投資信託の利益に関して知っておくべき7つのこと

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「投資信託をやってみたい。利益はどのくらいを期待できるのだろうか。利益の相場を知りたい」

もしかしたらあなたは今そうお考えではないでしょうか。

資産運用の方法は多種多様です。

老後のことなどを考えれば、低リスクで資産を増やししたいと考えている人も少なくないでしょう。

それにマッチするのが投資信託ですが、一体どれだけの利益を確保することができるのでしょうか。

今回は、資産運用における利回りの最大化をゴールに設定して、投資信託のノウハウを解説します。

現在投資信託への投資を検討中の方のご参考になれば幸いです。

1、投資信託への投資で得られる利益の種類は?


投資信託で利益となるものには「インカムゲイン」と「キャピタルゲイン」の2つがあります。

(1)インカムゲイン

銀行預金の利息や株式の配当など資産を継続して所有することで入ってくる収入をインカムゲインと言います。

(2)キャピタルゲイン

株価など値段の上昇による差から得られる利益のことをキャピタルゲインと言います。

(3)インカムゲインとキャピタルゲイン両方を狙える投資信託

つまり、投資信託は、「インカムゲイン」と「キャピタルゲイン」の両方が狙える商品です。

この2つを投資信託で置き換えると、インカムゲインは投資信託の運用が順調にいった時に得られる「分配金」、キャピタルゲインは投資信託を買ったときよりも高く売ることができる「値上がり益」ということになります。

2、分配型は基本的にオススメしません


投資信託への投資で得られる2つの利益は、恐らくそれぞれの特徴だけを読めば、「インカムゲイン」つまり分配型が魅力に感じてしまうのではないでしょうか。

確かに資産を保有しているだけで収入が得られる部分は大きなメリットです。

その反面、分配型の投資信託は元本が保証されていないデメリットが隠されています。

他にも毎月の利益が分配金に回されてしまうことから、純資産額が増えにくく得られる収入が少額になってしまう可能性が大きくなってしまいます

3、投資信託の利回りの相場は?


少ない金額から投資することができ、他の資産運用と比較してリスクが少ないと言われる投資信託ですが、仮にインデックスファンドに投資した場合の利回り相場は4~6%と言われています。

もちろん、どの資産クラスに投資するのかによっても期待できる利回り相場は異なります。

(1)短期利回りと長期利回り

一般的に利回りとは1年間当たりのことを指していますが、SBI証券などで詳細ページを参考にしてみると長期利回りを確認することができます。

短期利回りではマイナスになる確率も高いですが、長期利回りは安定してプラスになることが期待できます。

(2)目標利回りの設定

目標利回りを何%に設定するかですが、証券会社のファンドランキングでは10%や20%といった高い利回りがあります。

しかし、逆に大きくマイナスに転じる可能性があるため注意が必要です。将来的にいくら欲しいから「○%の利回りが必要」と考えるようにしましょう。

4、投資信託の利回りランキングを調べる方法は?


投資信託をする際に、どこのファンドに投資をすればいいのか悩む人も多いでしょう。そこでひとつの基準としておきたいのが利回りランキングです。ここでは投資本数も多く、最低投資単位が低い「SBI証券」と「マネックス証券」でのランキングの調べ方を解説します。

