税金を差し引いた金額(実際に受け取る金額)の割合。借入金や預金に対して使用することが多い言葉 | (年間の利息-手数料-税金)÷元金×100 |
利回り | 1年間の得られる利益の割合。税金や手数料を考慮しないことが多い。投資信託などの配当金がある金融商品に対して用いられることが多い言葉 | 年間の利益÷元金×100 |
利率 | 1年間に受け取る利子の割合。投資信託などの配当金がある金融商品に対して用いられることが多い言葉 | 年間の利子・配当金÷元金×100 |
投資信託を選ぶときには年利以外に何を見る?
投資信託を選ぶとき、やはり気になるのが年利(正確には利回り)です。
しかし、利回りには税金や手数料が考慮されていませんので、利回りが高くても、実際に受け取れる金額が少ないのでは優秀なファンドとは言えません。
投資信託を選ぶときには、利回り以外にも次の4点に注目するようにしてください。
チェックポイント | 目安 |
---|---|
手数料 | 購入・売却時の手数料、信託報酬。信託報酬は1%未満が望ましい |
過去の運用実績 |
|
運用期間 | 3年以上が望ましい |
純資産総額 |
|
1.手数料
投資信託ファンドを購入するときや売却するときには、証券会社に手数料を支払うことになります。
また、購入・売却せずに単に保有しているときも、毎日「信託報酬」と呼ばれる手数料が発生し、投資信託の販売会社や信託銀行、運用会社に支払われます。
なお、信託報酬は目論見書に記載されていますので、かならず確認してからファンドを購入してください。
投資信託の信託報酬は年0.5~2.0%程度であることが多いですが、高額であればあるほど運用益が出ても手元にお金が残らなくなってしまうので、できるだけ低いものを選ぶことをおすすめします。
一般的に、日経平均などの指標に連動した運用成績を目指すインデックスファンドは信託報酬が低く、積極的にファンドを運営するアクティブファンドは信託報酬が高い傾向にあります。
2.過去の運用実績
投資信託の運用実績も注目すべきポイントです。
運用実績は主にファンドの価格から推察することができますので、ファンドの価格推移をチェックしてみましょう。
まずは最近3カ月の価格の変化を見てください。
急激な価格上昇や下落がない状態をキープしているなら、安定した利益を見込めるファンドである可能性が高いと判断できます。
次は過去3年の価格変化を見てみましょう。
全体的に見たときに右肩上がり、もしくは平らな状態なら今後も安定した利回りが期待しやすくなります。
3.運用期間
ファンドの運用が始まってすぐのときは、価格の変動が激しいことが多く、過去の運用実績を見ても成長性があるのかどうかは読み取りづらいものです。
価格がある程度落ち着いている場合でも、今後も同様に安定した価格を維持できるかを判断することは困難です。
できればファンド開始から3年以上経過しているものを選ぶようにしてください。
4.純資産総額
純資産総額は基準価額(ファンド1口あたりの価格)にファンドの口数をかけ、手数料とのコストを差し引いて計算します。
つまり、純資産総額が多いと、ファンドの口数が多く、人気が高いと判断できます。
人気が高いということは、将来性についてもある程度の期待がしやすくなるでしょう。
また、純資産総額が多いと、ファンド1口あたりの運用手数料が下がりますので、ローコストで長期保有できます。
少なくとも純資産総額は100億円以上、不動産を投資対象としているときは300億円以上が望ましいです。
ランキングで紹介!高利回りファンド
投資信託ファンドを選ぶときは、利回り以外にも運用期間や純資産総額などをチェックしなくてはなりません。
しかし、もちろん利回りもしっかりとチェックすべきです。
利回りが高いということは、配当金や基準価額が高額になりやすいということですので、利益を得やすいファンドであることは間違いないからです。
では実際に、高利回りファンド(アクティブファンド多め)をランキング形式で見ていきましょう。
インデックスファンドだけのランキングが気になる方は下記の記事を参考ください。
1位:楽天-楽天日本株4.3倍ブル
楽天が運営する投資信託ファンドです。
国内株式市場の4.3倍程度の値動きを目指して運用するアクティブファンドですので、ハイリターンが見込めます。
