ETFの手数料&低コストETFまとめ!投資信託との比較&売買手数料を抑える方法

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ETF(上場投資信託)投資を始めるとき、まず気になるのは手数料でしょう。一般的に、ETFは投資信託より、信託報酬などの手数料が低く設定されていることが特徴です。

低コストで投資できるのはとても魅力的ですが、ETFの手数料体系は投資信託と異なります。ETF投資を始めるときは、信託報酬の低さだけでなく投資信託との違いについても理解しておくことが大切です。

こちらの記事では、ETFの手数料体系、投資信託との比較、ETFの売買手数料を抑える方法を詳しく解説していきます。また、NISA枠で購入可能なETFについてもご紹介します。

ETFの手数料が気になる人やこれからETF投資を始める人は、ぜひ参考にしてください。

ETFの手数料体系

ETFの購入や保有、売却にかかる手数料は次の3つです。

売買手数料

ETFの購入・売却時にかかる(投資信託の「申込手数料」「信託財産留保額」にあたる)。

信託報酬

ETFの保有時にかかる(投資信託の「信託報酬」にあたる)。

為替手数料

海外ETFを購入するとき、円を外貨に換金するためにかかる。

ETFの売買手数料とは、ETFを購入したり売却したりするときにかかる手数料のことで、消費税が別途かかります。投資信託でも、購入時には「申込手数料(購入手数料)」、解約時には「信託財産留保額」がかかりますが、ETFでも同様に売買時の手数料が必要なのです。

ETFの売買手数料の体系は、投資信託というより株式取引で考えた方がわかりやすいです。

ETFは、株式市場で取引する上場投資信託です。ETFの購入も売却も、株式取引と同じ市場で行うため、株式取引の際にかかる売買手数料(委託手数料とも言う)と同じ手数料体系になっているのです。

 

証券会社のホームページでETFの手数料をチェックするときは、投資信託のページではなく、「現物株式」の手数料ページを確認するようにしましょう。国内ETF(国内現物株式)の場合、「1注文(約定)ごと」か「1日定額制」いずれかの手数料プランを選べる証券会社がほとんどです。

ETFの売買手数料は証券会社によって異なりますが、電話よりインターネットでの注文が安い傾向にあります。ネット注文が基本であるネット証券であれば、1注文ごとの約定代金が10万円以下の場合、売買手数料は100円前後で設定されています。

どの証券会社でも、少額取引であるほど手数料が安く設定されています。まずは少額取引で始めて、自分の取引方法に適した証券会社を探しましょう。

信託報酬+消費税

ETFの信託報酬とは、ETFを保有している間発生する運用手数料で、ファンドの信託財産から毎日差し引かれる費用です。売買手数料は売買のときだけ発生する一時的な手数料でしたが、信託報酬は「保有し続ける限り、毎日差し引かれる」費用になっています。

信託報酬は、ETFの保有期間が長引けば長引くほど投資のトータルリターンを蝕んでいくため、できるだけ低い方が好ましいと言えます。

また、信託報酬には別途消費税がかかるので注意しましょう。

 

信託報酬は、株の保有では発生しない手数料で、ETFや投資信託独自のものです。ETFも投資信託も、運用会社がファンドに含まれる銘柄を選んだり入れ替えたりして日々の運用が成り立っています。運用会社が日々ファンドの運用をしてくれているぶん、運用の対価として支払う手数料が信託報酬なのです。

ETFの信託報酬は運用会社や銘柄によって異なるため、ETFのファンド紹介ページや個別の目論見書で確認しましょう。

ETFの信託報酬は、非上場の投資信託と比較してもかなり低く設定されているため、長期投資をしていくうえで大きなメリットです。

 

ただし、海外ETFの場合、国内では取引されていないアクティブ運用のETFがあります。アクティブ運用は目安となる指数(ベンチマーク)を上回る成績を追及するという特性上、運用会社の手間がかかるため、信託報酬も高いことが特徴です。

そのため、海外ETFでアクティブ運用型のファンドは、非上場の投資信託なみの信託報酬になっていることもあります。

「ETFは信託報酬が低い」というイメージがあると思いますが、それはインデックス運用(パッシブ運用)型しか取引されていない国内ETFに限った話です。海外ETFの場合はアクティブ運用を含め、さまざまな種類があるので、必ず目論見書などで信託報酬を確認しておくようにしましょう。

