ETFと投資信託はどう違う？先に知りたい３つの違いと選び方のコツ

ETFとは上場投資信託のことです。

つまり、投資信託の一種なのですが、一般的な投資信託とまったく同じ性質を持っているわけではありません。ETFと一般的な投資信託の違いを理解して使い分けることで、より満足度の高い資産運用が可能になります。

この記事では「投資信託でファンド選びを迷っている方」、また、「すでに投資信託を始めてポートフォリオの見直しをおこなっている方」が理解しておくべき、ETFと投資信託の違いとETFの選び方のコツを紹介します。

ETFと投資信託の違い

ETFと投資信託は、次の３つの点において異なります。

それぞれの違いを詳しく説明していきます。

1. 取引場所や取引価格の決まり方が異なる
2. 運用方針が異なる
3. 手数料が異なる

1．取引における違い

ETFと一般的な投資信託では、取引場所や取引価格の決まり方が異なります。

まず、取引場所ですが、ETFは「上場」投資信託ですので証券取引所で売買されています。

つまり、ほかの上場株式などと同様に、証券会社が窓口となって、投資家が取引できるようにサポートします。

一方、一般的な投資信託は、証券取引所に上場していません。

そのため、証券会社でも購入することができますが、銀行などでも購入や解約の手続きが可能です。

取引可能な時間も、ETFと一般的な投資信託では異なります。

ETFは証券取引所で取り扱われているため、証券取引所の取引時間内（前場：9:00～11:30、後場：12:30～15:00）に購入・解約をおこない、取引時間外に買い注文・売り注文を出したときは翌取引時間に実行されます。

もちろん、証券取引所で取引されている株式と同じく、取引時間内はETFの価格も常に変動しています。

リアルタイムで価格が決まりますので、購入した日に解約しても利益や損失が生じることがあります。

一方、一般的な投資信託は、販売会社が定めた時間内なら取引をおこなうことが可能です。

価格は営業日に1日1回算出される基準価額が適用されますので、同日の取引時間内ならどのタイミングで購入・解約しても価格は同じです。

また、取引を開始できる最低金額も異なります。

一般的な投資信託は積立型投資信託（積立投信）などの少額取引可能なシステムがあるため、証券会社等によっては500円程度から購入することもできます。

一方、ETFは株式投資と同様、最低申込単位が決まっているため、少なくとも数万円ほどは必要です。

2．運用方針の違い

ETFは特定の指標に連動した運用を目指すインデックスファンドの一種です。

そのため、基本的にはリスクをとって積極的な運用をおこなうことがなく、ローリスクな投資を実現しやすいというメリットがあります。

一方、一般的な投資信託は、かならずしも特定の指標に連動したインデックスファンドとは限りません。

ファンド1つで分散投資が可能なために投資信託はローリスクといわれてはいますが、積極的な運用を目指すアクティブファンドに関してはハイリスク（その分、ハイリターンも見込めますが）であることが多いです。

3．コスト（手数料）の違い

ETFは、特定の指標の値動きと連動するように運用するため、比較的信託報酬は低めに設定されています。

一方、一般的な投資信託は、各ファンドの運用方針やコストによって信託報酬はまちまちです。

純資産総額が小さく、なおかつアクティブな運用をおこなっているファンドは信託報酬が高くなる傾向にありますし、純資産総額が大きく指標連動型の運用をおこなっているファンドに関しては、信託報酬は少なめになりがちです。

また、ファンドを購入・売却する際にも手数料がかかりますが、一般的な投資信託ではノーロードファンドを選べば購入手数料がかかりません。

ETFは楽天証券などの一部の証券会社では売買手数料不要のファンドも扱っていますが、通常はノーロードファンドがなく、購入時に手数料がかかってしまいます。

ETF の５つのメリットとは？

ETFは、投資信託としてのメリットとETFならではのメリットを併せ持つファンドです。

ETFを特徴づける5つのメリットについて解説していきます。

1. 少額で分散投資ができる
2. 値動きをチェックしやすい
3. いつでも売買できる
4. 信託報酬が低め
5. 選びやすいファンド数

メリット1：少額で分散投資ができる

投資信託は、そもそも複数の債券や株式、不動産などをセットにして運用する投資商品です。

そのため、投資信託ファンド1銘柄だけを保有していても、複数の債券や株式などに分散投資していることになり、1銘柄の株式等だけに投資するよりもリスクを軽減することができます。