実際に1年間のトータルリターン(配当金や価格上昇等を含めた総合的な利回り)は94.40%と大きく、短期でも高利益を出しやすいファンドと言えるでしょう。
なお、「信託財産留保額」とは、ファンド売却時に解約手数料と共に支払う金額です。
こちらのファンドにおいては信託財産留保額が設定されていませんので、ローコストで売却できます。
委託会社名 | 1年間の利回り | 純資産総額 | |
---|---|---|---|
楽天投信投資顧問 | 94.40% | 243億円 | |
ファンドタイプ | 信託報酬(年) | 信託財産留保額 | 投資対象 |
アクティブファンド | 1.243% | なし | 株価指数先物取引および国内短期公社債 |
※いずれも2020年1月20日時点のデータです
2位:SBI-SBI日本株4.3ブル
ネット証券のSBIグループが運営する投資信託ファンドです。
国内株式市場の4.3倍程度の値動きになるように運用していますので、ハイリターンが見込めます。
1年間のトータルリターンも94.29%と非常に高く、高利回りに注目するならば優秀なファンドと言えるでしょう。
また、信託報酬が低いため、ローコストで長期保有できる点も魅力です。
ただし、純資産総額がやや少なく、なおかつ運用実績が2年と短めのため、将来的に安定した利益を生み出せるのかについては吟味が必要です。
委託会社名 | 1年間の利回り | 純資産総額 | |
---|---|---|---|
SBIアセットマネジメント | 94.29% | 55億円 | |
ファンドタイプ | 信託報酬(年) | 信託財産留保額 | 投資対象 |
アクティブファンド | 0.968% | なし | 株価指数先物取引および国内短期公社債 |
※いずれも2020年1月20日時点のデータです
3位:大和-iFreeレバレッジ NASDAQ100
アメリカのナスダックにおける約3,000の上場銘柄のうち、金融を除いた時価総額上位100銘柄で構成される株価指数「NASDAQ100」の2倍の値動きを目指したファンドです。
トータルリターンが大きく、信託報酬が低いため、利回り重視でファンドを選びたい方にはおすすめです。
ただ、こちらもSBI-SBI日本株4.3ブルと同様、純資産総額が少なく、運用実績が1年強と短い点が気になります。
委託会社名 | 1年間の利回り | 純資産総額 | |
---|---|---|---|
大和投信 | 81.90% | 18億円 | |
ファンドタイプ | 信託報酬(年) | 信託財産留保額 | 投資対象 |
アクティブファンド | 0.99% | なし | 株式や株価指数先物取引など |
※いずれも2020年1月20日時点のデータです
4位:楽天-楽天日本株トリプル・ブル
国内株式市場の約3倍の値動きになるように運用されている投資信託ファンドです。
トータルリターンが年64.97%と高く、利回り重視で選びたい方にもおすすめです。
また、純資産総額が大きく、運用実績が10年以上と長いことからも、安定した運用が見込みやすい点も魅力と言えるでしょう。
ただし、基準価額が56,391円(2020年1月20日時点)と高いため、ある程度のまとまった資金をお持ちの方に向いています。
委託会社名 | 1年間の利回り | 純資産総額 | |
---|---|---|---|
楽天投信投資顧問 | 64.97% | 107億円 | |
ファンドタイプ | 信託報酬(年) | 信託財産留保額 | 投資対象 |
アクティブファンド | 1.023% | なし | 株価指数先物取引および国内短期公社債 |
※いずれも2020年1月20日時点のデータです
5位:大和-iFreeレバレッジ S&P500
工業株や運輸株などの約40業種にわたる株式銘柄から算出される「S&P500」は、米国株式全体の動きを把握する際に使用される株価指数です。
大和-iFreeレバレッジ S&P500は、S&P500の2倍の値動きになるように運用されるアクティブファンドで、1年間のトータルリターンは62.82%と高い実績を上げています。
純資産総額が少ないことと運用年数が1年強と短いことが気がかりですが、利回り重視でファンドを選びたい方は検討してみてはいかがでしょうか?
