投資家のみなさん、今年は投資の世界における「１０年周期の暴落」の年ということを知っていますか？
約３０年前にはブラックマンデー、約20年前にはアジア通貨危機、そして10年前にはリーマンショックが発生したのです。
１０年周期の暴落は確かに法則として存在するのです。
では、今年2018年はどうでしょうか？
年初にVIXショックと呼ばれる暴落が発生したものの、リーマンショックほどの衝撃はありませんでした。
市場も回復し、日本経済も堅調な右肩上がりを維持しています。
本記事ではリーマンショック発生について解説し、再び世界的金融危機が近いのか考察します。
また、世界的金融危機に対するカウンターとしてヘッジファンドの魅力について解説します。
１、10年前に世界で何が起きたのか？
10年前の2008年、アメリカ大手投資銀行のリーマン・ブラザーズが64兆円もの負債を計上し倒産しました。
64兆円とは計り知れないほどの損失で、アルゼンチンのGDPと同額にもなります。
リーマン・ブラザーズが倒産した影響はアメリカに留まらず世界に波及していきました。
リーマン・ブラザーズほどの大手金融機関ならば世界中の金融機関と取引をしていたためです。
アメリカのNYダウ工業平均株価は13,000ドルから7,000ドルまで暴落、日経平均株価も13,000円から8,000円まで暴落しました。
世界中の企業が損失を計上し、日本も多くの企業が非正規社員の打ち切りやボーナスカットをすることになります。
リーマンショックはまさに未曾有の金融危機で、人々の生活を恐怖と不安に陥れたのです。
２、なぜリーマンショックが起きたのか？
なぜリーマンショックが起こってしまったのでしょうか。
原因を説明するためにまずは「サブプライムローン」について知っておく必要があります。
サブプライムローンとは低所得者層向けの住宅ローンのことで、一般には債務不履行になりやすいのが特徴です。
従って、積極的に貸付けが行われることはありません。
しかし2000年代初頭のアメリカでは住宅価格が高騰しており、多くのサブプライムローンの貸付が行われました。
加えて、サブプライムローンを元に作られたモーゲージ債が格付け機関によりAAA（最高ランク）を獲得し、市場における信頼性を築いていったのです。
しかし、2006年半ばから高騰を続けていたアメリカの住宅価格が下がり始めます。
それに伴い、徐々に住宅ローンが担保割れしてしまいモーゲージ債の価値が下がり始めてしまいます。
そして米国住宅バブルが崩壊し、サブプライムローンの焦げ付きが増加しました。
格付け会社がモーゲージ債をはじめとするサブプライムローンが組み入れられた金融商品の格下げを始めます。
これら金融商品を大量に保有していた欧米の金融機関は連鎖的に多額の損失を計上します。
事態は収束せず、2008年9月にリーマン・ブラザーズが経営破綻となるまでに至ったのです。
いつの世もそうですが、バブルは弾けてから気づくものです。
リーマンショックの起こった根本的な原因は金融のプロたちの盲信にあります。
本来は粗悪であるサブプライムローンに関わらず、格付け会社の格付けを大勢の金融のプロが鵜呑みにしてしまったのです。
３、リーマンショックが日本に与えた影響
実は日本の金融機関は上記サブプライム関係の金融商品には手を出していませんでした。
かつて日本はバブル崩壊を経験しており、リスクを敬遠していたためです。
しかし、リーマンショックは日本経済にも大きな影響を与え、上述した通り日経平均株価は5,000円近くまで暴落してしまいます。
その原因は円高にあります。
他国の通貨と比べて日本円は信用が高く、世界で有事が起こると安全資産である円が買われるのです。
リーマンショックの際には円ドルの為替レートが1ドル105円から一時76円まで円高が進行しました。
この歴史的円高により、海外輸出業を主とするメーカーが販売減となり業績が低迷します。
コスト削減として非正規労働者の解雇が進み、2007年に3.8％だった失業率は2009年に5.1％にまで上昇します。
正社員もボーナスのカットや早期退職を会社から促されるなど大きな雇用問題となりました。
４、リーマンショックでも儲けた人がいる？ヘッジファンドとは
