不労所得であこがれの投資生活を手に入れる成功への5か条

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

働かずとも得られる不労所得は、投資により得られる大きなメリットのひとつです。

この記事では、投資により不労所得を得るための5か条について解説していきます。

国内おすすめ資産運用ランキング

1、不労所得を手に入れる 投資成功への5か条

株式やFX、不動産への投資、印税、アフィリエイトなど、不労所得を得るにはさまざまな方法があります。

いずれの方法にせよ、最初から何もせずお金が稼げるというものはなく、自分で行動を起こさなければ始まりません。

ただ、やみくもに行動するのでは、不労所得を得る前に失敗して損するのがオチ。もちろんいくら万全に準備をしても失敗する可能性はあります。

しかし、しなくてもいい失敗はなるべく防ぎたいものです。

ここでは、不労所得を得ようとする上で共通して知っておいてほしい心構え、成功への5か条をご紹介します。

(1)第1条:不労所得に誇りを持つ

「働かざるもの食うべからず」という言葉もあるように、特に日本人は働かずにお金を稼ぐことをよしとしない風潮が根強くあります。そのため無意識のうちに、不労所得を得ることに抵抗を感じてしまっていることがあります。

それがいざという時に迷いを生み、失敗につながることもあるのです。まずはそのような不労所得に対する抵抗をなくし、不労所得を稼ぐことに自信や誇りを持つことが成功には必要となります。

たとえば投資の場合、直接的には価値を生んでいないようでも、投資資金が工場や機械を購入するための資金となるなど、間接的に価値を生み出す重要な役割を担っています。

労働力を提供して直接ものを生み出すのか、資金を提供して間接的にそれを支えるのかという違いであり、どちらが欠けてもうまくいきません。

投資は価値を生む立派な社会貢献なのです。

(2)第2条:不労所得を得る目的を明確にする

不労所得を得る目的は何なのか。それを明確にすることが、不労所得を得るための努力・行動を継続するモチベーションとなります。

(3)第3条:不労所得について事前にしっかりと情報収集を行う

リターンとリスクは表裏一体のもので、儲かる話にはリスクがつきものです。

早く不労所得を得たいと、よい面ばかり見て飛びついてしまうと、思わぬ失敗につながります。失敗を防ぐには、事前にしっかりと情報収集を行い、どのようなリスクやデメリットがあるのかをしっかり理解した上で、判断することです。

その際には1つの方法にとらわれず、幅広い視野を持って検討することも大切です。

(4)第4条:不労所得を目指すには、まずは小さな目標から達成していく

不労所得だけで生活する、あるいは億万長者になることを目指すこと自体は悪くありません。

しかし、不労所得だけで生活するときめて、いきなり仕事を辞めてしまうと、生活していかなければならないという焦りから余裕がなくなり、必要以上のリスクをとり失敗につながりやすくなります(背水の陣というプレッシャーで中には成功する人もいるかもしれませんが…)。

また高い目標を設定してしまうと、なかなか目標に近づかないことで、モチベーションを維持しにくくなります。

大きな目標を達成するにも、まずは段階的に小さな目標をいくつか設定し、それを1つずつ達成していくことで、高い目標も達成しやすくなります。

(5)第5条:不労所得のリスクやコストを考慮する

先にも述べました内容とも共通しますが、期待できるリターンに対してリスクが大きすぎる場合には手を出さないのが鉄則です。

コストについても同様に、得られる利益よりもコストがかかるようでは本末転倒になります。

不労所得が得られるというだけでなく、リスクとコストを考慮してプラスになる方法を選択しなければなりません。

2、不労所得投資の注意点

どうやって不労所得を得ようか考えていると、少なからず楽をして稼ぎたいという思いはあるものです。

そうした気持ちが思わぬ失敗につながることもあります。ここでは気をつけておきたい、不労所得の注意点についてみていきます。

(1)不労所得注意点1:うまい話は疑う 自分の理解できないものに手を出さない

いきなりゼロからすぐに不労所得で大金を儲けられるというのは、宝くじに当たるようなもの。疑ってかかるべきです。

ある程度の資金があれば、それを元手に投資して利益を上げていくことはできます。

しかし「絶対に儲かる」「元本保証」といった言葉は信用してはいけません。

リスクを取らずリターンが得られるようなことは基本的にありませんので、もしそのような話に乗ってしまえば、投資詐欺やネズミ講など犯罪に巻き込まれ、儲かるどころか資産を失う可能性が高く、特に注意が必要です。

またサラリーマン向けの少額不動産投資やクラウドファンディング、ソーシャルレンディングなど、高利回りを謳う魅力的な商品も多くあります。しかし、中には怪しい会社も少なくありません。

