通常ページへ

外国人投資家の売買動向から相場のトレンドを読み取る方法

投資関連

日本の相場のトレンドを形成しているのは、外国人投資家の動向といっても過言ではありません。

日本の株式市場の構図は、外国人投資家が株を売った株を個人が買い、個人が売った株を外国人投資家が買うという状況となっています。

個人投資家のほとんどが勝てていないといわれる要因は、この構図が示すように相場のトレンドを形成するだけの力を持った外国人投資家に、個人投資家が「逆張り」する形になっているからだということになります。

逆張りはうまくいけば大きな利益が得られる反面、資金力の少ない投資家にとっては相場がすぐに反転しなければ、持ちこたえることができず損失を出すリスクの高い方法でもあります。

そう考えれば個人投資家が勝てるようになるためには、トレンドにうまく乗れるかの勝負です。

それはつまり、トレンドを牽引する外国人投資家と同じ方向のポジションを取れるかということにつながっていきます。

この記事では外国人投資家とはどのようなものなのか、そしてその売買動向から相場のトレンドを読み取る方法について解説していきます。

１、外国人投資家とは？

外国人投資家というのはかなりざっくりとした表現で、その意味としては海外から日本市場に投資する投資家やその投資マネーのことを言います。

日本の株式市場における、外国人投資家による株式保有比率は3割程度（2016年度株式分布状況調査結果の概要）です。

しかしこの中には市場で売買されない固定株・特定株も多く、市場で売買される株式についていえば、外国人投資家がその売買代金の約6〜7割（投資部門別 株式売買状況 東証第一部）を占めており、その動向次第で相場を大きく動かすことのできる影響力を持つ存在となっています。

ひとくくりに外国人投資家といってもその投資スタンスはさまざまで、外国人投資家の動向をつかむためには、投資スタンスの違う外国人投資家をそれぞれタイプごとに理解しておく必要があります。

２、外国人投資家を投資スタンス別に検証

外国人投資家は大きく、短期的に売買を繰り返し投機的な運用を行うグループと、長期保有を基本に安定的な運用を行うグループに分けることができます。

（１）短期的に売買を繰り返し投機的な運用を行う外国人投資家

このグループの投資スタンスは、資金力や高速売買システムを利用して利ざやを稼ぐといった投機的な運用が主体となります。

①ヘッジファンド

ヘッジファンドは機関投資家や富裕層などから資金を集め運用を行うファンドの一種で、様々な投資手法を駆使して市場の状況にかかわらず絶対的な利益を追求するファンドのことです。

絶対的な利益を追求するため、大きな資金を動かし投機的な手法で利ざやを狙うヘッジファンドも多くあり、ヘッジファンドの売り（売り仕掛け）や買い（買い仕掛け）が相場を大きく動かすことも少なくありません。

②CTA

CTA（Commodity Trading Advisor）は、日本では「商品投資顧問業者」や「商品取引アドバイザー」などと呼ばれる先物運用の専門業者のことです。

CTAもヘッジファンドの一種であり、金融工学や統計学に基づき開発した先進のプログラムを駆使した高速売買によって短期的に利ざやを稼ぐなど、投機的な運用も行われています。

③HFT

HTF（High Frequency Trading）は、「超高速取引」「高頻度取引」などと訳され、コンピュータによる自動プログラムによって、文字通り高速で頻繁に取引を行うことで、わずかな価格差から利ざやを得ることを目的とする投機的取引のことです。

その取引は1秒間に数百〜数千回にも及び、一般のトレーダーが数秒単位で利ざやを狙ような超短期トレードは難しい状況となっています。

また一定の値幅以上の値動きに対してその方向に自動的に注文を出すようプログラムされていることから、HTFが値幅を広げる要因となっています。

またヘッジファンドでもこのHTFは多用されており、米国市場の50％超、日本市場では60％超の取引がHTFによるものと言われており、相場の乱高下を助長していると考えられています。

（２）長期保有を基本に安定的な運用を行う外国人投資家

このグループの投資スタンスは、年金資産の運用など中長期的な保有を基本とした堅実で安定的な運用が主体となります。

①年金基金

日本の年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF・運用資産）も代表的な年金基金のひとつであり、約162兆円（2017年12月時点・GPIF）の巨額の資金を運用するプレーヤーとして株式市場における大きな存在となっています。

