積立の投資信託(投信積立)のメリットとデメリット

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積立投資が人気です。iDeCoや2018年からスタートするつみたてNISAなどの制度改正が後押していることが理由の1つですが、多くの人がその魅力に気づきはじめたということでもあります。

積立で投資信託を買うメリットとデメリット、得する税制などについて解説します。お読み頂ければ具体的にどこに投資するかを判断できるようになります。

是非、ご参考頂ければ幸いです。

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1、積立で投資信託をする「投信積立」とは?

ある程度まとまったお金である時点の金融商品を買うことを、一括投資といいます。貯金した100万円で国債を買う、ボーナスの30万円でA社の株を買うなど、一般的にイメージする投資はこの方法ではないでしょうか。

これに対して、一定の間隔で継続的に金融商品を書い続けることを積立投資といいます。もっとも一般的なのは投資信託の積立(投信積立)です。他にも株式累積投資(るいとう)や旅行積立などがありますが、わかりやすく汎用性があり、初心者にもおすすめできるのは何といっても投信積立です。

分散投資という言葉を聞いたことがあるでしょうか?投資をするときにはいろいろな銘柄を買うことを推奨されます。目的はリスク管理です。昔から「卵を1つのカゴに盛るな」と戒められていました。

投信積立は、もっとも簡単に、かつ効率的に分散投資ができる手法です。投資信託は運用のプロにお金を預けるようなものですから、運営者を通じて国の内外を問わず幅広い金融商品に投資することができます。銘柄と国の分散ができるわけです。積立投資では、さらに時間の分散が加わります。価格の上下があってこその投資ですが、急激な下落によるリスクをおさえつつ、上昇のメリットをしっかり享受できるのです。

積立でもっとも一般的なものは、一定額を積み立てるドルコスト平均法です。例えば「毎月末に証券会社の口座から引き落とし、1万円分の日経平均連動型の投資信託を買う」というように設定します。

2、積立で投資信託した場合と積立しない場合のシミュレーションを比較!

試しに、積立投資と一括投資でパフォーマンスにどのような違いが出るか簡単に計算してみましょう。

グラフは1987年1月~2016年12月の30年間における日経平均株価の推移です。

日経225平均推移

1987年1月に360万円を投資した場合(一括投資)と、同月から毎月1万円分ずつ積み立てた場合(積立投資)で、2016年12月時点における保有価格を比べてみます。元金は同じ360万円です。

結果は次のとおりでした。

一括投資(30年前に360万円を投資)……330万853円

積立投資(30年間かけて360万円を投資)……464万8753円

積立投資のほうが高いパフォーマンスを獲得しています。一括投資は元本割れを起こしてしまいました。

同様に、NYダウ平均も比較してみます(為替の影響は考慮しません)。

一括投資は3万6000ドル、積立投資は毎月100ドル投資したとします。2016年12月時点での価格は次のとおりです。

一括投資(30年前に3.6万ドルを投資)……32万9675ドル

積立投資(30年かけて3.6万ドルを投資)……12万926ドル

一括に比べると積立のパフォーマンスは小さいものですが、それでも元金の3.6倍近くに増えています。

このように、一括と積立のどちらが高いリターンを得られるかは、状況によって異なります

積立投資のいいところは、下落したときのリスクを低くできることです。価格が下がることには変わりませんが、同時に低いコストで購入できるので、その後の値上がり益を期待できるのです。株価がもっとも高いときに買ってしまうことを高値づかみといいますが、そのリスクも分散できます。

上記のグラフをみると、ダウ平均は完全に右肩上がりを描いており、30年で約10倍になっています。日経平均は上がったり下がったりを繰り返しながら、20年以上高値を更新できていません。もし1989年のバブル絶頂期に一括投資をしていたら惨憺たる結果になっていたでしょう。

2つのシミュレーションの結果をみてわかるとおり、積立投資は一括投資と比べて大きなパフォーマンスをあげる可能性は低くなる代わりに、損をすることも少ない、安全な手法といえます