また今年に入ってからは、TATERUやスルガ銀行による不動産投資に関する融資に際しての預金残高改ざんなどの不正が発覚や7月には、ソーシャルレンディング業界トップのmaneoが行政処分(関東財務局・maneoマーケット株式会社に対する行政処分について)を受けるなど、大手と言われる業者でも100%安心とは言えません。

すべてのリスクを避けていてはチャンスもつかめませんが、少なくとも自分の理解できないものには手を出さず、投資の場合には必ず余裕資金で行うことが大切です。

(2)不労所得注意点2:不労所得にも税金はかかる

宝くじには税金がかからないことは割と知られていますが、そのほかの不労所得、たとえば投資による収益や印税、アフィリエイト収入、せどり(転売)やネットオークションで得た収益などは、立派な所得であり、課税対象となり確定申告をして納税が必要となります。

ただし不労所得が発生したすべてのケースで確定申告・納税が必要なわけではありません。

事業としてではなく、かつ年間の所得(収入から経費を差し引いたもの)が20万円以下であれば、確定申告も納税も不要です。

またネットオークションやフリマアプリを利用する場合、30万円以下の日用品を売る場合には基本的に非課税ですが、その商品を転売目的で仕入れて売るケースでは課税対象となり、利益が年間20万円を超えれば確定申告が必要となります。

もし所得が20万円を超えたにも関わらず、確定申告・納税をしていなければ脱税となります。

脱税となれば、ペナルティとして延滞税や無申告加算税が科されてしまいます。

①延滞税:

期限までに納付されていない税金にかかる税金のことです。

納付期限の翌日から納付されるまでの日数に応じて課税される。税率は納期限から2ヶ月までは原則年7.3%、2ヶ月経過以降は原則年14.6%。

②無申告加算税:

申告期限までに申告をしなかった場合に課される税金のことです。

税率は納税すべき税額50万円まで15%、50万円超の部分は20%(税務署の調査を受ける前に自主的に期限後申告をした場合にはそれぞれ10%、15%に軽減)。

もし脱税に故意が認められた場合には、刑事罰に問われ、10年以下の懲役、もしくは1000万円以下の罰金、またはその両方が科されることもあるほか、上記の延滞税・無申告加算税に加え、重加算税(無申告の場合、追徴税額の40%)が課税されることになります。

(参考:国税庁

確定申告や納税は自己責任、忘れず行うことが大切です。

3、不労所得をプロの投資におまかせするなら投資信託と投資会社どちら?

(1)投資信託で運用

投資信託は、あなた自身が、何を買えば良いのか選ばなければなりません。その手間が掛かるのが問題です。

そして、アドバイスをくれる窓口や営業マンが勧めるものは手数料が高いということも在りがちです。

自分で選ぶときは、以下の3つのポイントを確認しましょう。

  • 手数料が安いか
  • 銘柄の入れ替えが少ない
  • 幅広く分散投資をしている

すぐに始めたいかたは、「インデックス型投資信託が」が良いでしょう。

(2)プロ投資会社におまかせ

①鎌倉投信

鎌倉投信は、300年社会に貢献する企業を支援し、1000年続く持続的な社会を育む「これからの社会のほんとうに必要な会社」への投資をコンセプトに投資をおこなっています。

投資する会社の事業や会社の本質、価値を見抜きながら豊かな社会の創造に、有意義な投資をしたいというかたにおすすめの投資会社です。

鎌倉投信

「結い2101」は、運用実績は、直近1年間で9.5%、設定来では101.1%(2018年7月31日時点)となっています。

②投資会社Japan Act

不労所得を得られるさまざまな方法がある中で、高い利益を得られることはもちろん、せっかくであればより社会に貢献できるなど、意義のある方法を選びたいものです。

私募型の投資ファンドに近い形でプロに運用を任せることができる独立系の投資会社であるJapan Actは、その方法のひとつです。

Japan Actでは、詳細な企業分析に基づいて企業本来の価値を算定し、それに対し市場価格が割安な企業を厳選して投資します。

アクティビスト(もの言う株主)として株主の立場から企業に働きかけ、株主として積極的に企業価値向上に努めることにより、市場平均を上回るリターンを目指しています

 

JapanAct

投資先企業との対話を重視し、積極的に関与することで、財務体質の改善やガバナンス強化、株主還元策などの経営改革を図ります。企業価値を高め、株主価値を最大化することで日本市場を改革していくという理念のもと、絶対収益を追及するJapan Act。

より意義のある投資により不労所得を得る方法として、Japan Actへの出資という選択肢も検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回ご紹介した心構え(成功への5か条)を押さえた上で、しっかりと自分で理解できる方法を選ぶことが、不労所得を手にいれる第一歩です。

今回は、投資信託と投資会社2社を紹介しました。

不労所得であこがれの生活を手に入れるために、まずは、プロの投資会社を選ぶことからはじめてみるのも良いかもしれません。

関連記事
投資信託の人気ファンドを調べていると、多
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
資産運用おすすめ投資先ランキングバナー画像