年金基金は年金運用を目的としているため、運用においては安定性を重視した長期投資が基本となり、ファンダメンタル分析に基づく堅実な投資スタンスがとられます。

年金基金の中にも、カルパース（CalPERS・カリフォルニア州職員退職年金基金）は積極的な運用スタイルを取るものもあり、その資金力と投資先企業の経営に積極的に介入する「物言う株主」として注目されています。

いずれにせよその資金力の大きさは桁違いであり、ポートフォリオの構成が変更されたりするタイミングには大きな資金が動くことになるため、その動向には常に注意しておかなければなりません。

②政府系ファンド

政府系ファンドとは、政府（国家）が出資して運用を行うファンドの一種です。

代表的な政府系ファンドには、ノルウェー政府年金基金（GPF）や中国投資責任有限公司（CIC）、アブダビ投資庁（ADID）などがあり、いわゆる「オイルマネー」と呼ばれる資金の多くも政府系ファンドにより運用されています。

政府系ファンドはそれぞれ100兆円規模の運用資産を持ち、株式市場にも大きな影響力を持ちます。

③外資系ファンド

一般の投資家などから資金を集める投資信託などの運用会社（ファンド）のうち、外国資本のものが外資系ファンドです。

JPモルガン、ブラック・ロック、ピクテなど、日本でも投資信託などを多く販売しており、外国人投資家の中では比較的馴染みのある存在です。

外資系ファンドでは、ファンダメンタル分析に基づいた中長期的投資を基本的な投資スタンスが主流となっています。

３、外国人投資家が好む日本株の特徴は？

外国人投資家が好む銘柄には大きな資金が流入する可能性が高く、外国人投資家がどのような銘柄を狙うのかを知っておくことは、相場を読む上での重要なポイントとなります。

（１）外国人投資家が狙う日本株の特徴

外国人投資家が狙う日本株には、以下のような特徴がみられます。

  • 時価総額が大きく流動性の高い（活発に取引される）銘柄
  • 世界的ブラントやシェアを持つグローバル銘柄
  • ROE（自己資本利益率）の高い銘柄
  • 株主還元に積極的な銘柄

巨額の資金を運用する外国人投資家が投資する上では、ある程度の時価総額があり流動性が確保できるかが大きなポイントとなり、どうしても大型株が中心となります。

目安として500億円以上の時価総額は必要とされています。

次に外国人投資家が着目するポイントが、その企業が世界的ブラント力を持っている、あるいは独自の技術や製品などで世界的なシェアを持っているなど、世界でも通用するグローバルな銘柄であるかどうかです。

実績と信頼により築き上げられるブランド、そしてほかに代わりのきかない独自の技術や製品などはその企業の大きな強みであり、それは投資パフォーマンスにも直結するものであり、わたしたちが銘柄を選択する上でも非常に参考になるポイントだと言えます。

最近では、外国人投資家が中小型株に投資する動きも見られ、独自技術を持つ銘柄であれば外国人投資家の投資対象となり大化けする可能性もあります。

さらに、企業が効率的に利益をあげ、それを積極的に株主に還元しているかどうかも外国人投資家が重視するポイントとなっています。

企業がどのくらい効率的に利益をあげているかを測る指標としては、ROE（自己資本利益率）が用いられ、外国人投資家が注目する指標となっています。

ROEの高さや今後の見通しなどは、外国人投資家が投資判断をする上で重要なポイントとなっており、ROEが10％を超えているかがひとつの目安です。

また株主還元については、配当利回りや配当性向といった直接的な方法に加え、一株あたりの価値を高める効果のある自社株買いなども評価されるポイントとなっています。

外国人投資家が配当や自社株買いを見越して、その原資となる現金を多く保有している銘柄（キャッシュリッチ銘柄）は外国人投資家に狙われる可能性が高くなります。

ヘッジファンドなどは、「物言う株主」として自ら株主還元を要求することもあります。

（２）外国人持株比率の高い銘柄

外国人持株比率の高い日本株の上位100銘柄は以下のような銘柄です（2018年3月28日時点）。

外国人持株比率が高い銘柄には、LINEやネクソンなど外資系親会社の持株比率の高いことが要因となっていることもあり、外国人持株比率が高い銘柄＝外国人投資家に好まれているとは必ずしも言えない部分はあります。

