【2022】投資信託で「大損」しかけた体験談。大損する理由と対策│ビッグトレーダーズ

「投資信託で大損したくない」投資信託初心者も経験者も、投資で大損したくないと思う気持ちは同じだと思います。結論からお伝えすると、投資信託はもともとミドルリスク商品なので大損する可能性は低いです。

ただし、商品選びや売買の方法を誤ると大損してしまう方もいるので気をつけなければなりません。

そこで、当記事では投資信託で大損する可能性とその理由をわかりやすく解説していきます。2020年3月のコロナ・ショックで大損危機に陥った筆者の体験談から、大損を回避する方法についてもご案内します。

「投資信託で大損するのが怖い」という方は、参考になさってください。

1 投資信託で大損することはあるのか
2 投資信託で大損しかけた体験談
3 投資信託で大損する５つの理由
4 投資信託の大損を回避するための5つの対策
5 大損しにくい投資信託の特徴
6 まとめ

投資信託で大損することはあるのか

そもそも投資信託はミドルリスクの商品なので、日常生活で急に大損してしまう可能性は低いです。

株式投資の場合はリアルタイムで価格が大きく揺れ動きますよね。そのため、売買のタイミングによっては大きく稼ぐことも、逆に大きく損することもあります。

このような金融商品をハイリスク・ハイリターンと呼びます。

一方で、投資信託は一つのファンドの中に複数の資産が内包されているのが特徴です。株式型投資信託の場合は、数百を超える銘柄が入っているファンドが少なくありません。

そのため、一つのファンドを持つだけですでに複数の銘柄に分散投資している状態なのです。

このように、投資信託はファンド内にさまざまな資産を内包していて、すでにある程度リスク分散されています。そのためミドルリスク・ミドルリターンと呼ばれているのです。

とくに国内外の資産をバランスよく内包しているバランス・ファンドなどは、分散効果が顕著です。適切なファンド選びをすれば、投資信託で大損する可能性は低いと言えるでしょう。

投資信託で大損しかけた体験談

投資信託で大損する可能性は低いと言ったものの、投資信託はリスク商品です。世界的な株価暴落など未曾有の事態があれば、大損の可能性は高くなるでしょう。

実は、筆者も2020年2月～3月に起きた世界的なコロナ・ショックにより、大損しかけました。

何が起きたかと言うと、コロナ・ショックによる株価の暴落によって、保有している投資信託のファンドすべてで含み損を抱えたのです。当時、株価暴落時の含み損は100万円を超えていたので、なかなかの大損危機と言えます。

ここでもし「これ以上の暴落に耐えられない」と損切りをしていたら、文字通り大損は確定していたでしょう。しかし当時、筆者はあえて大幅にファンドを買い増しして、投資を継続しました。

その結果2020年6月現在の今では大損危機を乗り越え、保有ファンドは大きな含み益がある状況に戻っています。

含み損から一転して含み益が出るまでに回復したのは、株価市場の大幅な反発によるものです。これは、新型コロナウィルスの影響で抑えられていた各国の経済活動が再開するにあたり、多くの投資家が市場の回復に期待した結果と言えるでしょう。

筆者はたった数ヶ月でここまで回復するとは思っていませんでした。しかし、長期投資でこのような暴落は付き物なので、いつかは回復するだろうという狙いで一切売却をせず逆に買い増しをしたのです。

以前から暴落時の対処法を決めていたこと、自分が投資しているファンドの成長性を信じていたことから、含み損を抱えても冷静な判断ができました。このように、数十年に一度起きる暴落で危機的状況に陥っても、冷静に対処すれば大損を回避することは可能です。

結局大損するかどうかを左右するのは、投資家の一つひとつの投資行動にかかっているのです。これからお伝えする大損の理由や対策も参考にしながら、暴落時でも慌てない投資行動を心がけてくださいね。

投資信託で大損する５つの理由

大損しにくいはずの投資信託で大損してしまうのは、以下5つの理由が考えられます。

金融機関ですすめられるがまま購入している
リスクが高い投信に集中投資している
手数料や税金を考えていない
分散投資できていない
少しの変動に焦って短期売買している

どれか一つでも当てはまる方は、大損予備軍なので注意してください。それぞれ何が問題なのか、くわしく解説していきますね。

理由1：金融機関ですすめられるがまま購入するから

証券会社や銀行など金融機関の対面窓口で、投資信託をすすめられるがまま購入している方は危険です。なぜなら、金融機関は基本的に自分たちの利益になる「手数料が高い投資信託」をすすめる傾向があるからです。