また、少額で分散投資ができる点もETFの魅力です。

たとえば、株式は基本的には単元株数が100（株式によっては単元株数が1,000のこともある）のため、1銘柄だけ買う場合でも数万円～数百万円の資金が必要です。

複数の銘柄の株式を買ってリスク分散をさせようとすると、数十万円～数千万円かかってしまうことも珍しくありません。

しかし、ETFなどの投資信託なら1銘柄だけでも分散投資ができるため、数万円ほどの資金でもリスク分散が可能です。

メリット2：値動きをチェックしやすい

一般的な投資信託は、ファンドを購入した証券会社や銀行のサイトで各ファンドを調べないと値動きがわかりません。

こまめにサイトをチェックする習慣を身につけている方なら問題はありませんが、日々忙しく、ついサイトチェックを怠ってしまう方なら、知らぬ間に基準価額が大暴落していることもあるでしょう。

一方、ETFは日経平均株価などの指標に連動した値動きを目指しています。
ですので、証券会社や銀行のサイトをチェックしなくても、テレビニュースや新聞等でベンチマーク（日経平均株価等の目安となる経済指標）となる指標の値動きさえ見れば容易に価格が上昇・下落しているのかを予想できます。

こまめにファンドの状態をチェックするのが苦手な方は、ETFが良いかもしれません。

また、ETFではなくても、指数連動型のインデックスファンドを選ぶこともおすすめです。

メリット3：いつでも売買できる（流動性リスクが低い）

ETFは証券取引所で売買されているため、取引時間内ならばいつでも購入・売却できます。

非上場の株式や投資信託の場合は、買いたいタイミングで買えない流動性リスクがありますが、ETFならファンドが上場停止したなどの特殊な事情がない限りは買えます。

メリット4：一般的な投資信託よりも信託報酬が低いことが多い

ETFは、日経平均などのベンチマークに連動するように運用するファンドです。

そのため、収益を上げるために積極的な運用をおこなうアクティブファンドと比べると、信託報酬（管理・運用コスト）が低く設定されていることが多いのです。

信託報酬は1日ごとにかかる手数料ですから、長期間にわたってファンドを保有していると意外とかさむものです。

たとえば、100万円分のETFを保有し、1年後に101万円に価格が上昇したとしても、1％を超える信託報酬が設定されているなら、受け取れる利益がないどころか損失が生じます。

しかも、売却時には手数料がかかりますから、さらに損失が大きくなってしまいます。

ETFなどの投資信託を保有するときは、信託報酬が高すぎないもの（1％未満がおすすめ）を選ぶようにしてください。

メリット5：選びやすいファンド数で見直しやすい

ファンドの選択肢があまりにも多いと選ぶのが大変ですが、あまりにも少ないのも考えものです。

「このファンドは信託報酬が高すぎる」「運用期間が短すぎて安定性を判断しにくい」などとチェックしていると、買いたい銘柄が1つもない…ということにもなりかねません。

ETFはその点、ファンドの数が多すぎず少なすぎない選びやすい投資商品です。

2019年12月末時点で176銘柄が取引されていますので、証券会社のサイト等で公開されている基本スペックや目論見書をチェックして、希望に添うファンドを選んでください。

見直し時には、一般投資信託より新しい銘柄を楽に探すことができます。

※いずれも2019年12月末時点の情報です

※MRF（Money Reserve Fund）とは、主に公社債などで構成される安定性の高い投資信託の一種です

参考：一般社団法人 投資信託協会「投資信託の全体像（純資産総額・ファンド本数）」（外部リンク）

ETFの３つのデメリットとは？

買いやすく売りやすいETFですが、デメリットもいくつかあります。

購入前に知っておきたいデメリットとして、次の３つを挙げられます。

1. 市場の影響を受けやすい
2. 積立投信に対応していないことが多い
3. 分配金が再投資されない

デメリット1：市場の影響を受けやすい

ETFは指数連動型のインデックスファンドですから、株式市場の影響を強く受けます。

市場が右肩上がりのときはETFの価格も右肩上がりになりやすいですが、市場が不安定なときや暴落が続いているときは、ETFの価格も不安定になり、思わぬ損失を招きかねません。

