【2021】高利回り金融商品は?おすすめ商品6選とそれぞれのメリット・デメリット

投資を始めるなら、利回りが高い商品に投資したいと思うのは自然なことです。利回りが高い商品なら、少ない資金でも大きな利益を期待できるからです。

この記事では、高利回りが期待できる商品6種類紹介していきます。それぞれのメリット・デメリットも紹介するので、興味を持てる投資方法を試してみてはいかがでしょうか?

高利回りの投資は金融商品の選択次第では可能

最適な選択をつかみ取る高利回りの投資は、投資家が「高い利回りが狙える商品」に投資することで実現できます。商品によって利回りが異なるので、利回りを調べてから投資しましょう。

たとえば、この記事で詳しく紹介する高配当株なら、年利5%ほどを狙えます。アクティビストファンドなら、10%や20%といった利回りも夢ではありません。

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一方で、利回りが低い投資方法もあります。たとえば、一般的なインデックス型投資信託だと、利回りは1%から3%ほどが標準的です。定期預金のような元本保証の商品だと、利回りは0.02%など、ほとんどゼロに近いです。

 

商品によって利回りが異なるのは、リスクとリターンの大きさが異なるからです。一般的に、大きなリスクを取るほどリターンは大きくなり、リスクを低く抑えるほどリターンも小さくなります。

よって、高利回りを狙える投資をするには、ある程度のリスクを取る必要があるということは理解しておきましょう。生活に必要な資金や目的があって貯めているお金はそのまま貯金しておき、リスクにさらしても問題ない余剰資金を使って、高利回りが狙える投資に挑戦すると良いでしょう。

高利回りの金融商品1:高配当株

高配当株のチャートここからは、高利回りが狙える投資方法を解説していきます。

まず、最もおすすめなのは高配当株です。高配当株とは、文字通り「高い配当利回りが期待できる株式」のことです。

 

株式とは、企業が資金調達のために発行する証券です。株式を購入した投資家は、企業に出資する株主となります。企業は調達した資金を使って事業を行い、利益の一部を株主に還元します。これが配当金です。

配当金の金額は株式の銘柄によって異なります。株価に対する配当金の割合を示した指標が配当利回りで、配当利回りが高いほど高配当株といえます。この記事では、配当利回り3%以上を高配当株とします。

メリット

高配当株に投資するメリットは、理論的には株価が下がりにくいといえることが挙げられます。

他の投資家も高い配当収入を期待して投資しているため、悪い材料が少し出たとしても手放さない投資家が多いのです。短期的な売買の対象になりにくいので、値動きが比較的小さく、投資初心者でも始めやすいです。

 

また、高配当株は購入タイミングがわかりやすい傾向があります。

配当は半年ごとに権利が確定するので、権利確定日に購入し、次の日に売却しても配当を得られます。これを利用する投資家は多いため、高配当株の株価は権利確定日に向かって高くなり、翌日の権利落ち日に急落する傾向があります。

長期投資するなら、権利落ち日に株式を購入すると高値掴みを避けやすいといえます。

デメリット

一方、高配当株のデメリットとしては、減配リスクが挙げられます。減配とは、配当が前回より減ってしまうことです。

一般的に、高配当株は配当として配分できる上限に近い金額を株主に支払っている銘柄が多いです。よって、これ以上配当を増やすのは難しいです。業績が少しでも悪く鳴れば、配当を減らさなければならない可能性も出てきます。

現在すでに高配当となっている銘柄は、今後の増配は期待しにくく、減配のリスクが大きい場合が多いというデメリットがあります。

高利回りの金融商品2:米国高配当株

米国株の高成長上記の高配当株は日本国内に上場している銘柄を前提として解説しました。日本国内よりも海外のほうが、高い利回りを期待できる投資方法が豊富なので、海外にも目を向けてみましょう。

特におすすめなのが、アメリカの高配当株です。

 