たとえば、販売手数料が2.2パーセント（税込）の投資信託を、銀行で100万円かけて購入したとします。銀行に支払う手数料は、約2万2,000円※（※概算値）です。

この手数料は投資信託のリターンには一切関係ありません。銀行から投資信託の説明を受け、紹介してもらった紹介料という名目で支払う費用です。

つまり、手数料が高い投資信託を購入したところで、利益になるという保証は一切ないのです。当然、銀行としては手数料が高い投資信託をたくさん売って、たくさん利益を得たいというのが本音でしょう。

もちろん、手数料が高くてもそのぶんの利益が出る良い投資信託であれば問題ありません。しかし、販売手数料の高さと投資信託の利益は比例しているわけではないので、場合によっては大損する可能性もあります。

それならご自身でできる限り手数料をかけずに、リターンを期待できるファンドを購入したほうが良いですよね。

最近はネット証券やネット銀行を中心に、投資信託の販売手数料無料化が進んでいます。対面型の金融機関でわけもわからず手数料が高い投資信託を購入する前に、「その手数料を支払ってでも購入するほど価値があるファンドなのか」をよく考えることが大切です。

理由2：リスクが高い投信に集中投資するから

投資信託は基本的にミドルリスクであるとお伝えしましたが、ファンド内の保有資産が偏っていて、比較的リスクが高くなっているファンドもあります。たとえば、「AI」や「ロボット」といった特定の業界や企業だけを集めたテーマ型ファンドや、市場平均以上の利益を目指して運用するアクティブファンドです。

これらのファンドはリスクが高く、資産価値の上下が激しいです。リスクの高いファンドに集中投資をしていると、相場の変動によって一気にファンドの価値が下落する可能性があるので気をつけてください。

リスクが高いファンドへの投資が悪いのではありません。ただリスクが高いファンドへ集中投資していると、資産価値が下落したときに精神的に耐えられない方が多いのが問題なのです。

リスクを承知したうえで投資している方、ある程度リスク耐性がある方であれば問題ないでしょう。現に、筆者もコロナ・ショック時には大きな下落を味わいましたが、リスク耐性があるので冷静に対処できました。

しかし、投資初心者やリスク耐性が低い方の場合、自分の資産がどんどん下がっていく状態に陥ると、正常な判断ができなくなります。その結果、資産がマイナスになっている状態で損切り＝ファンドの売却をして、損失を確定させてしまうのです。

含み損を抱えた状態で慌てて売却すれば、損するのは当然ですよね。リスクが高いファンドが気になる場合は、ご自身のリスク耐性をよく考えたうえで投資するようにしてください。

理由3：手数料や税金を考えていないから

投資信託の購入には、以下の手数料と税金がかかります。

投資信託にかかる手数料と税金

投資信託の購入時にかかる「販売手数料」
投資信託を保有にかかる「信託報酬」や「監査報酬」など
投資信託の売却時にかかる「信託財産留保額」
投資信託で収益分配金を受け取ったとき、売却益が出たときにかかる「税金」

各種手数料はファンドの運用成績に一切関係なく、含み損が出ていても自動的にかかります。また、利益が出たときに発生する税金は約20パーセントで税率は高いです。

手数料にしても税金にしても、少しでも軽減する対策を取っておかないとトータルリターンに大きな影響を与えます。

投資の際に何も考えずにファンドを選ぶと運用成績が悪いうえにコストも高くつき、簡単に元本割れして大損するなんて可能性もあります。手数料と税金の存在を忘れず、適切な対策を取るようにしましょう。

理由4：分散投資できていないから

投資の基本は分散投資で、それは投資信託にも言えることです。投資信託にはもともと多様な資産が含まれているため、ほかの投資に比べると資産分散効果はあるとお伝えしてきました。

しかし、先述したテーマ型ファンドやアクティブファンドなどはファンドマネージャーの選定で銘柄が選定されています。ファンドの方針によってはリターン重視のため資産が偏り、リスクが高くなっている場合もあるので気をつけてください。

資産価値が偏っていて、値動きのブレ幅が大きい＝リスクが高いファンドを購入する場合は、リスクを抑える対策が必要です。その対策こそが分散投資なのです。

先ほどもお伝えしたとおり、リスクが高いファンドを持つのは悪いことではありません。最終的な投資のリスクを決めるのは、資産全体のバランスです。

投資信託の保有ファンド全体で資産が偏らないように分散投資することが大切です。

理由5：少しの変動に焦って短期売買しているから

投資信託で少しでも含み損が出たら「やっぱりこのファンドはよくない」と思い、すぐ売却してしまう。

このような方は短期売買を繰り返した結果、トータルで大損する可能性が高いので気をつけてください。

投資信託は、日々資産価値が変動する商品です。いくらリスクが低いとはいえ、長い投資期間中に含み損が出ることもあるでしょう。

しかし、いくら保有ファンドで含み損が出ても、売却しなければ損失は確定しません。つまり、保有ファンドでマイナスが出ても冷静に投資を続けていけば、筆者のコロナ・ショック体験のように、後々資産価値がプラスになる可能性は十分あります。