しかも、ETFの信託報酬は価格が暴落しているときでも発生していますので、損失がさらに大きくなってしまいます。

一方、指標に連動するのではなく収益増のみを目指すアクティブファンドなら、市場が不安定なときや不景気であっても利益を上げられることがあります。

また、株式を銘柄ごとに保有している場合は信託報酬などの管理費・維持費が発生しないため、長期間保有したとしてもコストがかかりません。

市場が不安定なときでも利益を上げたい方は、ETFファンドだけに集中的に投資をするのではなく、アクティブファンドや株式などの他の投資商品も合わせて保有するほうが良いでしょう。

デメリット2：積立投資に対応していないことが多い

毎月、一定金額のファンドを購入する積立投信。証券会社によっては毎月500～1,000円程度の少額から始めることもでき、手軽な投資方法として人気を集めています。また、積立投信で購入時期を分散させると、割高なタイミングでファンドを購入してしまうリスクを回避することも可能です。

しかしながら、ETFは基本的には「金額」ではなく「口数」で購入するため、毎月一定額を買うことができず、積立投信にも対応していないことが一般的です。

そのため、投資を始めるときにはある程度まとまった資金（1万円前後から購入できるが、ほとんどの銘柄が数万円）が必要になり、余剰資金がないときは利用が難しくなってしまいます。

デメリット3：分配金が再投資されない

一般的な投資信託では、購入時に分配金の取り扱いについて「入金」か「再投資」のいずれかを選択できることが多いです。

「入金」を選択するとファンドから分配金が支払われる度に、口座に現金で入金されます。

分配金は年に1～2回（4～12回のファンドもあります）支払われることが一般的ですので、普通預金の利子のような感じで利益を受け取ることができます。

反対に「再投資」を選択すると、分配金がファンドの元金に組み込まれますので、長期間運用するほど運用金額自体も増えます。

当然のことながら、再投資された資金も次回からは配当金の対象になりますので、配当を入金で受け取るよりも利益総額が増えることも少なくありません。

つまり、再投資を選べば「利益が利益を生む」スタイルの投資が可能になります。

しかしながら、ETFは基本的に再投資に対応していないため、配当金が支払われるときは常に配当として受け取らなくてはなりません。（都度手数料がかかるが手動でなら再投資可能）

