【2022】個人向けヘッジファンドのおすすめは?選び方とおすすめ3社

個人向けのヘッジファンドを検討している方の中には、どのようなファンドに投資すれば良いのか悩んでいる方も多いことでしょう。ヘッジファンドは証券会社などで販売されていない私募ファンドであるため、投資信託に比べて情報が少なく、迷ってしまうことも考えられます。

ヘッジファンドを選ぶ際には、さまざまな項目を比較して自分の納得のいくファンドに投資を行うことが望ましいです。今回は、個人向けのヘッジファンドの選び方とおすすめのファンドについて解説していきます。

ヘッジファンドは個人でも投資できる?

世界の市場を調査する

ヘッジファンドは情報があまり出回らないため、個人が投資するのは難しいと感じている方も多いことでしょう。まずは、ヘッジファンドがどのような商品かという点について解説していきます。

そもそもヘッジファンドとは

そもそもヘッジファンドとは、機関投資家や富裕層などの大口出資者から資金を集めて運用するファンドのことをいいます。

ヘッジファンドは、資金の集め方や運用スタイルが投資信託と似ていますが、一般的には次のような違いがあります。

比較項目投資信託ヘッジファンド
投資対象者個人投資家大口投資家、機関投資家
購入先証券会社、銀行ヘッジファンドの販売会社
運用資金最低100円〜(積立の場合)原則1,000万円〜(一部例外あり)
投資先国内外の株、債権、不動産株式、債券、先物、オプション取引、信用取引など
運用方法ベンチマークに合わせた運用方法(相対収益)絶対的にリターンを得ることを目的とした運用方法(絶対収益)
メリット・少ない資金から投資を行える
・リスクが低い
・大きなリターンを狙える
・下落相場に強い
デメリット・大きなリターンは期待できない
・下落相場に弱い
・投資信託と比べて手数料が高い
・換金できるタイミングが決まっている

この表から、投資信託は投資資金が少ない方向けの商品、ヘッジファンドはまとまった資金があり、高いリターンを狙いたい人向けの商品であるとわかります。

ヘッジファンドは個人投資家も購入可能

ヘッジファンドは、機関投資家や富裕層向けの商品ですが、一般の個人投資家の方でも購入することができます。1,000万円以上の資金がある方はもちろん、近年では1,000万円以下でも対応可能なファンドもあるため、個人投資家が利用しやすくなっています。

ヘッジファンドでは、投資信託のように投資資金の運用をプロに任せられるため、運用中の手間がかからないというメリットがあります。また、投資信託よりも自由な運用ができるため、リターンを得やすいという特徴があります。

したがって、「投資信託では得られるリターンが少ないけれど、株式投資や不動産、FXなど自分で運用する商品はリスクが高すぎる」と考えている方にヘッジファンドはおすすめです。

個人向けヘッジファンドの選び方

銘柄の分析を行っている機関投資家

ヘッジファンドでは、運用会社ごとに投資の方針や投資対象先が大きく異なるため、ファンドごとの運用成績や利回りが異なります。また、詐欺目的で運用されている会社もあるため、最悪の場合に出資したお金が戻ってこないという場合もあり得ます。

したがって、個人投資家がヘッジファンドに投資する際は「ファンドの選び方」が非常に重要なポイントとなります。個人向けヘッジファンドを選ぶ際には、次の4点に注意しましょう。

  1. ヘッジファンドの実績
  2. 投資対象や運用目的
  3. 契約(投資)の期間
  4. ファンド運用会社の実態

ヘッジファンドの実績を確認する

ヘッジファンドの実績を確認することで、過去に上手く運用できているかがわかります。ヘッジファンドの実績で注目すべきポイントは、過去の利回り(リターン)です。

  • 毎年の利回り(リターン)
  • 運用当初からの利回り(リターン)

これらを確認することで、毎年の平均利回りを確認することができます。毎年の平均利回りを確認して、自分が運用したいリターンを満たせば、投資対象として良いといえるでしょう。

 