しかし、そのような要因を除いて外国人持株比率が（40〜）50％以上の銘柄は、外国人投資家に好まれる（評価されている）傾向にある銘柄だと言えるでしょう。

外国人投資家に好まれる銘柄としては、ソニー、オリックス、キーエンスなどが有名どころで、外国人投資家が日本株を買い向かうときには、まずこれらの銘柄が買われやすい傾向にあります。

順位 市場 コード 銘柄名 出来高
（株）		 外国人持株比率   （％）
1 東１ 3938 ＬＩＮＥ 345,000 94.2
2 東１ 3659 ネクソン 2,857,000 90.7
3 東１ 7198 アルヒ 187,000 85.3
4 ＪＱ 9836 リーバイス 16,000 83.8
5 ＪＱ 6425 ユニバーサル 204,400 82.8
6 東１ 3064 モノタロウ 558,200 80.2
7 東１ 4519 中外製薬 1,691,000 77.9
8 東１ 2337 いちご 1,500,000 73.5
9 東２ 6502 東　芝 38,630,000 71.6
10 東１ 6753 シャープ 1,303,000 70.7
11 東１ 7532 ドンキＨＤ 505,900 69.3
12 東１ 6028 テクノプロＨ 235,000 68.5
13 ＪＱ 2703 日本ライトン 5,000 67.9
14 東１ 7244 市光工業 164,000 66.5
15 東１ 6620 宮越ＨＤ 58,400 65.8
16 東１ 7191 イントラスト 72,000 65.1
17 東１ 7201 日産自動車 22,580,000 64.7
18 マザ 3961 シルバエッグ 3,600 62.7
19 東１ 7741 ＨＯＹＡ 1,211,000 62.3
20 ＪＱ 2702 マクドナルド 301,000 61.0
21 東１ 9962 ミスミＧ 1,459,000 60.9
22 東１ 6619 ＷＳＣＯＰＥ 550,200 60.8
23 ＪＱ 3264 アスコット 74,000 60.5
24 東２ 5103 昭和ＨＤ 48,000 58.6
25 東１ 4612 日本ペイントＨＤ 490,000 57.9
26 東１ 6758 ソニー 7,900,000 57.9
27 東２ 8202 ラオックス 490,000 57.5
28 東１ 1878 大東建託 333,700 57.1
29 東１ 5015 ＢＰカストロ 26,300 56.7
30 東１ 6803 ティアック 19,820,000 56.7
31 東１ 8591 オリックス 5,820,000 56.7
32 東１ 3606 レナウン 270,000 56.6
33 東１ 6273 ＳＭＣ 245,200 56.3
34 東１ 8848 レオパレス 1,670,000 55.1
35 東２ 9268 オプティマス 12,200 54.7
36 東１ 7453 良品計画 376,400 54.6
37 ＪＱ 9758 ジシステム 28,000 54.0
38 ＪＱ 2776 新都ＨＤ 303,000 53.7
39 東１ 8303 新生銀行 1,068,000 53.5
40 東１ 3445 ＲＳテクノ 120,600 53.3
41 東１ 2174 ＧＣＡ 91,100 53.2
42 マザ 6561 ハナツアーＪ 159,400 52.7
43 ＪＱ 3350 レッド 760,000 52.6
44 東１ 3436 ＳＵＭＣＯ 9,287,000 52.0
45 東１ 7732 トプコン 391,000 51.9
46 東１ 4544 みらかＨＤ 544,100 51.8
47 東１ 6268 ナブテスコ 780,100 51.8
48 東１ 9704 アゴーラＨＧ 560,000 51.6
49 東１ 8801 三井不動産 3,596,000 51.2
50 東１ 3978 マクロミル 272,500 51.1
51 東１ 8595 ジャフコ 268,800 50.9
52 東１ 4321 ケネディクス 2,260,000 50.4
53 東１ 6464 ツバキナカ 286,000 50.4
54 東１ 6702 富士通 11,360,000 49.9
55 東１ 4503 アステラス 8,470,000 49.6
56 東１ 7956 ピジョン 507,000 49.6
57 東１ 7974 任天堂 2,765,000 49.5
58 東１ 6861 キーエンス 315,600 49.3
59 東１ 8473 ＳＢＩ 4,280,000 49.1
60 東１ 2492 インフォＭＴ 851,300 48.8
61 東１ 4704 トレンド 755,400 48.7
62 東１ 4689 ヤフー 20,180,000 48.6
63 東１ 6728 アルバック 441,000 48.1
64 東１ 4751 サイバー 837,000 47.9
65 東１ 4452 花　王 2,037,000 47.7
66 東１ 3391 ツルハＨＤ 180,800 47.6
67 東１ 3548 バロック 145,800 47.6
68 東１ 1808 長谷工 1,860,000 47.5
69 東１ 6361 荏　原 551,400 47.5
70 東１ 6645 オムロン 1,124,200 46.8
71 東１ 6370 栗田工業 410,900 46.6
72 東１ 8750 第一生命ＨＤ 6,260,000 46.5
73 東１ 7832 バンナムＨＤ 992,000 46.4
74 東１ 2229 カルビー 2,148,000 46.3
75 東１ 6481 ＴＨＫ 1,038,600 46.0
76 東１ 4536 参天製薬 1,019,000 45.5
77 東１ 7278 エクセディ 123,200 45.4
78 東１ 7988 ニフコ 367,200 45.4
79 東１ 2175 エスエムエス 358,200 45.3
80 ＪＱ 8205 シャクリー 0 45.2
81 東１ 9684 スクエニＨＤ 510,000 45.1
82 東２ 6835 アライドＨＤ 11,440,000 44.9
83 東１ 3092 スタートトゥ 1,472,000 44.6
84 東１ 3593 ホギメデ 69,100 44.6
85 東１ 6301 コマツ 4,562,000 44.5
86 東１ 7733 オリンパス 1,500,000 44.5
87 東１ 6501 日立製作所 19,660,000 44.4
88 東１ 8184 島　忠 220,000 44.4
89 東１ 8802 三菱地所 4,875,000 44.4
90 東１ 9107 川崎汽船 283,000 44.4
91 東１ 2127 日本Ｍ＆Ａ 812,300 44.3
92 東１ 4189 ＫＨネオケム 516,300 44.2
93 東１ 6963 ローム 716,900 44.2
94 東１ 6810 マクセルＨＤ 224,000 44.1
95 東１ 1605 国際石開帝石 6,486,000 44.0
96 ＪＱ 7716 ナカニシ 127,000 43.9
97 東１ 8804 東京建物 1,285,000 43.9
98 東１ 9735 セコム 879,800 43.8
99 東１ 5233 太平洋セメ 693,000 43.4
100 東１ 8316 三井住友ＦＧ 6,100,000 43.3