投資とは、資産価値の変動を繰り返しながらも、少しずつ成長していく資産の成長性にお金をかける行為です。「資産価値や相場は揺れ動くもの」という大前提を忘れて短期売買を繰り返すのは、投資対象資産を信じていないことが原因ではないでしょうか。

損切りしてばかりの方は、今一度自分の投資ファンドを振り返り、「成長を信じられるかどうか？」という、基本的な投資方針を考え直してください。

投資信託の大損を回避するための5つの対策

投資信託で大損を回避して適切に投資を続けるためには、以下5つの対策を取ることが大切です。いずれも重要ポイントであり、損失を回避するための基本中の基本です。

目論見書を必ず確認する
投資のマイルールは明確に
NISAなどの節税制度を活用
長期・積立・分散投資が基本
相場チェックはほどほどに

それぞれくわしく解説していきますので、必ずチェックしてくださいね。

対策1：目論見書をしっかり見る

投資信託選びの基本は、目論見書をしっかり見てファンドを理解することから始まります。目論見書は運用方針や保有資産、運用実績や手数料などが細かくかかれた「ファンドの説明書」であり、投資方針を左右する重要な書類です。

そのため、投資信託を始めるときは目論見書をしっかり確認すること、内容をしっかり理解できるようにして投資を始めてくださいね。

対策2：投資のマイルールを明確にする

投資信託に限らず、投資をするときは必ずご自身の投資ルールを明確にしておきましょう。ファンドはどのように買い、運用はいつまで行い、どのように売却しているのかなど、はじめにある程度投資ルールを決めておけば、判断に迷うことはありません。

マイルールをしっかり持っている方ほど、相場のちょっとした変動にも左右されず冷静な判断ができます。

繰り返しますが投資信託で大損してしまう投資家の多くは、投資行動に問題があります。どんなときでも冷静な判断をするためには、ぶれないマイルールを確立させておくことが大切ですよ。

対策3：NISAなどの節税制度を活用する

投資信託にかかる手数料や税金などのコストを徹底的に抑えるために、NISAなどの節税制度を上手に活用しましょう。

NISAとは、特定のNISA口座内で購入した投資信託にかかる税金が、非課税になる節税制度です。2020年現在のNISA制度は、子供向けのジュニアNISAと大人向けの一般NISA・つみたてNISAがあります。

その中で手数料や税金を徹底的に抑えられるおすすめは、「つみたてNISA」です。

つみたてNISAでは、販売手数料や信託報酬などのコストが徹底的に安いファンドが厳選されています。さらに年間40万円×20年間も非課税で投資・運用できるため、長期投資にも最適です。

コストにこだわりたい方は、ぜひ活用してください。

対策4：長期・積立・分散投資を心がける

リスクを抑えて大損を回避するための基本中の基本は、「長期・積立・分散投資」です。投資信託で大損する原因の一つに、「高いときにファンドを買い、安いときに売ってしまうから」というものがあります。

ただファンドが安いときなど適切な売買タイミングを見極めるのは、プロでも難しいです。そのためファンドの相場を無理に予想する必要はありません。

大切なのは、売買タイミングを分散させることです。投資期間は長期で、買付けのタイミングを分散させるためにコツコツ積み立て購入して、投資機会を分散させましょう。

そうすればファンドの平均買付け価格を抑えられるため、「結果的に安く買える」ことができます。

さらに、ファンドの保有資産をできる限り分散させるため、値動きが異なる国内外の株と債券を組み合わせたポートフォリオを設定します。そうすれば、世界中の資産にコツコツ時間をかけた長期の分散投資ができるのです。

値動きの大きなブレ＝リスクを抑え、確実にリターンを狙いにいきやすくなりますよ。

対策5：相場チェックをしすぎない

投資信託は毎日資産価値が変動する商品ですが、あえて相場チェックをしすぎないことが大切です。なぜなら、投資信託はもともと、投資のプロである運用会社に資産運用を任せる商品だからです。