(1)【SBI証券】

https://www.sbisec.co.jp/ETGate

公式サイト上部にあるタブから「投信ロボアド」をクリック

さらに小さなタブの中から「ランキング」をクリック

タブの下部にある窓から「分配金利回り」をクリック

気になるファンドがあれば名前をクリックして詳細を確認

(2)【マネックス証券】

https://www.monex.co.jp/

公式サイト上部にあるタブから「商品・サービス」をクリック

次ページに遷移したら「投資信託」をクリック

ページ右横に位置する窓から「ランキング」をクリック

ランキング一覧の下部にある窓から「分配金利回りランキング」をクリック

気になるファンドがあれば名前をクリックして詳細を確認

5、より多くの利益を出すために!投資信託の選び方


投資信託は少額で分散投資ができるため、個人の資産運用にとって便利な商品です。

しかしながら投資信託の選び方をしっかりと身に付けている人はごく少数です。

そこで多くの利益を出すために、失敗しない投資信託の選び方を解説します。

(1)販売手数料が安い投資信託

投資信託を購入する際には販売手数料が発生します。

また投資信託を購入する販売会社によって、手数料は異なります。

例えば3%の販売手数料だったとしましょう。

仮に100万円の投資信託を購入すれば3万円の手数料が発生する計算になります。

つまり、いきなりマイナスからのスタートになるのです。これは明らかに損をしています

中には「ノーロード」と呼ばれる販売手数料がかからない投資信託があります。特に初めて投資信託を行う場合は、ノーロードの商品の選択をおすすめします。

(2)信託報酬が安い投資信託

信託報酬とは、投資信託をしてくれている企業に支払う手数料のことを指しています。

繰り返しますが、手数料は投資家にとって確実にマイナスのリターンです。どのカテゴリーであっても、信託報酬が年1%以上あるファンドは除外した方が良いでしょう。

投資信託には基準価額が存在し、簡単に言ってしまえば投資信託の値段を意味しています。

これは信託報酬を引いた上で決定するため、信託報酬が低ければ低いほど基準価額が高くなる仕組みになっています。

6、少額からの積立で投資信託をするならiDeCoとつみたてNISAが絶対オススメ!


投資信託の利益(売却益・分配金)には、通常20.315%の税金がかかります。

節税メリットを受けながら資産を運用したい人には「iDeCo」と「つみたてNISA」がおすすめです。

どちらを優先するのかを考える前に、それぞれの特徴を解説します。

(1)iDeCo

「iDeCo」とは老後のお金を準備することが目的の制度です。

加入者が毎月一定額の積み立てで掛け金を拠出し、自分で選んだ商品で運用を行っていきます。原則として60歳以降でなければ受け取ることができません。

当然、運用の成果によっても、将来受け取れる年金額は変化します

それでは仮に30歳のサラリーマン(年収500万)が30年間23,000円の積み立てをし、投資の利回りが3%であればいくらもらえるのでしょうか。

楽天証券でシミュレーションをした結果が以下の通りです。

①積み立て時

  • 30年間の節税額:1,656,000円
  • 1年間の節税額:55,200円

②運用時

  • 運用益の節税額:1,024,590円
  • 積立元金:8,280,000円
  • 運用益:5,122,948円
  • 合計金額:13,402,948円

③受取時

  • 合計金額:13,402,948円
  • 毎月の取崩額:110,000円
  • 受取可能年数:12年1か月

※今回は企業年金がない方向けの運用でした。

企業年金がある方は積立できる金額が変わってきます。

(2)つみたてNISA

2018年1月から新たな制度「つみたてNISA」が開始します。

これはNISA、ジュニアNISAに続く3つ目の少額非課税制度であり、一定金額までの投資であれば税金が免除される仕組みです。

そしてその名の通り、積み立てに特化したNISAです。

つみたてNISAの概要としては、年間40万円の範囲内で最長20年間、投資信託を積み立てていくという非常にシンプルなものになっています。

また決まったタイミングで自動的に買い付けてくれるため手間もかかりません。

以下につみたてNISAのメリットをまとめました。

  • 信託報酬のコストが低く、販売手数料も0円のノーロードファンド
  • 年齢に関係なく投資することができ、途中の引き出しも自由
  • 対象商品は運用実績に優れた投資信託で運用

7、投資信託の利益を確保するための解約のタイミングは?


投資信託はプロに運用を任せているため、購入後は放置しておく人は少なくありません。

しかしながら、予想よりも運用が悪化して損していることも考えられます。

それを避けるためにも定期的に持っている投資信託の状況を確認することが大切です。

(1)損失を最小限にする解約のタイミング

あらかじめ許容できるリスクの範囲を決めておいて、それを超えてしまうようであれば解約しましょう。

「持ち直すかも」とダラダラと続けてしまっては、さらに損が膨らんでしまう可能性があります。

(2)利益を確保する解約のタイミング

「目標金額」を設定しておくと、冷静に解約のタイミングをはかることができます。

資金を減らすことなく、資産運用をすることはとても大事です。

値上がりの途中で解約してしまうのは勿体ないと感じてしまうこともあるかもしれませんが、その後下落する可能性もあります。

あらゆる場面の想定が必要になります。

まとめ

投資信託は少ない金額から購入することができ、プロに運用を任せられるなどのメリットが挙げられます。

またローリスクの点からも投資の初心者向けでもあります。しかし、銀行の預金などとは違い、投資信託は元本が保証されているわけではありません。

プロに運用を任せているからと言っても購入後、そのまま放置していれば大きな損失を抱え込むことになる可能性も考えられます。

定期的に投資信託の状況を確認するだけでなく、目標を設定するなど賢い運用を行っていきましょう。

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