上述の通り、金融市場の歴史の中でも最悪の事態となったリーマンショックですが、一部には莫大な利益を生み出した集団が存在します。
それがヘッジファンドと呼ばれる集団です。
ヘッジファンドは、プロの投資家が一般投資家から資金を集めます。
集めた資金を元に複数の銘柄に投資を行い、運用益をリターンとして一般投資家に返します。
実質的に一般投資家はプロの投資家に資金を運用してもらうこととなり、自身で銘柄について深く調査せずとも安定した利益を狙うことができます。
一部のヘッジファンドは粗悪なサブプライムローンの真価に気づき、リーマンショックを予期していました。
彼らは周囲がサブプライムローン関連商品を買い付ける中、空売りを仕掛け莫大な利益を生み出したのです。
このドラマティックな出来事は「マネー・ショート」として映画化までされました。
５、どうしてヘッジファンドは不況に強いのか？
上述のヘッジファンドの特徴を見ると、「投資信託」と何ら変わらないようにも見えるでしょう。
しかし、投資信託とヘッジファンドには大きな違いがあります。
それは徹底的な利益追求の考え方です。
ヘッジファンドは何よりも大きなリターンを狙うのです。
投資信託を「相対利益型」と呼ぶならばヘッジファンドは「絶対利益型」と呼ぶことができます。
日経平均株価やダウ工業平均株価などの経済指標をベンチマークとして設定し、そのベンチマークを上回る成果を出すことを目標としています。
結果として、年10％以上の利回りを10年以上継続している金融商品はヘッジファンドのみというデータがあります。
というのも、ヘッジファンドの投資戦略に上述した空売りが存在するためです。
空売りとは、ある企業の株価の下落を予期した場合に、「貸株」と呼ばれる株式を他の金融機関（生命保険会社等）から借りて売却します。
予想通り株価が下落後、株式を買い戻し貸株を借りた金融機関に返します。
空売り戦略により相場全体が下落局面となってもヘッジファンドだけは利益を上げ続けることが可能となるのです。
ヘッジファンドに関連して、国内で注目されている投資会社M&Sも2016年に設立されたばかりですが高いリターンを記録しています。
2016年には利回り45％、2017年には27％と通常の投資信託では考えられないほどの高利益となっています。
景気の善し悪しに関わらず好成績を出せる投資会社を利用するのも個人投資家の有力な選択肢のひとつです。
６、リーマンショックの再来はあるのか？前兆は？
リーマンショックのような暴落は再び起こりえるのでしょうか。
結論から言ってしまうと、必ず起こりえます。
というのも、暴落無しの市場はありえないことを歴史が証明しているためです。
ただし、問題はそれが「いつ」起こりうるかです。
今のところは際立った暴落の前兆は市場には存在しませんが、注目すべきファクターのひとつは仮想通貨でしょう。
昨年、ビットコインをはじめとする仮想通貨の価値が急上昇し、市場のみならず一般人に広く認知されたことは記憶に新しいです。
しかし、今年に入り盛り上がりは落ち着きを見せ、ビットコインの価値は昨年ピークの半分以下にまで低下しています。
昨年と今年の一連の仮想通貨騒動が、今後訪れるであろう大きなバブルの前段に過ぎないことは否定できません。
バブルは忘れたころに再びやってくるのが世の常です。
近いうちに仮想通貨の価値が再度高騰した際にはバブル崩壊の備えをする必要があるでしょう。
また、国家に注目するならば中国とインドです。
この二カ国は金融資産が拡大し続けているに関わらず、金融システムが脆弱であることが度々指摘されており、金融危機のリスクが高いと考えられています。
2050年ごろにはアメリカと中国とインドの三カ国合計のGDPは世界の35～40％を占めるとみられています。
その時まで、中国とインドが金融危機を乗り越え続けられるか疑わしいのが現状です。
中国とインド、この二カ国の経済が好調の今こそバブルを意識して然るべきです。
まとめ
10年前に起こったリーマンショックおよび、来る暴落に備えるためのヘッジファンドの解説をしました。
世界的金融危機は多くの人間にとって予期することは不可能です。
暴落時にも自分の資産を守り、増やし続けたいならばヘッジファンドの利用を検討すると良いでしょう。