海外ETFは為替手数料もかかる

海外ETFを購入する場合は、海外の株式取引と同様に為替手数料がかかります。為替手数料とは、日本円を米ドルなどの外貨に換金するために発生する費用のことです。

為替手数料の費用は証券会社により異なりますが、ネット証券であれば米ドル/0.25円前後で設定されていることが多いです。

また、海外ETFへの投資は為替レートの変動を受けることによる為替リスクが出てきます。海外ETFを購入するときは為替手数料やこうした為替リスクもふまえたうえで、より慎重に投資してください。

ETFと投資信託の手数料を徹底比較

ETFと投資信託の手数料、結局はどちらが安いのかを比較してみましょう。ここでは、インデックス運用が基本である国内ETFと同じ運用方法である、「インデックス型投資信託」の手数料を比較対象としました。

※海外ETFの場合は手数料が異なるうえ、為替手数料がかかるので注意してください。

【国内ETFとインデックス型投資信託の手数料】※税抜価格を表示しています

国内ETF 手数料 インデックス型投資信託
売買手数料 ファンド購入時の手数料 申込手数料
約定代金が10万円以下/1注文

90円~100円/1取引

約定代金が20万円以下/1注文

105円~180円/1取引

無料~3.5%以下

※全体の約50%が無料

信託報酬 ファンド保有時の手数料 信託報酬
年0.06%~0.95%

※全体の約80%が年0.5%以下

年0.09990%~年1.65%

※全体の約98%が年1.0%以下

売買手数料 ファンド売却時の手数料 信託財産留保額
約定代金が10万円以下/1注文

90円~100円/1取引

約定代金が20万円以下/1注文

105円~180円/1取引

0%~1%以下

※全体の約50%が無料

為替手数料 ※海外ETF購入時の手数料
米ドル/0.25円

※ETFの売買手数料、為替手数料は主要ネット証券会社(SBI証券/楽天証券/マネックス証券)の手数料を相場として記載しています(2019年8月8日時点)。

※投資信託およびETFの信託報酬、投信信託の申込手数料は投信総合検索ライブラリーにて調べた手数料額の範囲を記載しています(2019年8月8日時点)。

※投資信託の信託財産留保額は、SBI証券の投資信託パワーサーチにて調べた手数料額の範囲を記載しています(2019年8月8日時点)。

信託報酬については、ETFが圧倒的に低いです。その反面、購入・売却時の手数料については、無料が多い投資信託に比べて、ETFは必ず手数料がかかる点がネックです。

ただ、ETFの売買手数料はうまく抑える方法もあります。重要なポイントなので、詳しく解説していきましょう。

信託報酬の低さはETFが圧倒的に優勢

ETFと投資信託の信託報酬の低さを比べると、約80%のファンドが年0.5%で設定されているETFが圧倒的に低く、優勢であることがわかりました。

ETFの中身は国内外の株式・債券銘柄が含まれており、非上場の投資信託と中身は同じです。ではなぜETFの信託報酬が低いのでしょうか。それは、ETFでは証券会社や銀行などの販売会社へ支払う手数料がかからないからです。

ETFは株式市場に上場しているため、株式と同様にリアルタイムで自由に売買できます。

しかし投資信託の場合は、証券会社や銀行、郵便局などの販売会社が窓口になっており、投資家は販売会社経由でしか投資信託を購入できません。投資信託の販売には販売会社が必要不可欠なので、信託報酬にも販売会社の取り分が含まれており、結果的にETFより信託報酬が高くなっているのです。

最近はインデックス型投資信託でも低コスト化競争が激化しており、将来的にはETF並みの信託報酬を設定する投資信託も出てくるかもしれません。ただ、ETFは元々低コスト運用できる仕組みになっているので、信託報酬を最重視するのであればETFがおすすめです。

ETFは売買手数料や為替手数料がかかるがうまく抑える方法もある

売買時の手数料を無料で設定しているファンドが多い投資信託に比べると、ETFは必ず売買手数料や為替手数料(海外ETFの場合)がかかるので不利です。

ただ、ETFの売買手数料や為替手数料は、各証券会社で独自のキャンペーンや割引制度を用意していることが多く、うまく抑える方法もあります。具体的な方法をご紹介しましょう。