（出典：ストックウェザー・外国人持ち株比率ベスト100 2018/03/28）

また株価の上昇・下落という面からは、外国人持株比率の「推移」が重要なポイントとなります。

数ヶ月〜1年前には外国人持株比率が数％だった銘柄の外国人持株比率が上昇してきた場合、外国人投資家の注目を集め始めたとみられ、他の要素なども考慮する必要はありますが、買いシグナルとみることができます。

逆に外国人持株比率が低下した場合には、外国人投資家に見切りをつけられたとみることができます。

しかし外国人持株比率が低下した段階では株価はすでに下がった後であることが多く、外国人持株比率の低下を売りシグナルとして使うには適していません。

ただもし株価も外国人持株比率下がっているという状況であれば、その下落は大きくなる可能性があります。

もしその株を持っているのであれば一旦手仕舞い、持っていないのであれば、手を出さないほうが良いと言えます。

その理由は、外国人投資家の売買スタイルは、一旦見切りをつけた銘柄はとことん売り込む傾向があるためです。

多少割安感が出てきたとしても、外国人投資家の売りが落ち着き外国人持株比率の低下が止まるまでは様子見というのが無難です。

四季報ONLINEでは有料会員限定ですが、外国人持株比率の増減による銘柄のスクリーニング機能が提供されており、外国人持株比率の推移から銘柄を選定する上で役立つツールです。