運用会社の運用方針や理念、ファンドのリスクなどさまざまな点を考慮したうえで運用を託すと決めたのであれば、運用成果が出るまでは待つことも大切です。

投資信託で大切なのは最初のファンド選びであり、運用自体はプロに託すものです。毎日相場チェックをしたところで、投資家ができることはほとんどありません。

相場チェックは半年～1年に1回程度にして、相場から離れるようにしましょう。

大損しにくい投資信託の特徴

今までのお話をふまえたうえで、大損しにくい投資信託・ファンドの特徴をご案内します。

特徴1：インデックス運用

コストとリスクを抑えられる、インデックス運用のファンドは大損をしにくいです。インデックス運用のファンドとは、日経平均やNYダウ平均株価など、特定の指数（インデックス）に連動する値動きを目指すファンドです。

市場全体の値動きにあわせた運用なのでわかりやすいこと、手軽に市場全体に投資できるのが特徴です。市場全体の利益が投資の利益になるため、短期間で大きなリターンをあげるのは難しいです。

しかし、長期の積み立て投資にはぴったりの運用手法で、リスクを抑えやすいので初心者にも適しています。また、インデックス運用の場合、ファンドマネージャーが銘柄調査をする手間などがかかりにくく、ファンド自体にかかるコストも低いです。

コストとリスクを抑えたいという方にも、インデックス運用ファンドはおすすめですよ。

特徴2：手数料が低い

投資信託にかかる手数料自体、もともと低く設定されているファンドを選びましょう。最近は、ネット証券を中心に、販売手数料無料、信託報酬も0.5パーセント以下という低コストファンドが多く販売されています。

先ほどご紹介したインデックス運用のファンドなら、低コストファンドが多くそろっています。三菱UFJ国際投信の「eMAXIS Slimシリーズ」やニッセイアセットマネジメントの「ニッセイインデックスシリーズ」などはとくに格安コストで提供されていて、おすすめですよ。

特徴3：分配金を極力出さない

投資信託のファンドはできる限り分配金を出さない方針のもの、無分配のものを選ぶようにしましょう。

なぜなら、ファンドで分配金が出るたびに税金がかかる可能性があり、分配金が出るとファンドの資産が減ってしまうからです。

投資信託の運用効率を高めるためには、分配金は極力受け取らないこと、もし分配金が出ても再度その資金を投資に回すことが大切です。

運用効率を高くすれば、安定した運用を期待できます。結果的に資産価値がマイナスになる可能性を低くできるので、大損も回避しやすくなるでしょう。

そのため、ファンド選びではできる限り分配金は出さない方針のファンドをおすすめします。

特徴4：信託期間（運用期間）は無期限

長期投資をしやすくするためにも、ファンドの信託期間（運用期間）は必ず無期限のものを選びましょう。信託期間が決まっているファンドの場合、運用成績に関係なくファンドの運用が途中で終わってしまいます。

もし利益が出る前の状態で運用が終わってしまえば、含み損を抱えたまま強制償還となり、損失が確定してしまう恐れがあります。投資額によっては、大損してしまうかもしれませんよね。

大損の可能性を避け長期投資をしやすくするためにも、信託期間が決まっているファンドは避けることです。ファンドの信託期間は目論見書に記載されていますので、必ず確認し、無期限のものを選んでくださいね。

特徴5：純資産総額が100億以上で右肩上がり

純資産増額は100億以上あり、資産が右肩上がりに増えているファンドを選びましょう。

ファンドの健全な運営のためには、できる限り純資産総額は潤沢にあることが望ましいからです。また、純資産が右肩上がりに増えているファンドは、それだけ投資家からの期待が熱く成長性があるということがわかります。

たとえ一時的に資産価値がマイナスになっていても、成長性があるファンドは右肩上がりに資産が増えています。潤沢な資産を調達できるぶん、運用会社もさまざまな対策を取りやすいでしょう。

資産が増えていけばそれだけ運用効率が上がっていくということなので、純資産総額は必ずチェックするようにしてくださいね。

まとめ

投資信託で大損を回避するためには、適切なファンド選びとリスクを抑える運用を徹底する対策が重要です。とくに重要なポイントは、以下の5つです。

投資のマイルールは明確に、目論見書をしっかり読んで自分自身でファンドを選ぶこと
「長期・積立・分散投資」を念頭に、低コスト・低リスクのインデックス・ファンドで運用する
NISAなどの節税制度を活用し、コストと税金を徹底的に抑える
相場を見すぎず、焦って短期売買しない
自身のリスク耐性を鑑みたうえで、ポートフォリオを設定する

ご案内したポイントやおすすめするファンドの特徴を参考に、大損は徹底的に避け、賢く投資信託で利益を得てくださいね。

投資信託初心者の方は、併せてこちらもチェックしておくことをおすすめします。

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