  • 各証券会社のNISA口座枠でETFを購入する:ETFの売買手数料無料(※証券会社により無料の範囲が異なる。SBI証券やマネックス証券は国内ETF売買手数料無料、海外ETFも買付手数料無料)
  • 楽天証券やカブドットコム証券などで売買手数料無料のETFを購入する:楽天証券は86銘柄(2019年6月27日時点)の無料ETFを取り扱っている
  • 1注文ごとではなく、1日の約定代金ごとに手数料が発生するプランを選ぶ:SBI証券や楽天証券であれば、1日10万円までの売買手数料が無料
  • マネックス証券で米国ETFを購入する:指定の米国ETF銘柄なら売買手数料無料、為替手数料も2020年1月7日まで無料

この中でおすすめの方法は、NISA口座を活用することです。

次項で詳しくご説明しましょう。

ETFの売買手数料を抑えるためにはNISA活用がおすすめ

ETFの売買手数料を抑えるための方法はいくつかありますが、NISA(少額投資非課税制度)を活用するのが一番簡単でおすすめです。NISAとは、証券会社や銀行で開いたNISA口座枠内で投資をすると、投資で得た利益が非課税になる税優遇制度です。

NISA口座には次の3種類がありますが、ETFを活用するなら一般NISAがおすすめです。

  1. 一般NISA:成人向け口座。国内外の株式、ETF、投資信託などに投資できる。
  2. つみたてNISA:成人向け口座。国内外の投資信託、ETFに投資できる。
  3. ジュニアNISA:0歳から19歳までの子供向け口座。国内外の株式、ETF、投資信託などに投資できる。

ETF投資に向いているのは一般NISA

ETF投資をするなら、一般NISA口座枠で投資することが一番おすすめです。おすすめの理由は、一般NISAはETFの取扱数が圧倒的に多く、証券会社によっては海外ETFの取扱いもしているからです。

つみたてNISAはETFの取扱が非常に少なく、2019年7月時点で金融庁に取扱届出があるETFは3本だけです。ETF投資を楽しむためには、選択肢が多い一般NISA口座を活用しましょう。

NISA枠で購入可能な低コストETF一覧

一般NISA枠で購入可能な低コストETFをご紹介しましょう。

国内株式に投資できるETF

※◎つみたてNISAにも対応

連動インデックス ETFの銘柄
※( )内はコード
運用会社 信託報酬 NISA対応
TOPIX iシェアーズ・コア TOPIX ETF(1475) ブラックロック・ジャパン 年0.06%
日経225 MAXIS 日経225上場投信(1346) 三菱UFJ国際投信 年0.27%
JPX日経インデックス400 ダイワ上場投信−JPX日経400(1599) 大和投資信託 年0.18%

国内の代表的な株式市場3つにそれぞれ投資できるETFです。いずれも信託報酬を極限まで抑えながら日本株式に投資することができます。

 

海外株式に投資できるETF

投資対象地域 連動インデックス ETFの銘柄
※( )内はコード
運用会社 信託報酬 NISA対応
米国 S&P 500 iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(1655) ブラックロック・ジャパン 年0.15%
日本を除く先進国 MSCIコクサイ指数 iシェアーズ・コア MSCI 先進国株(除く日本)ETF

(1657)

ブラックロック・ジャパン

0.19%

米国REIT

市場

FTSE Nareit Equity REITs インデックス iシェアーズ 米国リート ETF

(1659)

ブラックロック・ジャパン 年0.20%

こちらは海外の株式市場、REIT市場に投資できる国内ETFです。

海外ETFではないので、通常のNISA口座枠内で手軽に取引することができます。

まとめ

ETFの手数料体系と、投資信託との比較などについて詳しくご案内してきました。

今回お伝えしたことの中で特に重要なポイントは、次の4点です。

  1. ETFの手数料は売買手数料と信託報酬、為替手数料(海外ETFのみ)があり、売買手数料や為替手数料は株式取引をするときと同じ。
  2. 信託報酬は、投資信託よりETFの方が圧倒的に低い。
  3. 売買手数料は、ETFより投資信託のほうが無料のものが多く有利。ただ、ETFでもNISA口座を活用する、証券会社の無料ETFを購入するなどすれば、売買手数料を無料にできる。
  4. ETFを始めるなら、ETF取扱数が多く売買手数料も無料の一般NISA口座枠で投資することがおすすめ。

ETFは信託報酬が低い点が魅力ですが、売買手数料がかかる点がネックです。ETFの手数料に惹かれて投資を始める人は、ETFの手数料体系や売買手数料を抑える方法を参考にしてETFの魅力を活かして低コスト投資ができるようにしてください。

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