委託会社名 | 1年間の利回り | 純資産総額 | |
---|---|---|---|
大和投信 | 62.82% | 7.3億円 | |
ファンドタイプ | 信託報酬(年) | 信託財産留保額 | 投資対象 |
アクティブファンド | 0.99% | なし | 株式や株価指数先物取引など |
※いずれも2020年1月20日時点のデータです
6位:フィデリティ-フィデリティ・セレクト・ファンド(テクノロジー)
テクノロジー関連企業の中から成長性が高いと思われる企業に投資するファンドです。
インデックスファンドはアクティブファンドと比べるとトータルリターンが高くならないことが多いですが、フィデリティ・セレクト・ファンド(テクノロジー)はインデックスファンドにもかかわらず年58.03%と高い利回りを上げています。
なお、基本的には国内のテクノロジー関連企業に投資をおこないますが、企業分析により海外のテクノロジー関連企業に投資する可能性があります。
委託会社名 | 1年間の利回り | 純資産総額 | |
---|---|---|---|
フィデリティ投信 | 58.03% | 41億円 | |
ファンドタイプ | 信託報酬(年) | 信託財産留保額 | 投資対象 |
インデックスファンド | 1.65% | なし | 国内テクノロジー関連企業 |
※いずれも2020年1月20日時点のデータです
7位:日興-深セン・イノベーション株式ファンド(1年決算型)
中国のシリコンバレーと呼ばれる深センの証券取引所上場の人民元建て中国本土株式(中国A株)を投資対象とするファンドです。
年間のトータルリターンが高く、また、純資産総額も大きいので、今後も安定した利益が見込みやすいと言えるでしょう。
ただ、1年決算型ですが、2019年11月の決算期には分配金の配当はありませんでした。
2017年11月に開始した比較的新しいファンドですので、もうしばらく様子見をするほうが良いかもしれません。
委託会社名 | 1年間の利回り | 純資産総額 | |
---|---|---|---|
日興アセットマネジメント | 54.26% | 416億円 | |
ファンドタイプ | 信託報酬(年) | 信託財産留保額 | 投資対象 |
アクティブファンド | 1.705% | なし | 深セン証券取引所に上場の人民元建て中国本土株式 |
8位:カレラ-ロシア株式ファンド
ロシア市場の上場株式や預託証券、不動産投信証券などを投資対象とするファンドで、純資産総額は低いもののトータルリターンが高く、今後の成長が注目されます。
なお、年2回の決算期がありますが、過去の決算期においていずれも1口あたり200円(年間400円)の配当が実施されています。
売却益だけでなく分配益を期待したい方にも、おすすめのファンドと言えるでしょう。
また、注意したい点として、信託財産留保額が設定されているため、解約時の手数料が割高になることが挙げられます。
中長期的に保有することを意図して運営されているファンドですので、使途が決まっていない余剰資金を使って投資するようにしてください。
委託会社名 | 1年間の利回り | 純資産総額 | |
---|---|---|---|
カレラアセットマネジメント | 49.94% | 9.1億円 | |
ファンドタイプ | 信託報酬(年) | 信託財産留保額 | 投資対象 |
アクティブファンド | 1.661% | 0.3% | ロシア金融商品取引所の上場株式、預託証券、不動産投資信託証券など |
※いずれも2020年1月20日時点のデータです
9位:野村-情報エレクトロニクスファンド
国内の上場株式の中で、電気機器や精密機器などのエレクトロニクス関連企業や情報ソフトサービス企業、通信関連企業の株式を対象とするアクティブファンドです。
年に1回、分配金を決定しますが、分配金はすべて再投資に回されますので、投資か個人の口座には入金されません。
純資産総額も100億円を超えており、また、運用開始からすでに35年以上経過していますので、安定した利益を期待しやすいファンドと言えるでしょう。
委託会社名 | 1年間の利回り | 純資産総額 | |
---|---|---|---|
野村アセットマネジメント | 49.31% | 102億円 | |
ファンドタイプ | 信託報酬(年) | 信託財産留保額 | 投資対象 |
アクティブファンド | 1.65%以内±0.055% | なし | 国内上場株式のうち、エレクトロニクスや情報ソフトサービス、通信関連企業の株式 |
※いずれも2020年1月20日時点のデータです
10位:野村-野村ブル・ベア セレクト7
米国株式市場の約2倍の値動きを目指して運用するアクティブファンドです。
ファンドの約2/3は北米企業の株式、残りは国内債券などで構成されています。
ただし、分配金は実施されていませんので、売却益が見込めるときに解約する必要があります。
年間のトータルリターンは高いので、上手に解約時期を見極めてください。
委託会社名 | 1年間の利回り | 純資産総額 | |
---|---|---|---|
野村アセットマネジメント | 48.25% | 2.1億円 | |
ファンドタイプ | 信託報酬(年) | 信託財産留保額 | 投資対象 |
アクティブファンド | 1.155% | なし | 米国の株価指数先物取引 |
※いずれも2020年1月20日時点のデータです
投資信託で注意をしたい3つの落とし穴
ここまで投資信託の利回りについて、そして高利回りのランキングを見て、投資信託への興味が深まってきた方もいるかと思いますが、ファンドを決定する前に一度注意点について確認しておきましょう。