日本国内の株式だと、配当利回りは高くても3パーセントから5%程度ですが、アメリカなら7%から10%、あるいはそれ以上の銘柄もあります

アメリカの株式は、SBI証券や楽天証券など人気のあるインターネット証券会社で購入できます。手軽に購入できるので、投資先の候補として検討しましょう。

メリット

米国高配当株のメリットとしては、購入単価が低いことが挙げられます。1株ずつ購入できるため、日本円換算で数千円程度から投資を始められるのです。

日本の株式だと100株ずつまとめて購入することが一般的なので、株価が1,000円の銘柄でも、100株で10万円となり、必要資金が大きくなってしまいます。

一方、米国株式なら1株ずつ購入でき、株価が1,000円なら必要最低資金は1,000円です。少額でも高利回りの投資が始められることは大きなメリットです。

 

また、配当の支払いが四半期ごとの銘柄が多いことも米国株式ならではのメリットです。国内株式だと、半年ごと、または年に1回の支払いとなります。

米国株式のほうが少額ずつ頻繁に支払われるため、計画的に貯めたり使ったりしやすいといえます。

デメリット

米国高配当株のデメリットとしては、為替変動リスクが挙げられます。株式の値動きとは別に、為替変動によって損失が生じるリスクがあるのです。

たとえば、1ドル=100円のときに100ドル分の株式を購入した場合を考えてみましょう。このとき、日本円で1万円分の投資をしたことになります。その後、1ドル=90円になった場合、100ドルは9,000円です。投資で利益が出なかった場合、1,000円の損失が生じてしまいます。

 

以上のような為替変動リスクに加え、米国株式は取引手数料が高いというデメリットもあります。手数料の引き下げ競争もあって安くなりつつありますが、国内株式よりは取引手数料は高いです。

高利回りの金融商品3:ETF(上場投資信託)

高成長ETFETF(上場投資信託)は、投資会社が運用する商品です。日経平均株価やTOPIXなど市場を代表する指標に連動するように設計された商品が多く、基本的には市場平均並みのパフォーマンスを目指します。

市場平均を目指すETFは高利回りとはいえませんが、中には「日経高配当株50ETF」「日本株高配当70ETF」のように、高配当株だけで運用するETFもあります。これらの商品なら、高い利回りが期待できます。

メリット

ETFに投資するメリットは、一つの銘柄を買うだけで分散投資ができることです。「日経高配当株50ETF」は原則として50銘柄、「日本株高配当70ETF」は原則として70銘柄の高配当株に投資できます。

なぜ1銘柄で幅広い銘柄に投資できるのかというと、投資会社が莫大な資金を使い、大量の銘柄を購入しているからです。

一人ひとりの個人投資家の出資額は少なくても、投資会社に集まれば莫大な資金になります。
潤沢な資金で多様な銘柄を購入するので、分散投資ができるのです。これを小口化したものがETFと捉えられるので、個人投資家も1つの銘柄で幅広い分散投資ができます。

分散投資には、リスクを下げられるメリットがあります。一つの銘柄の株価が下がっても、他の銘柄の利益で相殺できる可能性があるからです。

デメリット

ETFのデメリットは、投資会社に運用を任せる手数料がかかることです。特に気をつけたいのは「信託報酬」という手数料です。信託報酬は運用を続けるための手数料なので、保有している間はずっと負担することになります。

国内のETFは信託報酬が低めの商品となっていますが、手数料を支払うことは理解した上で投資をしましょう。

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信託報酬のパーセンテージ

高利回りの金融商品4:海外ETF

海外ETF株式と同様に、ETFも海外の商品があります。米国ETFはインターネット証券会社を通じて購入しやすく、また高利回りの商品もあるので、米国ETFを前提にメリットとデメリットを解説していきます。

メリット

海外ETFのメリットは、海外の市場に上場する企業の株式を手軽に購入できることです。アメリカに上場する商品で、全世界の株式市場を平均化したような商品があり(VTなど)、こうした商品なら幅広い分散効果が期待できます。

高配当株式のみに絞ったETFもあります(SPYDやVYMなど)。海外株式を買いたくても、銘柄選びが難しくて手が出せないという方にもおすすめです。

 

また、SBI証券や楽天証券などのインターネット証券会社では、一部の海外ETFについて購入時手数料が無料となるサービスを展開しています。海外への投資で最大のネックとなる手数料を節約することが可能です。

デメリット

海外ETFのデメリットは、海外株式と同様、為替変動リスクがあることです。投資の成果とは別に、為替変動によって損失が生じる恐れがあります。

また、手数料は海外株式と同じ体系で、国内ETFの取引手数料よりは高い傾向にあります。購入時手数料が無料の海外ETFを選ぶなど、手数料の節約も考えながら銘柄を選びましょう。