再投資型の投資をおこないたい方は、一般的な投資信託ファンドを選ぶようにしましょう。

ETFと投資信託はどうやって選ぶ？

ETFにはメリットとデメリットがあり、一般的な投資信託と比べて良いのかどうかは一概に断定することはできません。

投資家各自が投資において何を重視しているのかによって、投資商品を選ぶようにしてください。

それぞれの理由については、続く見出しで詳しく解説していきます。

少額から始められるのは一般投資信託

ETFは口数を指定して購入しますが、一般的な投資信託は口数指定でも金額指定でも購入できます。

とにかく少額で投資を始めたい方は、金額指定で購入できる一般的な投資信託がおすすめです。

積立投信でなくても、1万円ほどの予算があれば投資信託を始めることが可能です。

一般投資信託におすすめの証券会社

一般的な投資信託で投資を始めるなら、ファンド数が多い証券会社を選び、幅広い選択肢からファンドを選べるようにしたいものです。

店舗型の証券会社よりネット型の証券会社のほうが取り扱いファンド数は多い傾向にありますので、ネット証券で取引を始めてみてはいかがでしょうか？

ネット証券は店舗型証券よりも買付手数料がかからないノーロードファンドが多いというメリットもあり、コスト減も可能です。

※いずれも2020年1月22日時点の情報です

つみたてNISAを利用したいなら一般投資信託

非課税で積立投資ができるつみたてNISAを利用するなら、積立型の投資に対応している一般的な投資信託を選びましょう。

年間最大40万円、最長20年間、非課税で投資をおこなえますので、配当金を受け取るタイプの投資信託を運用する場合もお得に資産を増やせます。

なお、一般NISA（年間最大120万円、最長5年間）とつみたてNISAの両方の制度を一度に利用することはできません。

どちらの制度も活用したい方は、年度ごとに一般NISAとつみたてNISAのどちらを利用するのか決定する必要があります。

できるだけリスクを抑えたいならETF

できるだけリスクを低く抑えたい方には、市場の値動きに連動して運用するETFがおすすめです。

ETFは基本的に市場連動型ですので、価格が大暴落することはあまりなく、安定した値動きを期待できます。

ETF以外の投資信託を運用する場合は、ベンチマークに沿った値動きを目指すインデックスファンドを選びましょう。

アクティブファンドと比べるとローリスク・ローリターンのため、基準価額が急激に変動することはあまりありません。

ETFを選ぶときにおすすめの証券会社

一般的な投資信託と比べると、ETFは本数が多くはありません。

少しでも選択肢を増やすためにも、ETFのファンド数が多い証券会社を選びましょう。

※いずれも2020年1月22日時点の情報です
※マネックス証券では、ETN（上場投資証券）とETFを分類せずに表記しています

ETFと投資信託を行っている方は必見！商品見直しのコツ

すでにETFや投資信託を運用している方は、ポートフォリオの見直しをおこなうことで効率よく利益を上げていきましょう。

見直しのコツを３つ紹介します。

1. 定期的に見直す
2. ETFはベンチマークとなる指標の動きに着目する
3. ライフステージの変化に備えて見直す

1. 投資信託は定期的に見直す

ファンドによって値動きの傾向が異なるので、1ヶ月～3ヶ月程度のスパンで定期的に見直す必要があります。

着実に利益が蓄積される預金とは異なり、投資信託は保有しているだけで信託報酬がかかり、利益が目減りしてしまいます。

たとえば100万円で購入したファンドが1年後に110万円に上昇し、2年後は価格が変わらずに110万円のままであったと仮定しましょう。

1年後と2年後は価格が同じですが、売却して受け取れる利益は同じではありません。

2年後に売るときは2年分の信託報酬が差し引かれますので、1年後に売るときよりも利益が減ってしまうのです。

価格上昇率よりも信託報酬の割合のほうが高くなりそうなとき、あるいは価格推移が右肩上がりでないときは、ためらわずに解約するようにしてください。

ファンドが不安定なときは、長期でチェック

ファンドの価格が不安定な場合は、さらに解約時期を見極めるのが困難になります。

すぐに手放すと売買手数料の分、損をすることになりますので、1年程度の長めのスパンで価格推移をチェックし、全体が右肩上がりには見えないときはなるべく早めに手放すほうが良いでしょう。

2. ETFは国内・海外市場の動きに着目して見直す

市場の動きに変化が見られたときはETFの価格も大きく動きがちです。

毎日、市場全体の動きや保有しているETFファンドのベンチマークの動きをチェックし、右肩下がりの傾向が見え始める前に解約するかどうかを決定してください。

反対に、右肩上がりの兆候が現れてきたときは、買い増しのチャンスです。

価格が上がり切る前に早めに行動するようにしましょう。

3. ライフステージの変化に備えてファンドを見直す

投資家自身のライフステージに合わせて、ファンドを見直す必要があります。

たとえば近い将来に子どもの学費や住宅購入などのまとまった支出予定がなく、20年以上は現役として働ける状況ならば、リスクは高くてもハイリターンが見込めるアクティブファンドで積極的な投資をおこなうこともできます。

しかし、退職までに20年以上ある場合でも、近い将来にまとまった支出予定があるときは、資産を目減りさせないようにローリスク・ローリターン型のインデックスファンドやETFを使った投資を選ぶほうが良いでしょう。

また、定期収入の増加が見込みにくい老後も、アクティブファンドの運用には向きません。

できるだけ老後資金を減らさないようにローリスク・ローリターン型のインデックスファンドやETFが適しています。

介護や入院などにより突然まとまった支出が必要になることもありますので、普通預金のように自由に入出金できるMRFなどもおすすめです。

まとめ：ETFと一般投資信託で資産運用を始めよう

ETFも一般的な投資信託も、株式投資や不動産投資と比較するとローリスクな投資方法です。

しかし、毎日信託報酬が発生していますので、長期にわたって放置しておくことはおすすめできません。

少なくとも1～3ヶ月に一度は価格の推移を確認し、そのまま保有し続けても価格上昇が見込みにくいときは早めに解約するようにしましょう。

積極的な運用を目指すアクティブファンドなら、年間の利回りが20％を超えるファンドも少なくなく、短期間で資産を増やすことも可能です。

もちろん、その分、リスクも高くなりますので、こまめに基準価額を確認して解約タイミングを適切に見極める必要がありますが、使途が決まっていない余剰資金があり、なおかつ退職までに時間的余裕のある20代、30代の方は挑戦してみることができます。

老後に備えることに早すぎるということはありません。今からでも資産運用を通して、老後資金を準備していきましょう。