また、ファンドの運用目標と運用実績を比較してみることも重要です。たとえば、毎年の目標利回りを20%で運用しているファンドがあったとします。実際の平均利回りが10%だった場合、目標利回りに10%届いておらず、運用が上手くいっていないと考えられます。

利回りがプラスとなっているということは重要ですが、目標値と実際の利回りを比較してみるようにしましょう。

もちろん、目標になるため、達成していなくとも長く続く優秀なファンドは数多くあります。絶対的なものではなく、あくまで1つの指標として確認するようにしましょう。

投資対象や運用目的を確認する

ヘッジファンドに投資する際は、ファンドの投資対象先や運用目的についても確認しておきましょう。面談の際に主に確認しておきたいのは、次の項目です。

  • 投資対象となる国
  • 投資対象商品(株式、債券、先物など)
  • 投資方針(どのような企業に投資するのか)
  • 目標利益(年間リターンはいくらか)
  • 投資手法(投資のテクニックなど)

これらの他にも聞いておきたいことは、ファンドのリスクです。

交付される目論見書に具体的なリスクについて記載されてはいます。利回りが高い投資法の場合には、必ずリスクがあるため、あらかじめどのようなリスクが考えられるのかを確認しておくと良いでしょう。

契約期間や換金のタイミングを確認してヘッジファンドを選ぶ

個人投資家がヘッジファンドを選ぶ際に注意したいポイントが、「契約(投資)の期間」です。

ヘッジファンドに出資する際に説明されますが、ファンドの運用に支障をきたさないために、換金できるタイミングがあらかじめ決まっています。

たとえば、3ヶ月ごと、6ヶ月ごとなどのタイミングで換金ができるヘッジファンドもあれば、本場アメリカでは3年、5年という契約期間のヘッジファンドも数多く存在します。

流動性が低いファンドを選んでしまい、途中で資金が必要になると換金できないというトラブルが発生する可能性もあります。こういったトラブルを防ぐためにも、完全な余剰資金で投資するのが望ましいといえます。

そのなかで、契約期間が希望に近いヘッジファンドを選ぶのが適切になるでしょう。

ファンド運用会社の実態を確認する

ヘッジファンドを選ぶ際に気をつけなければならないのは、運用会社の実態です。たとえば、運用会社の実態を確認する際には、次のような点を確認しましょう。

  • 運用会社の所在地(住所が正しいか、オフィスはあるか)
  • ファンドマネージャーの詳細(運用メンバーは誰か)

これらの情報は、一般的なファンドの場合は運用会社のホームページに記載されていることが多いですが、ヘッジファンドの場合、公開情報が少ないという特徴があるため、面談の際に詳しく教えてもらうようにしましょう。

ヘッジファンドの実態を確認することができれば、詐欺被害に遭う可能性はきわめて低くなるでしょう。

個人向けにおすすめのヘッジファンド

投資のチャートを分析している投資家

では、個人向けにおすすめのヘッジファンドを3社紹介しましょう。

おすすめヘッジファンド特徴
Japan Act・割安株への投資を積極的に行う(バリュー投資)
・株主として企業に対して提言を行う(アクティビスト投資)
BMキャピタル・割安株への投資を積極的に行う(バリュー投資)
トータスパートナーズ・ESG投資を積極的に行う

それぞれのヘッジファンドの特徴について、詳しく確認していきます。

Japan Act

Japan Act

Japan Actは、日本の上場企業を対象に運用しているアクティビストファンドです。アクティビストファンドとは、成長性が期待できる企業や株価が割安な企業に対して、株主として事業提案を積極的に企業の価値を高めることを目標とするファンドです。

Japan Actでは、投資対象先を割安株に限定することで、よりリスクを抑えながらリターン効率を高めています。

 

また、銘柄選定の前に、徹底的に市場分析や個別銘柄の分析を行います。投資対象先の開示資料などの情報を徹底的に精査し企業本来の価値を算出することで、より成長性が期待できる投資先を選出しています。

BMキャピタル

BMキャピタル

BMキャピタルは、2013年に設立されたヘッジファンドです。割安株への投資(バリュー投資)を主軸に投資を行っています。

東大・京大出身、外資系投資銀行等で経験を得たメンバーで構成され、2013年の設立以来、安定したパフォーマンスを維持していることが特徴として挙げられます。

 