高利回りの金融商品5:アクティビストファンド

物言う株主が経営者へ提言ヘッジファンドの一種であるアクティビストファンドも高い利回りが期待できる商品です。

ヘッジファンドとは、投資会社が専門的な知見に基づいて運用する商品です。投資信託よりも自由度が高く、収益性を追求した設計になっています。

アクティビストファンドとは、本来の企業価値に対して割安な状態で株価が放置されている銘柄を購入し、株主の立場から経営に提言を行う方法で投資します。提言によって業績が向上すれば企業は利益を得られますし、株価が上がるためヘッジファンドも利益を得られます。

それでは、アクティビストファンドのメリットとデメリットを解説していきましょう。

メリット

アクティビストファンドのメリットは、高い収益性です。10%から20%、ときにはそれ以上の利回りを出せるため、高い利回りを狙いたい方におすすめです。

株式やETFで狙える利回りは、高くても7%から10%ほどなので、それ以上の利回りを狙うならアクティビストファンドを検討しましょう。

デメリット

アクティビストファンドのデメリットとしては、最低投資額が1,000万円に設定されている場合が多いことが挙げられます。

国内の多くのヘッジファンドは1,000万円から投資を受け付けています。少人数の投資家から資金を集める性質のため、最低投資額は他の商品よりも高めです。

また、アクティビストファンドは年によって収益性が大きくばらつく傾向があります。投資先を少数精鋭に絞っているため、年ごとの収益は安定しにくいです。

おすすめファンド1:株式会社ストラテジックキャピタル(機関投資家向け)

ストラテジックキャピタル

ここからは、アクティビストファンドを運用する会社を紹介していきます。まずはストラテジックキャピタルについてです。

ストラテジックキャピタルは、原則として日本で上場している企業に投資をするアクティビストファンドを運用しています。市場評価が低くなっている原因を改善するよう、株主の立場から働きかけを行います。

利回りは年によって幅があり、プラス70%以上の年もあれば、マイナス約20%の年もあります。ハイリスク・ハイリターンな投資商品といえます。

公式サイト

おすすめファンド2:Japan Act合同会社(個人投資家向け)

Japan Act

Japan Actも、アクティビストファンドを運用するヘッジファンド会社です。経営陣と対話したり、株主権利を行使したりして、企業価値の向上を目指します。

株式会社サンエー化研や昭和パックス株式会社など、一部投資先を公表しており、透明性が高い会社です。利回りは年によって異なりますが、10%以上を出した実績があるようです。

公式サイト

高利回りの金融商品6:J-REIT(不動産投資信託)

高成長REIT最後に、J-REIT(不動産投資信託)を紹介します。

J-REITは投資信託の一種で、不動産の運用による商品です。投資家は、J-REITを購入することで資金を投資会社に預け、その資金を基に投資会社は不動産の取得や運用を行います。

賃料による収益や売却益が、投資家に還元される商品です。J-REITの利回りは4%から6%と高く、高い利回りが期待できます。

メリット

J-REITのメリットは、手軽に不動産への投資ができることです。

一般的な不動産投資だと、自分で現物の不動産を探し、数千万円のローンを組んで……といったように、手間がかかってしまいます。J-REITなら、10万円から20万円ほどで不動産への投資を始められます。

 

また、都心のオフィスビルやリゾートのホテルなど、個人では所有しにくい不動産にも投資ができます。収益性が高い不動産に簡単に投資ができることが大きなメリットです。

デメリット

J-REITのデメリットとしては、不動産投資なので火災や災害のリスクが挙げられます。

基本的には無保険の不動産はありませんが、建物の倒壊や損傷があればJ-REITを手放す人が増え、価格が暴落する恐れがあります。限られたエリアに不動産が集中しているJ-REITだと、一つの災害の影響を大きく受けやすいため、さまざまなエリアに少しずつ不動産を持っているJ-REITのほうがリスクは小さいといえます。

まとめ

高利回りが狙える投資方法について、ランキング形式で紹介してきました。

リスクとリターンは比例するので、利回りが高い投資方法はリスクも高い傾向があります。どのようなデメリットがあるのかを理解し、納得した上で投資をしましょう。

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