ちなみに、こちらのサイトで利回り◯%で積立をした場合の結果や積立で目標金額を達成するために必要な利回りなどを試算することができます。

3、その他の積立で投資信託をするメリット

積立投資のメリットは価格下落リスクの低減だけではありません。

大きな初期投資が不要ということ。一括投資の場合は、ある程度の利益をねらうなら、まずお金を貯めることからはじめなければなりません。上記の例では一括の場合360万円を作る必要がありますが、積立なら毎月1万円を投資にまわすだけ。いつでもはじめることができます。

買い付けのタイミングに迷わなくていいというのも、投資の初心者が資産形成のために行うにあたって大きなポイントです

株や債券の価格を正確に予測するのはプロのエコノミストでも大変むずかしいこと。素人が一括投資のタイミングを見極めるのは不可能に近いといえます。積立投資は指定した日に自動で買い付けされるので、ときおり残高を確認するだけでいいのです。新聞やテレビのニュースで価格の暴落が騒がれても、「今は『仕込み』のときだな」とのんびり構えることができます。

資金面と作業面、精神面においても積立のメリットは大きいといえます。

4、積立で投資信託をするデメリット

積立投資は元本割れしにくい手法なのですが、投資額を割り込むパターンもあります。

それは、価格が「いったん上がって、下がり、そのまま下がり続ける」ようなときです。

上記シミュレーションのように、「下落と上昇を繰り返す」「上昇し続ける」パターンでは、元本割れを起こすことがありませんでした。積立の「下落時に有利な価格で買える」という優位性を活かせるからです。

しかし、「上がってから下がる」状況では、上昇時に高値づかみになってしまいますし、いくら安く買えてもそこから上がらなければ意味がありません。

このリスクを回避するには、長期的には上がる銘柄を選定することです。個別の株式はともかく、上記のように株価指数に連動したり(インデックスファンド)、株や債券、不動産、外国の金融商品などさまざまなところに投資したりするファンドは、下落し続けるということはほとんどありません。投資信託のメリットである、銘柄や国の分散投資がここで発揮されるのです。

5、iDeCoやつみたてNISAで節税に!

冒頭で触れたとおり、iDeCoや2018年から始まるつみたてNISAなど、積立投資に有利な税制が次々にできています。国をあげて積立投資を拡大していこうという気運なのです。

iDeCo(イデコ。個人型確定拠出年金)は節税効果が高い年金の制度です。厚生年金基金や国民年金基金とは別に加入でき、掛け金の全額が所得から差し引かれます(掛け金には上限があります)。単純に計算すると、所得税率20%の人が年間20万円積み立てたら、4万円の節税になります。インデックスファンドや株式投資信託などのほか、元本割れのない定期預金で運用することもできます。ファンドのパフォーマンスにかかわらず、確実に受けられる税制優遇は、ある意味では最高の投資といえます。

つみたてNISAは、一定の元本に対する利益が非課税になる制度です。現行法では投資信託を売却(解約・償還)すると、約20%の譲渡税がかかります。つみたてNISA用の口座を作って投信積立をすると、1年につき40万円までの買い入れについては、最長20年のあいだ税金がかかることなく売却することができるようになります。手数料が低いことや毎月分配型でないことなど一定の要件にあてはまる投資信託だけが対象です。2018年1月1日から開始されます。

投資するだけで納めた税金が戻ってくるiDeCoと、積立投資の利益に税金がかからないつみたてNISA。かしこく利用することで、積立投資のチカラを最大限に活かすことができます。

まとめ

毎月一定の金額で投資信託を買い付ける「ドルコスト平均法」の「積立投信」では、リスクの低い資産形成ができます。銘柄や国だけでなく、時間までを分散する分散投資の効果です。

特に上昇と下落を繰り返すような相場のパフォーマンスは一括投資に比べて優位性があります。上昇してから下がり続けるような状況では元本割れを起こすことがありますが、ほどよく分散投資を行う投資信託ではそのような事態はあまり起こりません。iDeCoやつみたてNISAなどの税制をうまく活用することで、最終的な利回りをさらに向上させることができます。

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太田 清比古(おおた きよひこ)
個人トレーダー・ファイナンシャルプランナー

学生時代から投資に目覚め、個別株・FX・投信・仮想通貨等手広く経験。
証券系のシステムエンジニアとして勤務する傍ら、独学でFPを取得。
余暇を利用しての投資の研究と実践を欠かさない。

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