Japan Actと同様に、投資開始前には徹底した分析を行いリスクを低減させ、将来的に価値が上がるであろう商品に対して投資を行います。

 

トータスパートナーズ

トータスパートナーズ

トータスパートナーズは、未上場の企業に対して投資を行い、その企業の利益や成長後の売却金によって収益をあげています。また、ESG投資を行っており、近年注目されているSDGsを重視している会社を評価しています。

ESG投資は、長期的な資産運用に向いているため、ヘッジファンド向きの投資手法です。また、SDGsやESG投資は今後社会にますます浸透していくと考えられるため、将来性にも期待ができます。

 

ただし、ESG投資は短期間で利益が出るものではなく、長期的な成長を期待する投資手法です。そのため、長期的なリターンは見込めますが、毎年安定したリターンとはなりにくいことには注意が必要です。

個人向けのヘッジファンドに投資するならJapan Actがおすすめ

契約を結んだヘッジファンドと投資家

個人向けのヘッジファンドに投資する場合には、特にJapan Actがおすすめといえるでしょう。先ほど「個人向けヘッジファンドの選び方」で解説した項目に加え詳細情報を整理してみます。

ヘッジファンドの実績・2018年:+10%
・2019年:+28%
投資対象・運用目的・割安株を対象に投資を行う
・経営陣や取締役会に積極的にアプローチする
・議決権行使や企業へ積極的に提言する
契約期間・3年ごとの契約期間
長すぎず、短すぎずバランスがとれているため、最初のヘッジファンドとしては取り組みやすい
ファンド運用会社の実態・東京都千代田区に会社が存在し、アクセスもしやすい
・ホームページに議決権行使の記載あり
・日経新聞にも協賛し、大手有名会社と顔を並べる
・ファンドメンバーはアクティビスト系投資会社において経験がある人で構成されている
・サンエー化研の有価証券報告書に144,000株の保有実績あり
・カーディナルは、MBOの一貫としてTOBが発表され株価が高騰。

投資対象と運用目的について深堀りすると、Japan Actには次のような特徴・強みもあります。

  • 割安株への投資(バリュー投資)を行なっている
  • アクティビストとして投資を行なっている
  • 時価総額が低い中小型企業を中心に投資を行う

割安株への投資(バリュー投資)

Japan Actでは、株価が割安であると判断される企業に注目して投資する「バリュー投資」を行なっています。バリュー投資とは、PER(株価収益率)やPBR(株価資産倍率)を見ながら、現在の株価が企業の利益や資産状況と比べて割安であると判断される銘柄を購入し、本来の株価水準に戻ったタイミングで売る投資方法です。

バリュー投資は株価が下落するリスクが比較的低く、投資先企業が注目されることで価格が一気に上がるため、比較的リターンを得やすい投資方法です。

アクティビストとしての投資

Japan Actではアクティビストとして積極的に行なっています。株主として投資先企業に提言を行うことで、その企業の成長性に貢献できるという性質を持っています。

また、Japan Actがアクティビストとして活動することで、より多くの企業が成長し日本の経済を成長させることにもつながるため、社会貢献性も持ち合わせています。

時価総額が低い企業を中心に投資を行う

Japan Actでは、時価総額が低いとされている企業を中心に投資を行っています。

比較的時価総額が小さい企業は、他のアクティビスト投資を行うファンドが投資を行っていないブルーオーシャンの分野です。時価総額の小さい企業だからこそ、投資家たちの注目度は低く、まだまだ改善余地があるため、アクティビストによる提言の効果が大きくなりやすいと言えます。

まとめ

今回は、個人向けヘッジファンドの選び方と、おすすめの3社を紹介しました。

個人投資家がヘッジファンドを選ぶうえで重要なのは以下の4点です。

  1. ヘッジファンドの実績
  2. 投資対象や運用目的
  3. 契約(投資)の期間
  4. ファンド運用会社の実態

ヘッジファンドを検討する際には、面談でしっかりと質問を行い、納得できるファンドに出資することが望ましいでしょう。

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