４、外国人投資家の売り仕掛けとは？

外国人投資家による売りには、その企業に見切りをつけて売るということもありますが、銘柄や相場自体には関係なく、利益のために意図的に売ることもあります。

これがいわゆる「売り仕掛け」と言われるものです。

「ここだ！」というタイミングで買ったのに、買った途端に図ったかのように株価が下落するという経験がある方もいるのではないでしょうか。

それは単に読みが甘かっただけかもしれませんが、外国人投資家の売り仕掛けによるものかもしれません。

個人がたっぷり買い進めて株価が上がったところに、一気に売りを掛けて急落させ、慌てて投げ売りした個人の株を再び買い戻して利益をあげます。

もう上がらないだろうという水準でも買い進み、個人投資家を巻き込みながら加速させ、もう下がらないだろうという水準でも売り込み、耐えられなくなった個人の投げ売りで下げを加速させます。

ヘッジファンドはこのような投機的な売買も資金力を武器に平然と行なっています。

それは個別銘柄にとどまらず、先物を中心に日本株全体にも影響を及ぼし、相場を動かすだけの力を持っています。

今年に入っても個人はずっと日本株を買い越していますが、株価は低迷しています。

それは米国市場の下げの影響もありますが、日本株に対する外国人投資家の売りが大きな要因となっています。

５、外国人売買動向データで株式市場のトレンドを見る方法

このように、外国人投資家に個人が太刀打ちするのは容易ではなく、相場は外国人投資家の向く方向へトレンドが形成されることになります。

それは、外国人の売買動向から株式市場のトレンドを読みとれるということだとも言えます。

最後に株式市場のトレンドを読む上でポイントとなる、外国人の売買動向を知るに方法を確認しておきましょう。

（１）投資部門別売買状況（東証）

東証の売買高・売買代金について、それぞれの売りと買いの状況（売買動向）を投

資部門（主体）別に示したデータが「投資部門別売買状況」です。

東証が発表する公式なデータであり、日本株に対する外国人の売買動向を知る上で最も信頼できるデータです。

年間・月間・週間の3形式があり、週間売買状況は毎週木曜日（第4営業日、祝日等非営業日があればその分後ろ倒し）の 午後3時にデータが更新されます。

外国人投資家だけでなく個人や機関投資家などの買い越し・売り越しの状況を知ることができ、相場の転換を知る貴重な材料となるため、毎週チェック欠かさずチェックすることをお勧めします。

（２）外国人投資家に好まれる銘柄の動向

外国人投資家が日本株に対して買いに転じたとき、真っ先に買われる外国人投資家が好む銘柄があります。

日本株全体に対する売買動向である「投資部門別売買状況」に先んじて、株価が上がり始めると考えられます。

つまり外国人投資家が好む銘柄の株価が外国人の売買動向を知る先行指標となり、それは相場トレンドの転換シグナルとみることができるのです。

そこで公式な指標ではありませんが、次のような外国人投資家が好む銘柄の株価の動向を、相場全体のトレンド読み取るために利用します。

まずはポートフォリオ機能やリスト機能などを使い、これらの銘柄を一覧にして株価の動向を日々チェックします。

この一覧の複数の銘柄に同じ方向のトレンドが形成されてくれば、それが相場全体のトレンドを読み取る材料となります。

市場 コード 銘柄名
東１ 4612 日本ペイントHD
東１ 6301 コマツ
東１ 6758 ソニー
東１ 6861 キーエンス
東１ 6954 ファナック
東１ 7732 トプコン
東１ 7733 オリンパス
東１ 8473 ＳＢＩ
東１ 8591 オリックス

まとめ

いかがでしたでしょうか。

わたしたち個人投資家が外国人投資家へまともに勝負を挑めば、いとも簡単にカモにされるのが見えています。

資金力や情報の質・量・スピード、その他諸々はわたしたちの比ではなく、相場のトレンドさえ変えてしまう影響力も持っているからです。

しかしトレンドが転換するということは、わたしたちにとって利益を出す新たなチャンスともなります。

その意味では新たなトレンドを形成してくれる外国人投資家は、感謝すべき存在でもあります。

トレンドの転換点では、売り仕掛けや買い仕掛けなどに巻き込まれてしまうリスクが高くなりますが、トレンドの真ん中だけうまく便乗できれば、十分利益は期待できるはずです。

外国人投資家の売買動向を常にチェックし、相場トレンドの方向や転換点を読み取ることで、外国人投資家を逆にうまく利用してやりましょう。