投資信託は比較的ローリスクの投資と言われることが多いですが、当然のことながらノーリスクではありません。
投資をおこなうときは、次の3つのポイントに注意してください。
- 積立型投資信託の手数料
- 長期保有のリスク
- 源泉徴収ありの特定口座のリスク
1.積立型投資信託の手数料に注意
毎月一定額だけ購入する積立型投資信託(積立投信・投信積立)は、購入時期を分散させるため、リスク分散が可能な投資方法です。
しかし、基準価額が割高なときも無条件で買い付けるため、リターンも控えめになってしまうことがあります。
また、運用期間が長引けば長引くほど信託報酬がかさみ、見た目の年利と利回り(実際に得られる利益)と離れがちな点も注意が必要です。
利益を重視するなら、積立型投資信託ではなく、低価格になっているときを見極めてまとめてファンドを購入することをおすすめします。
2.長期保有が良いとは限らない
投資信託の価格は常に変動しているため、「もう少し待てば基準価額が高くなるはず」「まだまだ基準価額が上がるはず」と、なかなか解約するタイミングを見極めにくいものです。
しかし、信託報酬は1日ごとに発生しており、長期間保有していると高額になってしまいます。
基準価額が思わしくないときは、早めに売却するほうがトータルで見ればお得なこともあります。
3.源泉徴収ありの特定口座に頼りすぎはNG
確定申告は面倒だと考える方にとっては、確定申告も納税も不要で投資をおこなえる「源泉徴収ありの特定口座」は便利な口座です。
しかし、源泉徴収ありの特定口座で投資をおこなうと、配当益や売却益などの課税対象の利益すべてに対して20.315%の税金が源泉徴収されてしまいます。
本来、投資益などの雑所得が年間20万円以下のときは全額非課税になりますが、源泉徴収ありの特定口座で投資をおこなう限り、利益額にかかわらず約2割が差し引かれてしまうのです。
投資益を少しでも増やしたいなら、源泉徴収なしの口座で投資をおこない、きちんと確定申告をして自分で納税するようにしましょう。
年間の投資益が20万円の方なら、税金を約4万円節約できます。
投資信託で利益を増やしてリスクを軽減する3つのポイント
投資信託の利益を増やすためには、高利回りのファンドを選ぶことも重要ですが、税金や手数料を節約することも重要です。
次の3点に注意をしてみましょう。
- NISA口座を活用する
- ノーロードファンドを購入する
- 証券会社からの情報をこまめにチェックする
1.NISA口座を利用する
120万円までなら非課税で投資をおこなえるNISA口座。
国民1人につき1口座しか開設できませんので、ぜひとも開設して投資信託に活かしましょう。
なお、NISA口座を開設できるのは2023年まで(※)です。
※2020年1月時点の情報です
2.ノーロードファンドを購入する
投資信託ファンドを購入するときには買付手数料がかかりますが、ノーロードファンドを選べば手数料がかかりません。
少しでもお得に投資信託をおこないたいのなら、ノーロードファンドから選ぶのもよい方法の1つです。
ただし、ノーロードでも信託報酬が高めなら、維持費がかかり、お得に投資をしづらくなってしまいます。
できれば信託報酬が年1.5%未満のファンドを選ぶようにしてください。
3.少なくとも毎月1回は証券会社から情報を入手する
投資信託は価格変動があり、また、配当金が再投資されるタイプのファンドも多いため、放っておけば安定した利益が入るというタイプの金融商品ではありません。
こまめに証券会社のサイトをチェックして、新しいファンドや保有中のファンドの情報をチェックして、適切に売買をして利益を上げていきましょう。
ハイリターンなのは投資信託だけじゃない!おすすめ投資商品
投資信託には年100%に近い利回りのファンドもあります。
しかし、高利回りが期待できるのは投資信託だけではありません。
利回りに注目して投資商品を選びたい方におすすめの投資商品を紹介します。
なお、いずれもハイリスクな投資商品ですので、こまめな管理は不可欠です。
インデックス以外の投資信託ファンド
投資信託の1つですが、利回りに注目するならアクティブファンドを選ぶことをおすすめします。
市場平均に合わせた利益を追求するインデックスファンドとは異なり、年数十%の高利回りを期待できます。
ただし、インデックスファンドと比べると、アクティブファンドは積極的な投資をおこなうためハイリスクです。
こまめに基準価額の動きをチェックし、価格が暴落しないうちに売却するようにしましょう。
株式投資
投資信託は複数の株式や債券などをまとめて運用する投資手法のため、1つのファンドだけでもリスクを分散させることができます。
反対に言えば、成長期にある1企業の株式だけを購入するならば、巨大な利益を得ることも夢ではありません。
企業研究を綿密におこない、厳選した企業の株式に投資してみてはいかがでしょうか?
不動産投資
賃料や地価が値上がりする不動産を保有できれば、管理や売却で多額の利益を得ることも可能です。
ただし、不動産投資をおこなうときは、高額な元手が必要です。
元手がない場合はローンを組むことになりますので、利回りが利息分減ることにも注意をしてください。
また、賃貸経営をおこなうときは、管理費や固定資産税などのコストを多めに見積もっておくことも大切です。
まとめ:資産運用は年利以外の部分にも注目!
投資信託などを活用して資産運用するときは、年利や利回りはもちろん、そのほかの変動する部分にも注目してください。
証券会社のサイトに記載されている利回りも、手数料や税金が差し引かれていないことが一般的ですので、実際に受け取れる利益とは異なります。
こまめに運用実績などの変動する部分をチェックして、着実に利益を上げていきましょう。